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花粉症の症状軽減を狙う遺伝子組み換えの「花粉症緩和米」について、農林水産省は医薬品として開発していくことを決めた。

　日常的に食べる手軽な食品としての実用化を目指してきた農水省だが、厚生労働省が「医薬品に該当する」との最終判断を示し、食品での開発を断念した。計画変更を受け、２０１０年を目指していた実用化は大幅に遅れそうだ。

　花粉症緩和米は、イネの品種改良などに取り組む農水省所管の独立行政法人「農業生物資源研究所」（茨城県つくば市）が研究にあたってきた。動物での薬効試験と安全性試験を終え、２００６年度中に食品としての開発を視野にヒトでの安全性試験に入るため、昨年１１月には同研究所内部の倫理委員会で試験計画が了承されていた。
(読売新聞）

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亀岡の特産物や地元商店を紹介する「ふれあいまつり」が３１日、ガレリアかめおか（京都府亀岡市余部町）で始まった。展示販売ブースが立ち並ぶ中、舞台イベントが行われるなど訪れた市民らで終日にぎわった。１日も催される。
　地元商業の活性化を目的に、亀岡商工会議所や亀岡市商店街連盟などでつくる実行委員会が開いた。
　会場には、亀岡特産の丹波大納言小豆や亀岡牛を生かした商品の紹介や地元商店が食料品などを販売するコーナー約４０カ所がお目見え。来訪者が、試食しながらふるさとの味覚を楽しんでいた。また、手の汚れを検査するコーナーもあり、亀岡食品衛生協会のメンバーらが、食中毒の防止を呼び掛けた。
　１日は、午前１０時から午後４時まで。市民らが衣料品や雑貨類を販売するフリーマーケットもある。
(京都新聞）

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　茨城県神栖市の「JAしおさい」は31日、ピーマンの一部から食品衛生法で定める基準値を超える残留農薬が検出されたと発表した。同JAは「食べても健康面に影響を及ぼすことはない」としているが、首都圏向けに出荷した131トンについて自主回収を始めた。　
(時事通信）

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山口県で、県産小麦と県産リンゴから分離した酵母を使ったパンが誕生した。県の研究機関や地産地消を進める組織、企業などが連携して開発したもので、リンゴ酵母を使ったパンは県内で初めて。軟らかい食感が特徴という。試食販売の結果も好評で、今後の販売に期待が高まっている。

　リンゴ酵母パンは、周南市の（有）松本屋製パン所が作った。県産小麦「ニシノカオリ」と、県産業技術センターが阿東町徳佐産のリンゴから分離抽出した酵母を使った。低温で熟成させたパン生地を、アミノ酸発酵させて焼いた。糖分や塩分を控えめにしながらも、甘みがあるという。

　新商品の宣伝を兼ね２５日に光市のスーパー、マックスバリュ浅江店で開いた試食販売では、７種類１０００個を用意。１個１００円で販売したところ、優しい味や香りがすると好評だった。

　今後１カ月間ほどで名称や包装などを決め、県産農水産物を積極的に扱う販売協力店で売り出す。濱田眞次社長は「評判が良く大きな手応えを得た」と自信を深めている。

　小麦「ニシノカオリ」は西南暖地の栽培に適し、県は２００３年度に奨励品種に採用。瀬戸内側の平たん部を中心に２００ヘクタールの栽培がある。硬質の品種で小麦粉は準強力粉。たんぱく質含量が多く、パンに適している。
(日本農業新聞）

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札幌市は三十日、同市中央区のホテル内のレストラン「Ａ」で食事をした男女三十四人が、ノロウイルスが原因の食中毒を発症したと発表した。

　市によると、二十三日夜に同店で食事をした二十−七十代の男性十九人と女性十五人が、下痢や腹痛、発熱などの症状を訴え、うち十一人が通院した。いずれも症状は三十日までにほぼ回復している。

　市は二十六日に患者からの届け出を受け、同店の調理員と患者の便などを調査。ノロウイルスが検出されたため、食中毒と断定した。市は同レストランを三十日から四日間の営業停止処分にした。
(北海道新聞）

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国際ソロプチミスト石巻サン・ファン（渡辺洋会長）が「マイ箸（はし）」運動を展開している。自分たちの手でできることで地球の緑の環境を守ろうと実践、月一回の例会前の食事会では会員一人一人が箸を持参、自然環境への小さな配慮が関心を呼んでいる。

　二〇〇四年から同サン・ファンの環境奉仕委員会が会員に呼び掛けて、「マイ箸（はし）」持参運動と取り組んできた。今では例会前の食事会だけでなく、外食するときに必ず箸を持って出掛ける会員もいる。

　昨年七月の同サン・ファン認証十周年記念行事では、箸を入れる手作り袋を作製。箸と「マイ箸」袋セットを姉妹クラブの国際ソロプチミスト石巻や石巻ベンチャークラブのメンバー計六十人に、外食の際に箸を持って行くことを呼び掛けるメッセージを添えて贈った。

　環境奉仕委員会によると、日本で一年間で消費される割り箸は二百五十七億膳（ぜん）。ほとんどが中国などからの輸入材で生産。一年間の消費量は標準的な二階建て木造住宅に換算して約二万棟分に当たる木材量になるという。

　委員長の岡一恵さん（五四）は「森林が失われていく前に、わたしたちのできることで地球環境のことを考えなくてはならない。それに割りばしは一度使ったら捨てなければならない。無駄をなくして緑を守っていく必要がある。マイ箸運動が多くの市民にも広がっていってほしい」と訴える。
(三陸河北新報）

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春野菜　とろけるうまみ
　春野菜のおいしい時期になった。キャベツ、カブ、アスパラガスといった旬の野菜を一度にたっぷりと食べるには、フランスの田舎風煮込み料理「ポテ」がぴったりだ。美食家の国、フランスの素朴な家庭料理で、春野菜のおいしさを存分に味わってみてはいかが。

　２００４年２月からパリに住み、旬の素材を生かした家庭料理を研究している塩田ノアさんは、春野菜を多く食べるため、煮込み料理を作ることを勧める。野菜の色合いと食感を残す日本料理と異なり、多少色あせてもうまみを引き出すのが特徴。その一つがポテだ。

　「フランスではちりめんキャベツやジャガイモなどを豚肉の塩漬けと煮込みます。今回は趣向を変えて、春キャベツや新タマネギなどを使いましょう。春野菜のうまみを味わうのにぴったりです」

　ポテは行きつけの肉屋の店主に教わったという。

調理に取りかかる３〜７日前に、まず、豚肉の塩漬けを作っておく。

　〈豚肉に塩、砂糖各２０グラム、コショウ少々をまぶし、丈夫なペーパータオルで包む。半日たったら、水分を吸い込んだペーパータオルを取り換え、冷蔵庫に３〜７日置く〉

　豚肉の塩漬けができたら、調理開始だ。

　〈塩漬けした肉を水洗いした後、四〜五つに切り、あくやぬめりを取るためにさっとゆで、そのゆで汁を捨てる。水１・５リットルとローリエを加えて強火で煮る。煮立ったら弱火にし、途中であくを取りながら約２時間煮込む〉

　次に野菜を切る。火の通りやすいものは大きめに、通りにくいものは小さめに切るのがコツ。こうすれば、一度に鍋に入れたとき、どれも適度な軟らかさになる。

　〈タマネギは皮をむいて４等分、ニンジンは皮をむき１本を四〜五つに、ジャガイモは皮をむき半分に切る。カブは丸のまま皮の汚いところだけを削り取っておく。キャベツは葉をはがしておく〉

　最後に、切った野菜を豚肉と煮込む。

　〈豚肉を煮込んでいる鍋は、煮汁が減っているため、水を足す。最初に入れた水の分量より少なめになる程度が適量。野菜と昆布を入れる。ジャガイモが軟らかくなったら、塩、コショウで味を調える。食べやすく切ったアスパラガスを加えてさっと煮る〉

　見かけはいいとは言えないが、スープには野菜と豚肉からそれぞれのうまみがしみ出ておいしい。カブやタマネギはとろけるように軟らかく、アスパラガスはしゃきしゃきとしている。キャベツとニンジンは野菜本来の甘みを味わえる。

　フランスでは、ポテにバターを溶かす家庭も多いという。ポテが余ったら、豚肉とローリエ、昆布を取り除き、生クリームを加え、ミキサーにかけてポタージュにして楽しむこともできる。

　「煮込めば、生で食べるよりたくさん野菜を取ることができます。春野菜のおいしさを存分に味わってください」と塩田さんは話している。
(読売新聞）

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岩手県農林水産部流通課は、厚生労働省と農水省が作製した「食事バランスガイド」を基に、「岩手版食事バランスガイド」を発行した。県産食材と郷土料理を活用し、「バランスを考えた献立で、健康で潤いのある暮らしと健全な食生活」を営んでもらうことが目的。

　ガイドは「１日に何をどれだけ食べたらよいか」を、性別や年齢、活動量で適量を判断するもの。主食、副菜、主菜、牛乳・乳製品、果物別に料理や食品が一目で分かり、自分の食生活と照らし合わせ、問題点や改善点がチェックできる。 　岩手版は、及川桂子岩手大学名誉教授や料理研究科の梅津末子さん、平澤郁子県栄養士会会長らが指導に当たり、雑穀など県産食材や郷土料理を織り交ぜて作製した。

　「ひっつみ」など郷土料理や四季の食材、「豆しとぎ」など郷土のおやつを、カロリーなどとともにレシピも掲載する。身近な料理でチェックできるのが特徴だ。今年度は１０００部を作製。食育部門などで広く活用していく。

　また、いわて民間非営利団体（ＮＰＯ）センターのホームページから入手することができる。

　流通課では「広大な岩手県は多種多様な食材と食文化がある。その活用と食事の基本を身に付けてほしい」と話す。
(日本農業新聞）

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県伊那保健所は２９日、上伊那福祉協会が運営する南箕輪村の老人ホームで２１〜２２日に給食をとった入所者ら５７〜９４歳の５３人に食中毒が発生したと発表した。患者の一部からノロウイルスが検出された。重症者はなく、全員、快方に向かっているという。
　同保健所は給食をつくった飲食業「Ａ」を２９日から３日間の営業停止とした。【池乗有衣】
(毎日新聞）

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１尾あるとお皿が華やぐエビフライ、あなたはしっぽを食べますか？

　「子どものころは食べなかった。みなさんは？」という書き込みから始まったトピックですが、発言小町では「食べる派」が８１％と最多です。

　「香ばしくておいしい」「しっぽが一番で、身はついで」という声が相次ぎました。中には家族の皿から奪って食べるほど、しっぽが好きという人も。「小学校の給食にエビフライが出たとき、学級会でしっぽについて議論した」という報告もありました。ただ、「のどに刺さって出血して以来、食べられなくなった」人もいました。

　隠れた人気メニュー「エビフライのしっぽ」ですが、トゲのある「花」かもしれません。
(読売新聞）

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津市大里窪田町の三重病院で二十九日、小学生を対象にした肥満教室が開かれた。太り気味の児童が保護者と一緒に、運動や食事療法を体験。新学年に向けてやせる決意を新たにした。

　小児肥満外来のある同病院が約二十年前から、春休みと夏休みの年二回開催。今回は二十九、三十両日で県内各地から計約三十人が参加し、検査や診察、食事、運動のメニューが組まれている。

　昼食は四百九十二キロカロリーに抑えられた低カロリー食。看護師が正しい食べ方を教え「ゆっくりと良くかんで。おやつは一日百六十キロカロリーまで。これからは袋の後ろの表示を見て選んで」と呼び掛けた。

　腹筋や腕立て伏せ、三重大の協力で考案した体操も。児童は三百−七百五十グラムのダンベルを両手に持ちながら、音楽に合わせて踊り、汗を流した。

　この一年間で二十キロも太ったという四日市市の男子児童は「今晩から一口三十回はかむようにする」と誓い、母親も「野菜を多くして、家族みんなで協力したい」と話していた。　（奥田哲平）
(中日新聞）

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日南市で生産された食材を活用した「食の安全・安心地産地消料理コンクール」が、市内のふれあい健やかセンターで２６日あった。

　盛り付けや色合い、栄養面、アイデア、経済性などから総合的に評価した結果、各部門の優秀賞の中から同市大窪の農業森山裕子さんの「日向夏みそあえ」を最優秀賞に選んだ。

　日南の農林水産物の良さをアピールするとともに地産地消活動を促進し、消費拡大を図る目的で市が初めて開催。「ごはん」「加工」「おかず」「菓子・デザート」の部に、市内の主婦を中心に計３３点の応募があった。
(宮崎日日新聞）

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不二家の騒動があったばかりだが、人が口へ入れる食べ物というのに、食品会社の中にはひどいところもある。

　▽山梨県の菓子製造会社が、原料には果肉や果汁を全く使っていないのに、包装箱には果物の写真とともに「農場直送便」とか「大地の恵みで育った天然果汁」と書いていたそうだ。厚顔無恥とはこのこと。

　▽これは青森県や長野県の観光地で、旅行者向けに売っていたチョコレート菓子で、リンゴやブルーベリーの香りに似せた香料を使っていた。公正取引委員会は、再発防止を求める排除命令を出したそうだ。

　▽一方では昔ながらの製法で、地道に食品作りをしているところもある。例えば、田辺市の特産かまぼこ「南蛮焼（なんばやき）」もそうだ。白浜温泉へ来るたびに田辺の店へわざわざ寄って、買って帰る関西や関東の人も多いという。

　▽鹿児島県にはザボンの皮を砂糖漬けにした、ザボン漬や文旦漬といった商品がある。岩手県一関市の「凍みとうふ」も、自然の寒さで凍らせた「ほんまもん」だ。あまり世に知られていなくても、根強いファンを持った郷土食品は多い。

　▽こういった郷土に根付いた産品は、包装などにけばけばしく派手なものは少ない。そんなものに金をかけず、品質に心を打ち込むから、見た目のよさに格好を付けたりはしない。ここに「食品作り」の心意気がこもっている。（香）
(紀伊民報）

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「カレー教室ですか？」という電話がかかってきたので「いいえ違います」と答え、受話器を置こうとしたら、大きな笑い声が聞こえてきた。

　電話の主は声色（こわいろ）を遣（つか）った男友達だったのである。いたずら電話かというとそうではなくて、これまで料理をしたことのない彼なのだが、突如、カレーを作ってみたい欲求が生まれたのだという。

　「カレー、サフランライス、いろんな種類の野菜の素揚げを盛りつける」。彼の頭の中には鮮明なカレー像が出来上がっているのだが、野菜の切り方や素揚げの仕方など、料理の基本が分からないので教えてもらいたい……それが電話の用件だった。

　そんな程度ならいいよ、と引き受け、しばらく後に浮かんだのは「夕食がカレーだけなんて寂しいから、簡単タンドーリチキンでも用意しておこう」という考え。手羽元と無糖ヨーグルトを買ってきて、タンドーリチキンの漬け込みを開始した。

　彼が料理デビューを果たすのに目撃者が私ひとりだなんて寂しいので友人３人にも声を掛けた。食卓を囲むのは５人である。

　クミン、カルダモン、クローブ（以上３種類は市販の粉末、全部で小さじ２）、レモン汁（半個分）、塩、コショウを混ぜ合わせ、手羽元（１５本）にすりこんで３０分ねかせる。ボウルの中に無糖ヨーグルト（３００ｃｃ）、すり下ろしたニンニク（２片）、すり下ろしたショウガ（親指大）、レモン汁（半個分）、サラダ油（大さじ１）、ガラムマサラ（市販の粉末、小さじ１）を入れて混ぜ合わせ、そこに手羽元を漬けて３時間ねかせる。

　オーブン皿にアルミホイルを敷いて手羽元を並べ、あらかじめ２３０度に熱しておいたオーブンの中で１５分焼く。

　タマネギスライスやキャベツの千切りを載せた大皿に手羽元を並べてテーブルへ運ぶと、「えっ、家でもタンドーリチキン、作れるんだぁ。おいしい」と、みんなが驚いてくれた。タンドール（カマド）で焼いたわけではないけれど、ちゃんとしたインドのおいしさである。

　料理初挑戦者のカレー、これもとてもおいしくて美しい仕上がり。みんなにほめそやされて彼も嬉（うれ）しそうだった。こんなちょっとしたことがきっかけで、料理の楽しさに目覚めていく……教育とはこんな感じか？　そんなことを思った夜だった。
(読売新聞）

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健康的で豊かな生活を実現するための長崎市の総合的な「食」についての指針「市食育推進計画」の策定を進めてきた市食育推進会議（会長・武藤慶子県立長崎シーボルト大助教授）は二十九日、伊藤長崎市長に同計画書を提出した。

　計画期間は二〇〇七―一一年度までの五年間。国と県の指針を基に、長崎市の地域性を生かした計画も盛りこんだ内容。生活リズムの向上、農業体験、食文化の発信など家庭や学校、地域における施策の進め方を分かりやすく説明している。

　「朝食の欠食率の減少」「学校給食における地場産物の供給率の増加」など七項目の目標値を設定。また、学校給食では「ちゃんぽん」や「クジラ料理」などを導入するほか、「野母んあじ」「ゆうこう」といった地域特産品の市民へのＰＲにも力を入れていく計画。

　市役所で武藤会長から計画書を受け取った伊藤市長は「食育推進活動は広い分野にわたる。今後、計画を推進する部署を一元化して取り組んでいきたい」と述べた。

　計画書は、市内の幼稚園や保育所、小、中学校などに配布するほか、市のホームページ（ＨＰ）でも公開する。

　同会議は二〇〇六年十一月に設置。学識経験者や学校関係者、栄養士、生産者、一般公募の市民ら二十人のメンバーで協議を重ねてきた。
(長崎新聞）

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【上海２９日共同】日本の食品メーカーや地方の公社が、牛乳や農産物の安全性をアピールして中国市場へ参入する動きが広がっている。中国でも富裕層を中心に食の安全への関心が高まっているためだが、出荷後に新鮮な品質を保つことができるかなどが課題だ。

　上海市内の百貨店で今月、日本の乳製品を販売する催しが約２週間開かれ、北海道のホクレン農業協同組合連合会や明治乳業など計９企業・団体が参加した。

　牛乳１リットルが４０元（約６００円）前後と中国の牛乳の４−６倍だったが、企画した日本貿易振興機構（ジェトロ）によると「予想以上の売れ行きだった」という。アンケートでは「日本製は安心できるから購入した」という回答が目立った。

　山東省莱陽市の農場では、アサヒビールが中心となって設立した企業が、富裕層向けにスイートコーンやイチゴを栽培、同省青島市や北京市内のスーパーに出荷している。
(佐賀新聞）

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【ソウル２９日聯合】青少年の間で、悪い食習慣や過度な飲酒・喫煙、これに伴う体力の低下が目立っている。保健福祉部の下部機関に当たる疾病管理本部が教育人的資源部の協力を受け、２００５年から毎年９〜１０月に中・高校生８万人を対象に実施した健康実態調査で明らかになった。
　調査結果によると、喫煙を始めた年齢は５年ごとに１歳ずつ早まっており、１９９８年の平均１５．０歳から昨年は１２．４歳にまで低下した。１８歳青少年の５分の１に当たる１９．８％が喫煙しており、１８歳女子の喫煙率（昨年１２．４％）は成人女性（２００５年５．８％）の２倍以上に達した。

　初めて飲酒した年齢も次第に低下し、１９９８年の１５．１歳から昨年は１２．６歳に早まった。昨年の調査時点で１８歳青少年の４４．５％（男子５０．２％、女子３８．５％）が飲酒しており、このうち５分の１は過度な飲酒と分かった。高校３年生女子の飲酒率は昨年３８．５％で、成人女性の２００５年飲酒率３６．３％を上回った。

　また、果物や野菜などの推奨食品よりファストフードや加工食品を多く摂取し、朝食を食べないケースが多いなど、悪い食習慣で栄養バランスが偏っていることも明らかになった。昨年の場合、推奨食品の推奨量に対する摂取率は、果物（１日１回以上）が３２．２％、野菜（１日３回以上）が１６．６％などだった。これに対し炭酸飲料水は７５．８％、ファストフードは６８．４％、即席めんは７２．５％など、はるかに高い数値を示した。朝食を抜く割合は２５．４％（男子２４．２％、女子２６．７％）だった。エネルギー摂取量は増加した一方で身体活動は不足し、青少年の肥満はこの７年間で８．７％から１６．０％と２倍以上増えた。

　さらに、身長や体重など体格は大きくなったが、体力は低下している。１９９５年と２００５年の青少年の体格を比較すると、男子中学生、高校生ともに身長が２．５センチメートル前後伸び、体重も約５キログラム増加した。これに対し、腹筋回数は２０００年の３５．４回から２００５年は３４．４回に減り、長距離走のタイムが７．３分から７．５分と遅くなるなど、体力は低下した。

　あわせて、こうした青少年の健康状態に社会の二極化が影響していることが確認された。所得上位層の喫煙率は１２．５％なのに対し、下位層は１３．３％と相対的に高い。身体活動の実践率も上位層の１３．３％に対し、下位層は９．６％と低かった。
(YonhapNews World Service）

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佐賀市の老舗菓子「鶴屋」を営む堤光昌さんに、春日大社権宮司の岡本彰夫さん＝奈良市＝から「ぶと」と呼ばれる門外不出の菓子が届けられた。「貴重な菓子をありがたい。こんな菓子があるとは知らなかった」と驚いている。

　ぶとは奈良時代に中国から遣唐使が伝えたとされる唐菓子。米粉を水で練り、編み目模様に閉じて蒸し、ごま油で揚げる。春日大社では月３回、神職が手作りし神饌（しんせん）菓子としてお供えする。山口亮一旧宅で開かれた岡本さんの講義が縁で、菓子研究家でもある堤さんに「菓子の原点ともいえるぶとを味わって」と、“お下がり”をおすそ分けした。

　ぶとはひとまず冷凍。通っている料理教室の先生に調理してもらい、仲間と食したい、と来月の試食会を楽しみにしている。
(佐賀新聞）

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栄養価が高く、新たな地域食材や遊休荒廃農地を活性化できる作物として注目されている雑穀、アマランサスの利用研究を進める伊那地域アマランサス研究会（登内英雄会長）は２８日、新商品開発発表会を伊那商工会館で開き、伊那市高遠町の木曽屋（熊谷和寛社長）が開発、４月１日から販売開始する「アマランサスそば」を披露した。

　開発したアマランサスそばは、生そば、半生そば、乾そばの３種類で、生そばは、ポップしたアマランサスの実をそのまま練り込んだことで、香ばしさや甘みを生かした商品。乾そばは、ポップした実を粉にして練り込み、低温熟成させた商品という。

　このうち生そばは、２人前２２０グラムのめんとつゆが入って標準小売価格は４５０円。地元の上伊那地方ではニシザワの１３店舗で販売するほか、上伊那以外の県内ではツルヤ（本社小諸市）の２４店舗で販売する。

　伊那地域アマランサス研究会は、アマランサスの効能を多角的に検討して用途の拡大を図るため、信州大学や県テクノ財団、伊那商工会議所、地元企業、栽培生産者が連携して昨年４月に発足。研究部会、加工部会、栽培部会に分かれて研究を進めてきた。すでに高遠菓子商組合が開発した「サクサク勘助」などにもアマランサスが利用されている。

　発表会では、アマランサスそばの発表のほか、各部会の代表がこれまでの取り組みも説明した。研究部会長で信大大学院農学研究科の根本和洋さんは、「日本古来のアワやヒエに比べて栄養価が高く、ポップした実はさまざまな用途に使える」と報告。ポップ用のパイロットプラントを設置している加工部会の伊藤好部会長（仙醸）は、「需要が増えれば加工もスケールアップしていく必要がある」、栽培部会の北原康弘部会長（高遠花摘倶楽部）は、「花を咲かせるまでは手がかからないが、実が細かいだけに収獲には手がかかる。いかに機械化するかが今後の課題」と報告した。
(長野日報）

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黒毛和牛と表示して販売した牛肉に交雑種の牛肉を混ぜるなどしたとして、農林水産省は２８日、焼き肉レストランを経営する「Ａ」（東京都港区）に対し、日本農林規格（ＪＡＳ）法に基づき不適正表示の改善や再発防止を指示した。

　同省によると、Ａは２００４年１１月から今月上旬にかけて、インターネットや店頭カタログで「うまさ極上黒毛和牛」と表示して売った焼き肉セット（２４４２セット）の計１５４０キロ・グラムの牛肉のうち、４２２キロ・グラムを交雑種など黒毛和牛以外にしたり、もも肉を「ロース」と表示したりした。

　Ａは「表示の認識や確認が不足していた。農水省の指示に従い、改善に取り組む」としている。
(読売新聞）

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日本食品化工、王子コーンスターチ（東京・中央）など糖化製品メーカー各社は４月出荷分から異性化糖などを再値上げすることを決め、飲料や製菓会社などの需要家と交渉に入った。原料のトウモロコシが高値で推移しており、コスト高を転嫁する。

　異性化糖は清涼飲料などの甘味料に使う。値上げの対象となるのは異性化糖のほか、ブドウ糖や水あめ。４月出荷分の値上げは１月出荷分の上げに続くもの。上げ幅は１キロ当たり10円で、浸透すれば指標となる異性化糖の果糖分55％物（大口需要家向け、一次店卸）は東京地区で１キロ118円前後となる。
(日本経済新聞）

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2番目に必要なのは「バランスをとる」ということです。「バランスをとる」というと、現在の栄養学では、たんぱく質と脂質とカロリーのバランスぐらいしかいわないのですが、本当はこのバランスというのはもっとデリケートなものなのです。人間の体を形成する細胞ひとつを見てみましょう。細胞がエネルギー源をとり入れ、それを使って活動していく過程は非常に複雑です。疲れのもとになる乳酸などの中間代謝物質をためないようにして、エネルギーを完全に燃焼させ、新陳代謝を行っていくために、酸素や酵素がものすごくたくさん働いているのです。こういった酵素をつくったり、はたらきを高めたりするビタミンやミネラルをバランスよくとらないと、このエネルギーの燃焼回路そのものに大きな狂いが生じてくるわけです。

　たとえば、糖尿病ひとつとっても、最近ではインシュリン分泌だけでなく、亜鉛のような重金属なども関わっているということがわかってきました。ですから亜鉛の不足した食事をしている人は、非常に糖尿病になりやすいとされています。そういう亜鉛などの重金属類は人間の体が必要としているのはごくわずかな量です。

しかし、質の良い食品でないと、この微量の重金属はふくまれていないのです。たとえば、大根やごぼう、にんじんなどの根菜類は、土の中で育ちますから、土に含まれる金属イオンがたくさん入っています。鉄分、ナトリウム、亜鉛、フッ素、セリウム、リチウム、それにヒ素も入っているのです。ヒ素なんていうと推理小説などには、よく毒薬として登場しますから、驚かれるかもしれませんね。

　けれども、百分の一マイクログラムくらいのごくごくわずかなヒ素が、人間の代謝において、非常に重要な働きをしているのです。最近ではこれらの金属類も栄養学的に注目され、アメリカなどでは学問領域も広がり、関心も高まっています。亜鉛の錠剤が市販されるほどですが、それはやはり本末転倒です。いくら必要だからといって限られた種類のものを人工的に摂取するのではなく、あくまで自然な食べ物の状態でとってこそ、バランスは保たれるのです。

　バランスを考えた食事については、後で具体的にふれていきます。マイナスの栄養素をとらず、バランスの良い食事をしていくと、２、３か月で不思議なほどに、心身の不調はとれていきます。人間の体というのは、ものすごくダイナミックなのです。今心身が不健康であっても、それは改善することが可能です。問題はそういうふうに、「変える事が出来る」と思うか、「変える事が出来ない」と思うか、という根本的なところにあるのです。今の医学はそういうことをあまり重要視していません。私たちは「病気になったら治す」「こういう症状はなかなか治らない」と思いがちです。そうではなく、より健康な心身を自分の意思でつくっていく、そのための食事であり、栄養なんだということ。それをみなさんの考え方の基本にしていただきたいのです。
(読売新聞）

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「体に悪いから」と、欧米で規制が始まっているトランス脂肪酸を敬遠する動きが韓国でも出てきた。油を使った間食が多い同国だが、今冬は「蒸しパン」が人気を集めた。昨年末には市民団体も結成された。

　今月、製菓業界最古参の三立食品は、昨年１０月から３月中旬までの「蒸しパン」の売り上げが前年同期比で３０％増えたと発表した。同社担当者は「１、２月ごろにトランス脂肪酸が話題になった影響だろう」と話す。

　トランス脂肪酸は、マーガリンを使ったパンや高温で揚げた食べ物に多く含まれる。韓国では、ホットク（焼き餅）や天ぷらなど屋台で人気を集める間食に目立つため、消費者が「代用品」探しに走ったようだ。
(朝日新聞）

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【北竜】町は四月から、乳幼児医療費無料化や保育料半額助成など五項目の「子育て支援事業」を行う。子育て家庭の経済的負担を軽くすると同時に、その分を町内での買い物などに回してもらい、町内の経済を活性化するのも狙いだ。

　《１》乳幼児医療費無料化《２》中学生以下のインフルエンザ予防接種無料化《３》町保育所保育料の半額助成《４》給食費半額助成《５》高校生以上の奨学資金貸し付けの増額−の五項目。

　乳幼児医療費の無料化は就学前児童八十二人が対象。現在初診時にかかっている一部負担金は内科で五百八十円、歯科で五百十円だが、完全無料にする。

　インフルエンザ予防接種の無料化は就学前児童に小学生百十七人、中学生六十六人も加え、計二百六十五人が対象。就学前児童と小学生は年二回、中学生は年一回の予防接種を無料にする。これまでは一回三千円の半額を町が助成していたが、拡大する。

　保育料の半額助成は四十六人が対象。三歳児未満で一万八千円、三歳児一万五千円、四歳児以上一万三千円をいずれも半額にする。給食費の助成は小中学生計百八十三人が対象で、小学生が一食百八十五円を九十円に、中学生が同二百十五円を百円にする。また高校生と短大生、大学生が対象の奨学資金貸付額を一律五千円増額する。

　町は二○○七年度一般会計予算に同事業で千十五万円を計上した。町の試算では、保育園児一人と小学生一人のいる家庭で年間十二万五千円の負担軽減になるという。

　西野陽一町長は「子育てにはお金がかかる。次代を担う子どもたちに健やかに育ってほしい」と話している。（中村征太郎）
(北海道新聞）

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母子ともに元気で健やかに育ってもらおうと、宇部市東須恵の「はしもと産婦人科医院」（橋本恭治院長）が２７日、地元や県内の農水産物の食材にこだわった食事を提供する「旬の県産農水産物の日」の取り組みを始めた。同医院では、今後、できるだけ県産物を使った安心・安全な新鮮食材の献立を入院中の妊産婦や母子に食べてもらう。このような日を設けた施設は、宇部・美祢地域では２カ所目。

　「旬の県産農水産物の日」は、行政や生産者団体、流通販売業者などでつくる「宇部・美祢地域地産・地消推進協議会」などが推進。特定の日を月に１回以上設定。取れたての県産農水産物を素材にした料理で施設利用者の健康を守り、地産・地消の普及啓発を図ることが目的。

　この日、同医院の２階ラウンジでは、宇部産のタイに下関産のトマトなどを使った「魚のムニエル　サラダ仕立て」や宇部産のタマネギ、美祢産のホウレンソウなどによる「カボチャのキッシュ」を含む計６品のメニューが紹介された。さらに、同推進協議会などが「旬の県産農水産物の日」をＰＲした。

　同医院の細見輝雄料理長は「旬の安心できる県産食材を食べてもらい、母子ともに元気に育ってもらえるようにしっかり栄養面でも支援したい」と成果を期待していた。
(西日本新聞）

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調理場の妻から、フロアの夫へ。三重県玉城町の旬の食材にこだわったランチプレートが、手作りのカリン酒などが並ぶカウンター越しに引き継がれた。「わが家は１＋１＝１、二人で一人なんです」。楠川博志さんが柔和な笑みを浮かべながらそう語り、お客さんのもとへ配膳（はいぜん）していく。

　六年前に公務員を辞めて、妻陽子さんとともに始めたスローフードレストラン「旬菜　野の花亭」。木造のしゃれた店の前には、代々続くブドウ畑が広がり、その一角では店で使う野菜なども栽培されている。

　「店を始めたい」。切り出したのは、管理栄養士として会社勤めしていた陽子さんだった。若いころからの夢で、子どもが手を離れたらと考えていた。この地の農家に生まれ、作った野菜の値段を農家自身が決められないことに、昔から疑問を感じていた。管理栄養士として、健康に最もいい食材は旬の食材と認識していた。スローフードの店なら、農家の応援にもなるし、お客さんの健康にもつながる。

　「一緒にやらない」の誘いに、博志さんは「それなら、仕事やめるよ」と答えていた。「妻は、自分のやりたいことを我慢して子育てをしてくれた。いつかは妻の好きなことを支えたいと思っていた」と照れくさそうに振り返る。

　加えて当時、博志さん自身がＩＴ（情報技術）化の進む職場に困惑していたこともあった。「流れに任せるように、決断していた。正直、深く考えていたらできません」。家計を考えれば、夫婦そろって仕事を辞めるのはばくちともいえる。まして、先の見えない飲食業。案の定、最初の五年間は大変で「二人の退職金はなくなりました」と苦笑する。

　それでも「六年目に入り軌道に乗った感じがする」と語る。収入面もだが、夫婦そろって一緒に働く、そんな時間の過ごし方に充実感を感じつつあるという。

　博志さんのお店での仕事は主に接客と雑用。調理に手を出すことはほとんどないが、唯一任されているのが、ランチに欠かせない生春巻き。「旬の野菜を楽しんでもらうのに最適なメニュー」で、何を具に入れるか、仕入れから、博志さんの腕の見せどころだ。「ポイントはライスペーパーの戻し方と、巻く強さ」と自信もみなぎる。

　妻を支えるだけで本当にいいのか、自分の夢は？　と尋ねてみた。

　「今の自分に後悔はない」と前置きして、博志さんは「妻にも話していないけど、六十五歳になったら、ちょい悪ジイサンになってバイクに乗りたいと思っているんです」と明かした。陽子さんからは「嫌よ、危ない」と即答されてしまったが、後ろに乗る最有力候補が愛妻の陽子さんであることは変わらない。（遠藤健司）
ホームページ=http://www.amigo2.ne.jp/~nonohana/
(東京新聞）

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医学や栄養学などの学識者で構成する「牛乳乳製品健康科学会議」（会長・折茂肇健康科学大学学長）は２７日、１００万部超のベストセラーになっている「病気にならない生き方」（サンマーク出版）の著者、米アルバート・アイシュタイン医科大の新谷弘実外科教授が、「牛乳を飲み過ぎると骨粗しょう症になる」などと記していることについて、その根拠などを正す公開質問状を送付した。

　同会議では、「新谷教授の主張には科学的根拠に大きな疑問がある」（折茂会長）とし、４月３０日までに回答するよう求めている。

　質問書は８項目。新谷教授の主張の見解を裏付ける科学的根拠を示すよう求めると同時に、主張に反論する同会議としての見解を明記している。

　著書では、「市販の牛乳は『錆びた脂』ともいえる」とし、「牛乳のカルシウムは、かえって体内のカルシウムを減らしてしまう」などと、健康への悪影響を主張している。

　これに対し、同会議では、「飲んだ牛乳のカルシウムのうち吸収されたものは、体の血液や組織に蓄えられる。牛乳はカルシウム吸収率が高く、牛乳を飲むことで体内のカルシウムが減ることはない」と反論。骨粗しょう症になるとの主張に対しては、「牛乳・乳製品の摂取を増やすと、小児期では骨密度が高まり、中高年期には骨量減少を抑制する」と否定している。

　新谷教授は順天堂大医学部卒業後に渡米し、胃腸内視鏡医として活躍。９８年に「胃腸は語る」（弘文堂）を出版。０５年出版の「病気にならない生き方」は、食事による独自の健康法を紹介し大きな話題となった。同会議では、反響が大きく、見過ごすことはできないと判断し質問状を送付することにした。折茂会長は、「健康に関する情報が国民に間違って伝わるのは看過できない。世を惑わすもので、非常に遺憾」と話している。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇

　■公開質問と牛乳乳製品健康科学会議の見解（要旨）

　【質問１】

　「市販の牛乳は『錆（さ）びた脂』ともいえる」、「ホモゲナイズ（均質化）することにより、生乳に含まれていた乳脂肪は酸素と結びつき、『過酸化脂質』に変化してしまいます」、「超高温にされることによって、過酸化脂質の量はさらに増加します」と述べているが、それを裏付ける科学的根拠は。

　《見解》牛乳をホモゲナイズ、殺菌しても乳脂肪が酸化されることはほとんどない。乳脂肪は大豆油やコーン油より多価不飽和脂肪酸が１０分の１以下と少なく、もともと酸化されにくい。

　乳脂肪は牛乳中では脂肪球として存在、ホモゲナイズすることで脂肪球は小さくなり、その合計表面積は増えるが、乳タンパク質で被覆され、酸化されにくい形態。また、通常のホモゲナイズや殺菌は外気と直接触れない工程で行われており、酸化に必要な酸素が牛乳に溶け込むのはむずかしい。実際、同じ工場の「原料乳」と「ホモゲナイズ、殺菌したパック入り牛乳」の酸化指標を測定した結果、まったく差がなく酸化は認められなかった。

　【質問２】

　「カルシウムをとるために飲んだ牛乳のカルシウムは、かえって体内のカルシウムを減らしてしまう」と述べているが、それを裏付ける科学的根拠は。

　《見解》牛乳を飲むことで体内のカルシウムが減ることはない。体内のカルシウムは９９％以上が骨と歯にあり、その他は血液や組織の中にある。骨と血液中のカルシウムはホルモンやビタミンの働きで常に交換されており、血液中の濃度は常に一定に保たれている。吸収された牛乳のカルシウムは血液や組織（大部分は骨）に入って蓄えられ、不要な部分は排泄（はいせつ）される。牛乳のカルシウム吸収率や蓄積率は小魚や野菜より高い。

　【質問３】

　「牛乳を飲みすぎると骨粗鬆症になる」と述べているが、その科学的根拠は。

　《見解》牛乳・乳製品の摂取を増やすと小児期では骨密度の獲得に寄与し、中高年期では閉経後の骨量減少を抑制する。牛乳を飲むことでカルシウムの摂取ができ骨粗鬆症の予防に有効であるとの研究も世界中の研究者により報告されている。ハーバード大学が米国人７万８０００人を対象に、牛乳を多く飲むグループと少ないグループの骨折リスクなどを１２年間追跡調査した結果、「カルシウムを多く摂取すると骨折発生が減るという証拠は見いだされなかった」が、牛乳を多く飲むグループが骨粗鬆症になるとの記載はない。

　【質問４】

　「牛乳を毎日たくさん飲んでいる世界４大酪農国であるアメリカ、スウェーデン、デンマーク、フィンランドの各国で、股（こ）関節骨折と骨粗鬆症が多いのはこのためでしょう」と述べているが、その科学的根拠は。

　《見解》前述のハーバード大学の調査では、牛乳をたくさん飲むことで大腿（だいたい）部骨折が多いとの報告はなく、骨粗鬆（そしょう）症が多いとの報告もない。北欧の女性は他の国に比べ、大腿部骨折が多い傾向にあるが、これは運動の種類・量およびカルシウムの体内への吸収に大きなかかわりをもつ日光などの影響があるためで、牛乳が原因とは考えられない。

　【質問５】

　「牛乳ほど消化の悪い食べ物はないといっても過言ではありません」「牛乳に含まれるタンパク質の約８割を占める『カゼイン』は、胃に入るとすぐに固まってしまい、消化がとても悪いのです」と述べているが、その科学的根拠は。

　《見解》牛乳タンパク質は胃の中で酸や酵素によって固まるが、消化されにくくなることはない。カゼインは牛乳中ではリン酸カルシウムの関与のもとコロイド粒子として存在し、内部はタンパク質分解酵素が自由に入れる緩やかな構造で、容易に分解できる。カゼインは肉のように熱を加えなくても、消化酵素によりそのままの形で消化可能な優れた食品タンパク質である。

　【質問６】

　「日本ではここ３０年くらいのあいだに、アトピーや花粉症の患者が驚くべきスピードで急増しました。（中略）その第１の原因は、（中略）学校給食の牛乳にあると考えています」と述べているが、その科学的根拠は。

　《見解》学童期のアトピー性皮膚炎は環境要因が悪化因子となっており、学校給食での牛乳の摂取には変化がないにもかかわらず、有症率が減少（１９９２年１７・３％

２００２年１３・８％）していると報告されている。学校給食の牛乳が花粉症の原因とする報告もまったくない。乳幼児期のアトピー性皮膚炎や成人の花粉症、アレルギー性鼻炎などが増えているが、原因となるアレルゲンは環境の中の花粉、ダニ、排ガスなどあらゆるものに起因している。

　【質問７】

　「市販の牛乳を（中略）子牛に飲ませると、その子牛は４、５日で死んでしまうそうです」と述べているが、その科学的根拠は。

　《見解》生まれてすぐの子牛は母牛の胎盤を通して免疫タンパク質を受けていないので、免疫成分を多く含んだ母牛の初乳を１週間ほど与える必要があるが、その後の子牛に温めた市販の牛乳を飲ませても健康に全く影響はない。実際、生後４〜１８日の子牛に市販牛乳を１日４リットル与えた試験では、体調に何ら異常は認められず、順調に生育している。

　【質問８】

　「ヨーグルトの乳酸菌は、胃に入った時点でほとんどが胃酸で殺されます。（中略）腸まで届いたとしても、はたして常在菌と手を取り合って働くことが本当に可能なのでしょうか」と述べているが、その科学的根拠は。

　《見解》ヨーグルトの健康効果は海外でも広く認められている。ヨーグルトは乳酸菌が死滅しても、乳酸発酵生成物や菌体成分による健康に対する効果がある。また、ヨーグルトの乳酸菌の中には“生きたまま腸に届く”ことが検証され、効果を発揮するものもある。

　ヨーグルトや牛乳成分は、腸内善玉菌の代表格であるビフィズス菌などの腸内細菌に利用されることで、腸内細菌のバランスに影響し、健康に有益な影響をもたらす。
(フジサンケイ　ビジネスアイ）

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道内の小中学校と盲・ろう・養護学校の給食で二○○五年度に使われた地場産品の割合が、金額ベースで食材全体の６５・２％に及んでいたことが、道教委の調べで分かった。給食で使われるコメのほとんどが道産米であるほか、苫小牧のホッキカレーや釧路のサバの塩焼き、十勝管内音更町のナガイモ入りグラタンなど、その地域ならではのメニューも数多い。道教委は「予想を上回る数字。地産地消の考え方が浸透してきている」として、さらに地場産品の利用を働きかける考えだ。

　調査は、道立と市立の学校給食調理場計六百八十四施設が対象。二○○一年度などに「おかず」に限定した地場産物の使用状況を調べたことはあるが、コメなどの主食を含む全品目を対象としたのは今回が初めて。全体の購入金額は百二十二億六千四百七十五万六千円で、地場産品の購入金額は七十九億九千九百三十四万九千円を占めた。

　このうち、「おかず」の食材購入金額は三十二億六千二百万円で、○一年度調査に比べほぼ二割増となっている。一方、主食では、コメは９９・８％が道産。パンやめんなど主食用の小麦粉は２８・２％にとどまり、外国産や、道内産と外国産を混合したものを使用する例が多かった。

　学校給食調理場で使われている食材（複数回答）で、最も多かったのはジャガイモで全体の９８・５％に当たる六百七十四施設が使用。タマネギ、ニンジン、鶏卵も九割以上の使用率だった。

　道教委などによると、十勝管内音更町の小学校は、同管内中札内村産の豚肉を使った焼き肉丼を提供。釧路管内白糠町では「ナガイモサラダ」、後志管内古平町では地場のバターや卵を使って甘く味をつけた「チェルシートースト」、同管内神恵内村では道産牛乳を使った「ミルクみそ汁」などのメニューも。いずれも子供たちや農業者らに喜ばれているという。

　一方、地場産品の使用を拡大するための課題を複数回答で尋ねたところ、全体の三分の二近い四百三十八施設が「農産物の使用時期が限定される」を挙げた。また、水産物や畜産物、乳製品では「価格が高い」との回答が多かった。

　新年度からは、道内の市町村に学校給食用パンを供給する道教委の関連団体「道学校給食会」が、原料の小麦粉を「１００％道産」に切り替えることを既に決定。このほか、道教委は道乳業協会と協力して、牛乳や乳製品を活用した献立集を作成することにしており、「○九年度には、金額ベースで道産食材購入率を７０％にまで引き上げたい」としている。
(北海道新聞）

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独立行政法人の水産総合研究センターは、大型クラゲ（エチゼンクラゲ）を使った食品を紹介する「大型クラゲ加工マニュアル」を刊行した。
　大型クラゲは、このところ毎年のように日本の沿岸に大量に現れ、大きな漁業被害を与えている。このやっかいものを有効利用するため、同センターはクラゲの水分を効率的に取り除く方法や、おいしく食べられる加工法を研究。成果を冊子にまとめ、都道府県を通じて各地の水産加工メーカーや飲食業者に配布した。
　マニュアルでは、中華風クラゲ、ゼリー、コンニャク、せんべい、粕（かす）漬けなど、クラゲを原料にした約３０種類の食品の作り方を紹介。同センターは「マニュアルをヒントに、クラゲの利用を拡大してほしい。地域の特産品になれば」とＰＲする。同センターのホームページ（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｆｒａ．ａｆｆｒｃ．ｇｏ．ｊｐ／）でも全文を公開している。【位川一郎】
(毎日新聞）

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鳥取市の１７小中学校で起きた給食による集団食中毒で、同市が示した補償基準が、同様の食中毒で児童ら６４５人に補償した甲府市、７２０人の北海道厚岸町と比べ、全体的に手厚いことが２６日、分かった。ただ、市学校給食センターが原因となった鳥取市は、民間業者が引き起こした２市町と異なり、補償金の１０〜１５％に税金を充てざるを得ない状況で、市民への説明責任と理解が不可欠。鳥取市教委は近く、補償の取りまとめ結果を公表し、４月中の解決を図る方針だ。【小島健志】
　鳥取市の対象者は、ノロウイルスによる２次感染者５００人を含む１３００人に上ることが予想され、総額は約２２００万円になる見通し。現在、患者数の確定などを急いでいる。
　治療費は、２次感染かどうかに関係なく、３市町とも医療機関にかかった感染校（鳥取市は１７校）を含む児童・生徒に対し、日本スポーツ振興センターの「災害共済給付制度」で４割を支給する。
　これ以外は、食中毒の原因が民間だった２市町は業者加盟の保険で補償したが、市の施設が発生源だった鳥取は全国市長会の「学校災害賠償補償保険」を利用する。
　３市町は児童らに入院・通院費を出したが、鳥取は１万〜１万４０００円で最も手厚い。保護者へは、甲府が治療費込みの通院費５５００円としたが、鳥取は治療費に８０００円を上乗せする。
　ただ、感染校以外に通う児童らや保護者が自宅療養した場合、甲府は見舞金として日額５０００円を補償したが、鳥取は支給しないとした。
　鳥取で財源が未定なのが、医療機関にかかっていなかったり、医療費が計１５００円未満で共済給付制度が適用されない感染校の児童らへの補償で、１０〜１５％分（２２０万〜３３０万円）になる見込み。民間が負担した他の２市町と違い、鳥取は給食センターを運営する市学校給食会に補償を求めるが、対応する保険はなく、税金に頼らざるを得ないとみられる。
　補償を巡り、甲府は納得しない保護者宅へ担当者が出向くなどし、半年以上かかったが、厚岸は全補償対象者が医療機関にかかったため、混乱はなかったという。
　鳥取市教委は、２月３日以降に発症した児童らについて補償の対象としていないが、対策プロジェクトチーム（０８５７・２０・３３７４）で個別相談を受け付けている。
　　　◇
　◇支給の一例

　児童１人が１日目に通院して２日目に学校を欠席、パート職員の母親が１日目の通院に付き添い、２日目に２次感染で自分が通院し、職場を休んだ場合を想定してみる。病院での治療費は母子とも１５００円かかったとすると、鳥取市は計３万２５００円、甲府市は計３万円、厚岸町は計２万２５００円となる。
………………………………………………………………………………………………………
　■ことば
　◇災害共済給付制度
　独立行政法人・日本スポーツ振興センターを運営する国と学校設置者（市など）、保護者の三者負担による共済制度。授業や部活動、通学中など「学校の管理下」で、児童らが負傷・死亡した時に医療費や見舞金を給付する。医療機関にかかっていない場合は不支給。０６年度は対象の子ども９７％が加入し、０５年度は２０８万件、１８６億５６００万円が給付された。 ………………………………………………………………………………………………………
　◇１割の財源未定で税金投入？　市民への説明と理解が不可欠−−鳥取市
　◆学校給食による集団食中毒を起こした３市町の補償一覧表
　　　　　鳥取市　　　　　　　　　　　　甲府市　　　　　　　　厚岸町
発生　　　０７年１月２８日　　　　　　　０６年４月２１日　　　０３年１月２４日
原因　　　給食センターの給食　　　　　　民間業者のパン　　　　民間業者のパン
対象者　　１３００人（５００人）　　　　６４５人（６０人）　　７２０人（９４人）
補償完了　４月末予定　　　　　　　　　　０６年１２月　　　　　０３年６月
負担総額　２２００万円見込み　　　　　　７２１万円　　　　　　９７８万円
負担割合　市長会保険と給付で約９０％。　民間保険６７０万　　　民間保険７８８万
　　　　　残りは市（税金？）など　　　　＋給付５１万円　　　　＋給付１９０万円
　＜児童・生徒＞
総医療費　４割（１５００円以上の実費負担があった場合のみ）
　 入院者　　１万４０００円　　　　　　　　該当者なし　　　　　　１万４０００円
通院者　　１万円　　　　　　　　　　　　最大１万１５００円　　７５００円
自宅療養　５０００円　　　　　　　　　　５０００円　　　　　　支給なし
その他　　症状訴えた人２５００円　　　　支給なし　　　　　　　支給なし
　＜保護者＞
入院者　　１万円＋実費　　　　　　　　　該当者なし　　　　　　該当者なし
通院者　　８０００円＋実費　　　　　　　５５００円　　　　　　５５００円＋実費
休業補償　６０００円　　　　　　　　　　６０００円　　　　　　６０００円
　※対象者の（　）内は２次感染者数。負担割合の「給付」は日本スポーツ振興センターの制度。休業補償は本人が感染して休んだ場合など。

(毎日新聞）

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伊那市長谷の入野谷日本ミツバチ会（保科政男会長）の有志でつくる「花咲かじいさんグループ」は２年前から、タラの芽の人工栽培に取り組んでいる。畑とビニールハウスで育てる２種類で、今年は計約６００株を栽培。畑では芽を開花させてみつをハチの餌用に、ハウスでは水耕栽培して店舗販売する。

　同会は、木をくり抜いて作った仕掛けに野生のニホンミツバチを栄巣させる昔ながらの方法ではちみつを採取している。ハチの数が減少していることから、餌の確保と新たな地元の名物としてタラの芽の栽培を始めた。

　畑で栽培しているタラの芽は会員にタラの木を約１０株ずつ、計約５００株を配布。それぞれの畑で大切に育てて発芽させ、７月に開花させてハチにみつを運ばせる。２年に１度、はちみつを収穫する。

　ハウスのタラの芽は、木を輪切りにして育てる水耕栽培。今月５日に「水入り」させた木からは５―１０センチほどの青々とした芽が出てており、近く出荷を予定。地元の道の駅で販売し、同会の運営資金に充てる。

　保科会長は、栽培用のタラの木を県外から仕入れるなど手間をかけてきただけに、「タラの芽を人間がただ食べるのでなく、花の少ない時期にミツバチの餌として分かち合う試み。山村生活をみんなで楽しみながら地域おこしにつながれば」と期待している。
(長野日報）

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杵島郡白石町で早生タマネギの出荷がピークを迎えている。暖冬の影響で生育が平年より１週間ほど早く、形や品質も良好という。出荷は４月上旬まで続く見込み。

　早生タマネギは小型のビニールを用いた雨よけのトンネル栽培によって、新タマネギの出荷を露地よりも２週間ほど早めるのが特徴。県産ブランドとして、「春一番」という名称で１３年ほど前から生産している。柔らかくて甘みがあり、生で食べることができるのでサラダにも好まれるという。

　同町須古地区では、タマネギを引き抜いたり葉を切り落とす農家の姿が見られた。生産者の 男性（６７）は「平年より大きく育ち、上々の出来。タマネギは血液をサラサラにするというのでぜひ味わってほしい」と話した。
(佐賀新聞）

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【幕別】十勝管内幕別町忠類地区の飲食店「味処　若水」が特産品のユリ根と十勝産牛乳を使った「ゆり根ぷりん」を発売した。

　旧忠類村が昨年２月、合併で幕別町の一地域になったことから、店主の秋山治道さん（５７）が特産品のユリ根を使った商品で忠類地区をＰＲしようと考案した。

　ユリ根を細かく切ってゆで、プリンに混ぜた。ユリ根の甘みとサツマイモに似たホクホクした食感が、ミルクプリンの濃厚な甘みと調和している。添加剤などは使用していない。１個（８０グラム）２５０円。
(北海道新聞）

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第二十五回富山新聞料理サロン（富山新聞社主催、チューリップテレビ、ラジオたかおか、富山新聞文化センター後援）は二十六日、富山市千歳町のパレブラン高志会館で行われ、男女約五十人が松田勝料理長から春の食材を使った旬のメニューを教わり、おいしく味わった。
　松田料理長は「馬鈴薯（ばれいしょ）饅頭（まんじゅう）」「鰻（うなぎ）の有馬煮」「ちりめんじゃこと梅干しの炊き込み御飯」の三品を実演した。

　炊き込み御飯では、ちりめんじゃこを短時間、油で揚げるこつを披露し「サラダにもアクセントとして応用できます」と説明した。ウナギの下処理もプロならではの繊細な技術を披露するなど、参加者は一手間で料理がおいしくなることを学んだ。

　昼食会では実演の三品に加え、「菜の花の白和え」や「蛤（はまぐり）と筍（たけのこ）のパイ包み焼き」などが並び、参加者は食を通じて春を感じ取った。

　富山新聞料理サロンは北陸電力、日本海ガス、アサヒビール、若鶴酒造、ダートコーヒー、かねぶん青果、パレブラン高志会館が協賛した。
(富山新聞）

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独自技術によって杉などから抽出した天然成分で空気を殺菌、浄化する業務用環境改善型香り発生機（ＤＡＡ）を製造、販売しているシームス（東京都千代田区、漆畑直樹社長）は、家庭用の販売に本格的に乗り出した。６月には流通会社２社が自社商品としてＤＡＡを売り出すことになっており、年間２０万台の販売を目指す。

　ＤＡＡは、杉やヒノキなどの間伐材から「フィトンチッド」と呼ばれる殺菌作用などのある成分３５種類を利用している。この成分を混合した水溶液を噴霧し、空気中の汚れやにおいを吸着するとともに殺菌する。

　財団法人日本食品分析センターの検査によると、病原性大腸菌Ｏ−１５７や黄色ブドウ球菌（ＭＲＳＡ）などが劇的に減少することが確認されているほか、シックハウスのもとになるホルムアルデヒドも激減できるという。効果が注目されたことから、業務用ＤＡＡは病院や高齢者施設などを中心にこれまで６０００台販売された。トヨタ自動車などの大手企業のオフィスや、ＮＴＴドコモなどの店舗の一部にも置かれているという。

　業務用は１台３５万円と高価だが、家庭用は１５畳用で税込み３万７８００円、８畳用で同２万６９８５円。専用水溶液は、１５畳用が１本３１５０円、８畳用が同１７８５円で、ともに１日８時間稼働で１カ月利用できる。

　シームスを立ち上げた漆畑社長は嗅覚（きゅうかく）が敏感で、約１０年前に姉をがんで亡くした際、がん患者特有の体臭を感じ取ったことから香りビジネスに取り組み始めた。体臭で乳がんを発見する機器もほぼ完成しているという。近く厚生労働省に医療機器として認可されるよう申請する。
(産経新聞）

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高級レストラン「スパゴ」（LAハリウッドなど）などを経営する有名シェフのウォルフガング・パック氏と全米人道協会（HSUS）は26日までに、動物虐待に反対する運動を始めると発表した。

　ロサンゼルス・タイムズによると、運動方針に従い、パック氏はスパゴほか14の系列レストランでフォアグラ（ガチョウやカモの肥大肝臓）料理を出すのを中止する。また子牛は放牧飼育されたもの、卵は放し飼いのニワトリが産んだものだけを使う。ただし、ロブスターは今後も生きたまま切断され、水生生物保護団体が保護を主張するキャビアなども従来通り提供されるという。

　パック氏がメニュー変更に踏み切ったのは、動物保護団体「ファーム・サンクチュアリティ」から３年間にわたって抗議を受けたため。同団体は氏のレストランを批判するウェブサイトを立ち上げたり、系列レストラン前でチラシ配布などのデモを行った。パック氏は抗議と運動参加の関係を否定しているものの、スパゴ・ハリウッド開店から25周年に当たる今年、動物虐待反対を主張して「注目を集めたい」と考えていることは認めている。

　米国では、食べ物が有機栽培かどうか、環境を汚していないか、動物は人道的に飼育されたかといった点がますます重視されるようになっている。パック氏の店が掲げる新しい倫理基準は、ファーム・サンクチュアリと全米人道協会の助言に従った内容だといい、両団体が特に強く反対したのがフォアグラの提供だ。

　自治体も、カリフォルニア州が2012年までにフォアグラの生産、販売を禁止する法律を定め、シカゴ市は昨年、フォアグラ禁止法を可決した。ファーム・サンクチュアリは同様の法律成立を促す運動をイリノイ全州、ニュージャージー、ニューヨークでも推進中だという。
(USFL.COM）

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全国一のかつお節の産地、鹿児島・枕崎市でカツオの町にふさわしいユニークな先生の送別会が行われた。 　器からはみ出した、大きなカツオのしっぽ。鹿児島・枕崎小学校では毎年この時期、転出する先生たちをカツオのしっぽ料理で送り出すのが恒例となっている。というのも、枕崎では４月に新しく赴任した先生をカツオの頭「ビンタ料理」で歓迎していて、その反対というわけだ。

　しっぽの長さは約２０センチ。食べ方はいたってシンプルで、手づかみで豪快にかぶりつくというもの。カツオの身のように中身がしっかりした教育をしてもらった感謝の気持ちが込められているという。

　先生たちはこれまでの学校生活の思い出と合わせ、カツオを味わっていた。
(日テレNEWS24 ）

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豊橋市駅前大通の水上ビルに今月、地元・三河鶏（どり）を専門に提供する、元祖かしわ焼肉みかわ家がオープンした。早速、会社員をはじめ女性のグループ、家族連れや年配の人まで幅広い層に人気を集めている。

　店内はテーブルと座敷（掘りごたつ）のゆったり７６席で、座敷は５０人の収容可能。気軽に入れる店づくりに努め、落ち着いた空間が広がる。

　同店では高たんぱく、低カロリーで、新鮮な三河鶏を焼き肉で提供。ロースターを使い、柔らかな若鶏、カリカリの鳥皮の人気部位から、ちょうちん焼きやもみじ揚げなど珍しい部分を調理した14種類あり、ボリューム満点な上、お値打ちな価格がうれしい。試作を重ねた自慢のみそだれは淡泊な肉とよく合う。

　また、年中味わえる「かしわ火鍋」は、１０数種類の具が入り、辛さの調節ができる。１人前１２００円だが、２人前並みの量で大満足。辛さが苦手な人にはかしわちゃんこ鍋もある。

　そのほか、サイドメニューは焼き野菜、サラダや一品料理、ご飯物など充実。飲み物もビールやソフトドリンクはもちろん、こだわりの焼酎は全国から取り寄せ、常時約３０銘柄を用意。定期的に入れ替わる。

　飲み放題コースは料理を含んで３１５０円からで、歓送迎会にぴったり。朝倉店長は「和気あいあいとしたお店です。ぜひ気軽にお立ち寄りください」と話していた。
(東海日日新聞）

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県健康福祉部は２５日、春野町の「Ａ」の弁当を食べた２０人が下痢やおう吐などの食中毒症状を起こしたと発表した。患者からノロウイルスが検出されたが、現在、全員がほぼ回復したという。
　弁当は今月１７日、同窓会や法事など３グループ３７人が食べた。有症者２０人のうち、５人が病院を受診。県は同店を２５日から３日間、営業停止処分にした。
(毎日新聞）

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ビタミンＢ群の一種の葉酸を添加したパン「さかど葉酸ブレッド」の研究成果発表会が、坂戸市元町の市文化会館で開かれ、約百五十人の参加者が同ブレッドを試食した。

　葉酸はホウレンソウなどの緑野菜に多く含まれるが、日本人の摂取量は不足しているという。そこで坂戸市と女子栄養大、パン製造会社「サンメリー」の産学官が連携し、葉酸を添加したパンの共同開発に取り組んだ。

　発表会では、女子栄養大の香川靖雄副学長が、葉酸は認知症や脳梗塞（こうそく）の予防などに効果があるなどとする研究結果を報告した。この後、葉酸を練り込んだパンの試食があり、参加した同市の主婦（５７）は「モチモチの食感。味は普通のパンと変わらずおいしい」と話していた。

　同社敷地内のパン販売店「石窯ぱん工房サンメリー坂戸店」で、四月中旬から販売する予定。
(東京新聞）

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ロシアは今、年に２回巡ってくるロシア正教の斎戒期（食事を制限して精神を清める期間）のうち、４月８日の復活祭まで７週間続く「大斎期」のまっただ中にある。正教の教えでは、期間中は、肉、チーズ、動物性油、牛乳、卵を使った料理を食べてはならず、モスクワのレストランやカフェでも、斎戒者向けの専用メニューを用意するところが増えてきた。

　プーチン大統領が執務するクレムリンや大統領府も例外ではない。大統領庶務管理局のフレコフ報道官によれば、大統領府の食堂にはプーチン氏が大統領に就任した翌年の２００１年ごろ、斎戒メニューが登場した。

　今では期間中は毎日、スープ、サラダ、メーン料理と、６〜７品目が１品、１０〜４０ルーブル（約４５〜約１８０円）程度の値段で提供されている。メニューは週替わりで全体で約６０品目考案され、斎戒ボルシチやシチー（魚のスープ）、ジャガイモ・ハンバーグや野菜ライスが人気メニューだ。味の面でも一般メニューに負けないよう工夫されている。

　報道官は「斎戒メニューを注文する人は当初、１０〜１５％に過ぎなかったが、現在、利用者の約３０％に当たる２０００人に倍増した。その意味では大統領府に敬虔（けいけん）な人が増えている」と話す。斎戒メニューは上下両院や政府庁舎の食堂にも並び人気を博しているという。

　官僚たちがこぞって斎戒メニューを注文するのも無理はない。プーチン政権は、ソ連崩壊後に生じたイデオロギーの空白を埋めるかのように、人口の約６割が信者である正教との関係を緊密化している。無神論を建前とし、正教をＫＧＢ（国家保安委員会）の監督下に置いて弾圧したソ連時代から一転、今や、そのＫＧＢ出身の大統領が自らの敬虔ぶりをしきりにアピールしているのだ。

　正教のクリスマス（キリスト降誕祭）や復活祭に政権のお歴々が礼拝に参列、その模様を政権の影響下にある複数のテレビ局が一斉に生中継するのは恒例行事と化した。大斎期中のこの２月２３日に、ロシア正教の総主教アレクシー２世が７８歳の誕生日を迎えた際も、大統領は花束を持って総主教のもとを訪ね、斎戒メニューを囲んでいる。

　１０５４年のキリスト教会分裂以来、西側のカトリック世界と異なり、ロシア正教を中心とする東方教会には、“政教一致”の伝統があった。ソ連崩壊後のロシアはしかし、有数の多民族・多宗教国家である現実を踏まえて、連邦憲法で「政教分離」をうたっている。

　それなのに政権と正教はなぜ密着するのか。

　正教会を追放された改革派聖職者のグレプ・ヤクーニン元下院議員は「エリツィン前大統領がソ連崩壊後に復活した信仰を集票に利用しようと考え、政治家や（政権を支えた）オリガルヒ（新興寡占資本家）が大挙、正教会にカネを納めたのが発端だ」と指摘、「今では正教会が国家のイデオロギー部門のように振る舞い、連邦保安局（ＦＳＢ）ですら教会を恐れている」と嘆いている。

　となると、プーチン氏が斎戒を守っているのか気になる。だが、フレコフ報道官は「言えない」と繰り返すのみだった。（モスクワ　遠藤良介）
(産経新聞）

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【兵庫・たじま】ＪＡたじま出石営農生活センター管内の出石フクノハナ生産部会は１６日、出石農村環境改善センターで行われた通常総会の後、フクノハナ新商品発表会を開いた。約１２０人が参加し、水稲「フクノハナ」の加工品を試食した。

　「フクノハナ」は豊岡市出石町だけで栽培されている品種。生産部会は４年前から減農薬・無化学肥料の特別栽培にも積極的に取り組んでいる。

　発表会では、フクノハナ振興プロジェクトによる新商品開発の取り組みや、メーカーが試作した新商品が紹介された。

　試作品は、チーズケーキ・うどん（丸萬中源（株））、上用まんじゅう（（有）湖月堂）、酒ケーキ（（株）福光屋）、みそ（三木営農組合）など１２品目。

　湖月堂の石田安彦代表取締役は「地元ならではの食材を使用でき、とても感触のよい出来栄えになった。これからも、いろいろな菓子に挑戦したい」と話していた。

　生産者の杉本進さんは「自分たちが作った米でこんなにおいしいものが次々と開発され、大変満足している。今年は、昨年の２倍作付けする」と意欲満々な様子だった。
(日本農業新聞）

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本格的な花見のシーズンを迎え、百貨店やコンビニエンスストアがお花見弁当の販売に本腰を入れている。旬の食材を盛り込み、季節感を表した彩り鮮やかな見た目も特徴だ。特別な機会での支出を惜しまない“お祭り消費”を当て込み、高級化も進展。百貨店は１０００〜１５００円の手ごろな商品から、老舗料亭の特注品まで投入して競っている。

　高島屋新宿店は約１００種類の花見弁当を展開。東京都内の老舗料亭に依頼した予約弁当や、高級仕出しを扱う「日本ばし大増」の弁当（２６２５円）などオリジナル商品を充実させた。

　１個９０００円の弁当を売り出したのは、西武百貨店池袋本店だ。商品は予約限定で、すでに完売。今後は３０００〜５０００円の品ぞろえを広げる。「弁当であれば名店の味が手ごろな価格で楽しめる」（西武百貨店）とあって、百貨店では料亭弁当の人気が高まるばかりだ。

　一方、コンビニエンスストアも負けていない。通常、弁当の価格帯は５００円前後だが、ファミリーマートは黒毛和牛を使った三段重の「匠のごはん」（９８０円）を販売。ローソンも、桜ご飯などをあしらった８００〜１０００円の予約弁当をシーズン限定で売る。

　花見はその年最初の屋外行楽で、弁当の販売が大きく伸びる。各社は販売促進にも力を入れ、高島屋新宿店は「お花見弁当コンシェルジュ」と呼ぶ商品選びを手助けする担当者を置いた。ファミリーマートもファストフードを期間限定で最大５０円値引きし、一部店舗に花見関連の特設コーナーを設け、花見商戦に期待している。
(産経新聞）

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置賜地方の特産物である「うこぎ」の産業化を支援する産官学連携組織「うこぎ食品研究会」の成果報告会が２３日、米沢市の県置賜総合支庁で開かれた。この中で、県立米沢女子短大健康栄養学科の山田則子教授が、うこぎの糖尿病予防効果について行った臨床試験の結果を発表。動物実験と同様に、人間にもコレステロールや血糖の上昇を抑制する作用が働くことを示した。
　山田教授によると、臨床試験は成人男女計４１人を対象に実施。水とうこぎ茶を摂取する２グループに分けて、それぞれご飯２００グラムとふりかけを食べてもらい、食後３０分ごとに血糖値などを測定したところ、うこぎ茶を飲んだグループの方が、血糖値が低かった。また、血糖上昇が平均値より高い被験者２０人を選び、３カ月にわたってうこぎ茶を飲んでもらった結果、中性脂肪と尿酸値の低下、善玉コレステロールの上昇がみられた。
　うこぎにはポリフェノールなどが多く含まれ、抗酸化作用などがあると言われている。山田教授は「長期摂取の安全性も確認された。これまで動物で実証してきたが、人間にも効果があると言えるのではないか」と話した。【湯浅聖一】
(毎日新聞）

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もう一杯牛乳を飲みましょう――。関東の酪農団体と生協などが２６日から消費拡大キャンペーン「春休み牛乳もう一杯運動」を展開する。

　暖冬で例年より牛の乳の出が良い影響もあって、関東で初めて、生産過剰になった牛乳（生乳）を捨てる「余乳廃棄」を行わなければならない可能性が出てきたためだ。

　関東地域では、１日平均約３７００トンの牛乳が生産され、約２割の７００トンが学校給食に回っている。学校給食がなくなる春休み期などは、バターなどに加工して調整している。しかし、今年は茶系飲料などの人気のあおりで市販の牛乳の消費量が前年比５％減で推移しているうえ、暖冬で牛の乳の出がよく、加工施設の処理能力を上回る可能性があるという。
(読売新聞）

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ダイエット食材として人気のコンニャクは、味がしみこみにくいためか、煮物やおでんなど「煮る」料理に偏りがちだ。しかし、凍らせたり、塩でもんだりして下ごしらえに一手間加えれば、味がしみやすくなり、ステーキやいため物など多彩な調理に向く。薄着になる季節、おいしいコンニャク料理でおなか回りをすっきりさせたい。

　コンニャクの食感に魅了され、様々な調理法を試してきた料理研究家の松田美智子さんが、最近、気に入っているのが凍りコンニャク。袋ごと凍らせ、水にさらして解凍してから調理する方法だ。凍らせることで水分が抜け、よりシコシコとした食感を楽しめる。味もしみこみやすくなるという。

凍りコンニャクの中華風いためは、ご飯にぴったり。

　〈解凍した細切りコンニャクはザルにあげ、塩小さじ２分の１杯でよくもむ。流水で洗い水気を絞る。豚肉は１センチ幅に切り、しょうゆ、酒各大さじ１杯で下味をつける。セロリは４〜５センチの短冊切り、赤ピーマンは細切りにする。

　フライパンにゴマ油大さじ１杯、ニンニク、ショウガのみじん切り各小さじ２分の１杯、タカノツメを入れ、香りが出たら豚肉を加え、いためる。コンニャク、セロリも入れさっといためたら、チキンスープ３分の２カップ、コショウ少々、しょうゆ大さじ２杯を入れてかき混ぜ、水溶きかたくり粉適量でとろみをつける。最後に赤ピーマンを入れ、火を通す〉

コンニャクは驚くほど味がしみこんでいて美味。弾力も一層強くなっていて、かむ楽しさがある。

　コンニャクステーキは１丁丸ごとを使う。

　〈板コンニャクに塩大さじ１杯をまぶしてよくもんだら、鍋にたっぷりの湯をわかし、約１０分ゆでる〉

　「こうしておけば雑味や臭みが取れ、味がつきやすくなる。歯ごたえもよくなりますよ」と松田さん。

　〈鍋から出し、あら熱を取ったら、包丁で両面に格子状の切り込みを入れる。味がしみこみやすくなる。

熱したフライパンで、キュッキュッと音が出るまでコンニャクの水分を飛ばす。その後、オリーブ油大さじ１杯を入れて両面をこんがり焼く。フライパンから取り出しバター大さじ１杯をのせておく。

　フライパンを火から下ろし、オリーブ油大さじ１杯、ニンニクみじん切り小さじ１杯を入れ、皮と種を除いてざく切りにしたトマトを入れる。火にかけ、しょうゆ、オイスターソース各大さじ１杯、塩、コショウ各少々で味を調え、ソースを作る。ソースの中にコンニャクを戻し、味をなじませ器に盛る。ネギの千切りをのせる〉

　彩りが美しい。洋風な味も意外と合う。

　塩でもんで下ゆでしたコンニャクをチキンスープなどで煮て下味をつけ、衣をまぶしカリッと揚げてもおいしい。

　「味がよくしみて、歯ごたえのあるコンニャクは飽きずに食べられる。ぜひ、おいしく食べてみて」と松田さんは話している。
(読売新聞）

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佐賀市中学校給食検討委員会（野口和子委員長、８人）は２２日、市内１５校のうち給食を実施していない１０校への導入について「選択制弁当方式が望ましい」とする答申案をまとめた。市教委は答申を受けた後、２００９年度からの実施に向け計画を詰める。

　市内の中学校では、旧市の８校と旧大和町２校に給食がなく、生徒が弁当を持参するかパンなどを購入。残り５校は小学校と同様に全員が同じものを食べる「完全給食」を実施しており、「選択制」が導入された場合でもそのまま継続する。

　「選択制」は生徒（家庭）が弁当を注文するか、持参するかを選べる方式。注文の大まかな流れは、市教委の栄養士が作成した献立表を基に弁当がつくられ、各家庭は事前に申し込み、給食費を前払いする。

　市教委のアンケート調査では、生徒は弁当持参の「今のまま」が多い一方、保護者は「完全給食」を望み、いずれも６割を占めた。県内では「選択制」を唐津市が一部で実施し、鳥栖市も導入を予定している。

　同検討委は２７日に答申。これを受けて市教委は、調理センターの施設数や場所、配送方法、各学校の弁当保管など施設整備をはじめ、直営と民間委託の運営方法などについて具体的に検討を始める。
(佐賀新聞）

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茅野ＴＭＯ土産品開発部会（篠原美知雄部長）は２２日、「茅野名物土産品」として開発を進めてきた新商品の菓子３品を発表した。いずれも地元産の信州リンゴやセロリ、小豆を使用した品。茅野市の新しい土産として、地元住民の利用を促すと同時に全国に売り込んでいく方針だ。

　新しい土産品は、▽信州リンゴと八ケ岳産のそば粉を主材料にした「ビーチャンそばリンゴパイ」（ベーカリーキッチンプチドール、両角昌英代表）▽茅野市菊沢産のセロリと白あんなどを主材料にした「セロリーパイ包み」（チロル、高橋幹彦代表）▽茅野市玉川の黒小豆ともち米を主材料にした「縄文大福」（梅月、伊藤敏美代表）。

　同ＴＭＯは、３年前に国宝の土偶「縄文のビーナス」を形取った茅野商工会議所のマスコットキャラクター「ビーちゃん」をモチーフにした「ビーちゃんサブレ」を開発している。今回は、地場産の食材を利用して新しい土産品を作ろうと検討を重ね、３店舗の協力で商品化にこぎつけた。リンゴパイとセロリーのパイ包みは、常時店頭で販売していく。縄文大福は予約販売で対応する。

　茅野商工会館で開いた開発商品発表会には、同部会のメンバーや茅野市の関係者らが出席。商品開発店舗の代表者の説明を聞き、さっそく地場産の食材をふんだんに利用した新しい味を確かめていた。

　篠原部長は、「地場産品を使った土産品が考えられないか検討を重ねてきた。広くお客様に茅野市の名物としてご利用いただければ」と話していた。
(長野日報）

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炊きたてご飯を検討する恵庭市小学校給食自校炊飯方式検討委は20日､市教委の試行実施案に賛同する答申書を､４月にも提出することを決めた｡市教委は答申に基づいて５月末までに試行実施を決定し､２学期から１校で実施する｡
　委員19人(委員長除く)中｢試行すべき｣としたのは14人､｢試行すべきだが時期尚早｣は４人､｢試行すべきでない｣は１人だった｡
　賛成は｢試行して子供の意見を聞き可否を決めるべき｣｢提案は市民の食育への関心を高めた｣とし､反対と時期尚早とした委員からは｢アンケートで反対が相当数に上った｣｢議論は不十分｣などの声があった｡
　市教委は試行実施のための補正予算案を６月にも市議会に提案する｡ただ､同方式をめぐっては最大３億7000万円という初期投資額の大きさから､市民の間で意見が割れており､是非をめぐる議論はなおも続きそう｡
(苫小牧民報）

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夕食の準備は済んでしまったけれど、帰宅時刻も告げず出かけていった夫からは電話もない。ま、もうちょっと待ってみますか、そう言いながらテレビをつけると、男性タレントが鹿児島の一般家庭で黒豚のしゃぶしゃぶをご馳走（ちそう）になるシーンが流れていた。

　ああ、鹿児島で黒豚ね……興味を抱けぬまま見ていると、あれ、あれれ？　という場面がクローズアップされた。お湯をはった土鍋にダイコンおろしを大量に入れているのである。最後にダイコンおろしを入れる「みぞれ鍋」とは明らかに違う食べ方。しかも使われているダイコンおろしの量が尋常ではない。

　鍋には湯気を立てたダイコンおろしと手でちぎって入れたレタスがあるだけ。鍋の中でしゃぶしゃぶ用の黒豚をシャブシャブシャブと３回揺り動かしたらポン酢醤油（しょうゆ）で食べる。

　テレビの中でタレントは「ウワッ、これ甘いですねえ！　軟らかいですねえ！」と目を丸くしていた。食べ物番組で目にするタレントたちの反応は大げさすぎて「ホントなの？」と、いつも疑ってしまうのだが、そのとき私は疑念の代わりに、おいしいはず、という確信を抱いた。

　翌日、夫が在宅していたので、大きなダイコンをすり下ろすことから夕食準備を開始。丸ごと１本をすり下ろし終わると、テレビで見たダイコンの量と同じくらいになった。土鍋に水を入れ火にかける。湯気が出てきたころにダイコンおろしをすべて、ドサッと入れると鍋の中は真っ白になった。

　レタスを手でちぎって入れる。ダイコンおろしが沸々してきたら、しゃぶしゃぶ用の黒豚バラ肉を１枚箸（はし）でつまみ、ダイコンおろしの中で３回揺り動かす。ポン酢醤油（市販）で食べてみると……ダイコンおろしの中に脂を脱ぎすてた肉は味わい深く、軟らかでさらりとした感じ。甘味もほのかに増している。

　時々レタスを食べては味を変え、またもや肉をシャブシャブ。大量の肉を食べきっていたのである。老年期に入った我々夫婦には珍しいことだ。

　食後、鍋にはダイコンおろしがたくさん残っていた。肉のうま味がたっぷり混じっているダイコンおろしだ。もったいないので翌日の昼、日本酒、薄口醤油、みりんで味付けをし、うどんを入れて食べてみたら、これがまたおいしい。

　黒豚バラ肉の良き友はダイコンおろし……そんな気がする。
(読売新聞）

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朝食を毎日食べる小学生は８５・４％、中学生も８０・５％で、５年前に比べてわずかながらそれぞれ増加していることが２２日、独立行政法人日本スポーツ振興センターの食生活に関する全国調査で分かった。

　朝食を毎日食べる児童生徒は減少傾向を示していたが、同センターは「一定の歯止めがかかったようだ。今後も食育運動を通じて規則正しい食習慣を呼び掛けたい」としている。

　調査は１９９５年度から５年ごとに実施し今回は３回目。４７都道府県の小学５年と中学２年の児童生徒各約６０００人と保護者らを対象に昨年１月に実施した。

　「毎日食べる」との回答は、前回より小学生で１・０ポイント、中学生では０・４ポイント上昇した。このほか「１週間のうち２〜３日食べないことがある」は小学生９・８％、中学生１２・５％。「１週間に４〜５日食べない」が小学生１・４％、中学生１・８％で「ほとんど食べない」は小学生３・５％、中学生５・２％だった。

　朝食を食べない理由は小学生が「食欲がない」、中学生では「時間がない」が最多。朝食を毎日食べる小学生の８８・５％が午後１１時以前に寝るのに対し、ほとんど食べない小学生の４４・７％は１１時以降の就寝と回答した。

　毎日朝食を食べる中学生のうち、午前０時以降に寝るのは１４・７％。ほとんど食べない生徒の４３・３％が、同０時以降で、同センターは生活習慣が朝食の欠食に影響しているとみている。
(日刊スポーツ）

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水産庁は国内の魚の消費量が2017年度に、ピークの01年度に比べ2割減になるとの予測をまとめた。肉料理の普及に伴う「サカナ離れ」に加え、人口減少が進むため。世界的に健康食として魚の需要は急増しており、魚の「内需減少・外需増加」の構図は魚類の価格動向にも影響を与えそうだ。

　日本人の魚の消費量はピークの01年度で1日当たり110グラム。05年度には94グラムに減少し、「17年度には87グラムにまで落ち込む」と予測している。
(日本経済新聞）

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静岡県のＪＡ遠州中央管内は、中国野菜の栽培が盛んな地域。ＪＡときめき野菜部会３５０人が、チンゲンサイやタアサイなど１０種類以上の中国野菜を栽培している。

　中国では春の定番野菜として知られる油菜心（ゆさいしん）は、鮮やかな緑色としゃきっとした食感が特徴。部会員約３０人がハウス２４アールで周年栽培する。カルシウムやビタミンＡ、ビタミンＣを豊富に含むなど、栄養価の高い食材としても注目を集めている。

　油菜心は、菜の花に似た黄色い花をつけるアブラナ科の一年草。菜の花と同じように花蕾（からい）と茎、葉を一緒に食べる。菜の花のような苦味が少なく、いため物やクリーム煮などに向く。

　兼業農家が小さなハウスでも手軽に栽培でき、価格も安定しているため、ＪＡ管内で栽培が広がった。最近では、重油価格の高騰を受け、ハウスメロンの一部を油菜心に替える生産者もいるという。

　暑さに強く、冬も簡単な霜よけ程度で栽培できるが、夏場は十分なかん水が必要。約１０アールで栽培する磐田市の松下博さんは「水が足りないと、茎が堅くなってしまう」と苦労を語る。

　ハウス内にはわせたホースでのかん水に加え、水のかかりが悪い場所はじょうろで水をまくなど、小まめな水管理を心掛けている。花蕾が付いた状態で出荷するため、生育の見極めも重要だという。

　部会では、年間２万ケース（１ケース２キロ）を東京や横浜方面に出荷。中華料理店の定番メニューとして人気を集める。松下さんは「現在は業務向けがほとんどだが、生産量が増えれば地域の人にも食べてもらいたい」とアピールする。
(日本農業新聞）

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学校給食の食べ残しをなくす「残菜ゼロ活動」に取り組んでいた福岡市中央区の当仁小学校の５年２組の児童３５人が２０日、３学期最後の給食を終え、１年間の「残菜ゼロ」を達成。給食を作ってきた調理業務員５人から感謝状が贈られた。

　きっかけは、昨年４月の学年最初の給食。高学年になり量が増え、残ったおかずをクラス全員で少しずつ分けて食べたことから取り組みが始まった。好き嫌いを無理なく減らし、給食の時間を楽しくしようと、「苦手な食べ物を無理に食べさせない」「別の希望する児童が少しずつ食べてあげる」などの協力システムを作った。

　結果、友達がおいしそうに食べる姿を見て「食わず嫌い」だったことに気づく児童が次々に出てきた。グリーンピースやシイタケ、ゴーヤなど、それぞれが１年間で食べられるようになった食材は計２１品目に上った。給食室に「子供が、嫌いなレバーを給食でなら食べると聞いた。調理方法を教えてほしい」と問い合わせる保護者もいたという。

　この日は、調理業務員の荒木松美さんがクラスの児童全員に感謝状を贈り、給食委員の鎌田祐希君ら３人が「いつもおいしい給食をありがとうございます」とお礼を述べた。

　荒木さんは「こんなにうれしいことはない。友達と助け合い、食の大切さを学んでくれた」と喜んでいた。
(読売新聞）

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市場小学校（阿波市）の藤本勇二教諭が奈須正裕・上智大学総合人間科学部教授＝徳島市出身＝とともにまとめた「学びを深める食育ハンドブック」（Ｂ５判、百四十三ページ）が学研から出版された。全国の小学校教諭が米やダイコン、塩などの題材別に百十もの食育授業を提案しているが、その大半を徳島県内の教諭が執筆。昨年末に政府が初めて食育白書を発表するなど食育に注目が集まる中、徳島の先進的な食育授業の実践例を全国へ発信する内容になっている。

　＜１＞食育とは何か＜２＞学校における食育はどこに向かうべきか＜３＞題材別で考える食育＜４＞食育年間指導計画＜５＞食育を支えるマンパワー−の五章構成。＜１＞＜２＞章では、二〇〇五年七月施行の食育基本法と学校教育の関係、食育を社会や理科、総合学習などと連携させる方法や授業効果などを書いている。

　＜３＞＜４＞＜５＞章では具体的な授業の実践例、野菜生産者や料理人ら外部講師の活用方法などを紹介。実践例は徳島県内の十一人を含む十五人の教諭が、これまでに取り組んだ食育授業を穀類や野菜類、乳製品など二十四の題材別に示し、学年別授業計画例も盛り込んでいる。

　例えば穀類のうどんでは、市場小の五年生が取り組んだ授業を紹介。単にうどんを作って食べる「体験」で終わらせるのではなく、原材料の小麦粉が海外輸入に頼っている現状を把握し、農政局職員を講師に招いて日本の食料自給率を調べ、食の安全や地産地消の「学び」へと授業を発展させたことを記している。

　本には、食育授業の具体的な年間計画例などを収録したＣＤ−ＲＯＭも付いている。計画例は▽都市部▽地方都市近郊・農村部▽山間部−に分け、現役の教諭が地域に応じた計画を立てられるようにしている。

　編著者の藤本教諭は「子供たちの思いや願いを生かしながら、食育授業で確かな学力を付けられることを提案した一冊。多くの教諭に読んでもらいたい」と話している。

　「学びを深める食育ハンドブック」は、三千八百円（税込み）。問い合わせは学研学校教育事業部〈電０３（３７２６）８１３４〉。
(徳島新聞）

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全国的に展開されている「地産地消」について、農業者、消費者ともに意識的にとらえ、有意義とみている。特に消費者の期待度は高い。学校給食でも地産地消を進めている。これなら、なお一層の地産地消の展開が期待できる。農業者、農業団体は、大いに挑戦すべきだ。

　農水省の「地産地消に関する意識・意向調査」では、農業者の９割が生産・販売活動で地産地消を意識している。買う立場としても９割近くが意識している。消費者も同様に９割が、日常の買い物・食事で意識している。

　消費者の利点について、農業者と消費者の思いはほぼ一致。新鮮、安全な食材が買えることや、「生産者が身近に感じられる」ことは、８〜９割に達する。農業者の利点について農業者の７割は、規格外品が売れる、生産意欲が高まる、消費者の要望を踏まえた生産が可能、などと高く評価している。

　食育の推進や地域活性化、食料自給率の向上でも、農業者、消費者ともに７〜９割が「期待できる」という。全体的に地産地消に対する農業者と消費者の思い、期待はほぼ一致。しかも期待度は極めて高い。地産地消が全国的に広がっている理由が分かる。

　先にあった地産地消優良活動表彰（全国地産地消推進協議会主催）で農水大臣賞に輝いた島根県の奥出雲産直振興推進協議会は、１４の直売所をネットワーク化して販売・加工事業を広域的に展開、今年度の販売額が約６億円に迫るほどに急成長している。受賞団体の中には、車で片道１．５時間もかけて買いに来るリピーターがいる直売所もあった。審査委員長を務めた山崎農業研究所の小泉浩郎事務局長は、審査講評の中で「地産地消の成功には、用意周到、綿密な計画はあまり重要でない」とする。表彰された団体は、生産者と消費者が互いの満足を確認し、歩きながら改善していた。だから「理屈の前に、とにかく第一歩を踏み出すことの大切さを教えてくれた」と指摘している。

　地産地消は食育基本法でも明確に位置付けられた。「地域の特色を生かした学校給食の実施」（２０条）「農林水産物の生産された地域内の学校給食等での利用」（２３条）とある。基本計画では、全国平均で地場産食材の使用割合を、２００４年度の２１％から１０年度に３０％に引き上げる。地産地消の流れは着実に太くなっている。

　地産地消は、中小の生産者も販売活動に参画できる。奥出雲産直振興推進協議会の場合は、２０００人を超える会員がいる。中小の農家が元気になることは、農村らしさを維持でき、活気がでる。女性の活躍の場にもなる。食料を少しでも地元で賄うことは、地域の自立の第一歩であり、何より自信につながる。地域活性化に生かさない手はない。手法は多様だ。地域に合った方法で展開したい。
(日本農業新聞）

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県は１９日、朝日町小向の水田の土壌から、環境基準（１０００ピコグラム）の最大１・５倍のダイオキシン類が検出されたため、基準を超えた水田約３０００平方メートルを立ち入り禁止にしたと発表した。人体への影響や稲への汚染の可能性は「極めて低い」としているが、２７日に住民説明会を開いた後、汚染範囲の確定調査を実施し、汚染を除去するための対策を検討する。
　調査は、００年に施行されたダイオキシン類対策特別措置法に基づき、００〜０４年度の５年間に、６９市町村（大合併前）のうち、農業振興地域がない２町村を除いた６７市町村で実施。朝日町では０３年度に行った調査で、環境省が継続調査を必要とする指標値（２５０ピコグラム）を超えたため、今年１月に周辺の１２地点を調査したところ、２地点で、それぞれ土壌環境基準の１・５倍と１・２倍のダイオキシン類が検出された。汚染原因は分かっていない。
　県農水産物安全室によると、ダイオキシン類は水にほとんど溶けない性質を持っているため、水稲が根から吸収して米が汚染される可能性は極めて低いという。検出地近くの水田で今年度収穫された玄米のダイオキシン類濃度は０・００２２〜０・００９９ピコグラムと微量、これまでに全国の米の調査で検出された０〜０・１３ピコグラムと比較しても問題ないとしている。
　住民説明会は２７日午後７時から同町保健福祉センターで実施。その後、土壌の汚染範囲を確定するための調査を実施し、早急に除去計画を策定する。【田中功一】
(毎日新聞）

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金沢の伝統料理「じぶ」は本来、カモの鍋焼きで、江戸中期には現在のように小麦粉によるとろみや、すだれ麸（ふ）が使われていなかったことが筑波大の綿抜豊昭教授研究室の十九日までの調査で明らかになった。加賀藩の料理人の備忘録（びぼうろく）に記述が確認された。加賀料理を代表するじぶについては資料が乏しく、成り立ちなどにも諸説あったが、実像に迫る大きな手掛かりとなりそうだ。
　じぶに関する記述は、加賀藩前田家に仕えた料理人舟木伝内（ふなきでんない）長左衛門安信（ちょうざえもんやすのぶ）（？―一七七九年）の備忘録「料理の栞（しおり）」（東京都立中央図書館加賀文庫所蔵）にあった。

　同書には、じぶはカモ肉を鍋肌で焼き、汁を張った椀（わん）に五切れほど盛ってワサビを添えて出す料理―と記されている。焼く時は、しょうゆと、たまり、煎（い）り酒で味を調えた汁を鍋に張った上で、その汁を付けながらカモ肉を鍋肌で焼きつけるとしている。さらに、▽カモの鍋焼きと心得よ▽肉はカモに限る―などの注意書きを添えて、じぶを定義づけている。

　これまでの研究では、藩政期のじぶは、現代のじぶと似通った「麦鳥（むぎどり）」を指すと考えられていた。

　しかし、「料理の栞」は、麦鳥について、ガン、カモ、白鳥などの鳥をそぎ切りにし、麦の粉をつけて余分な粉を落とし、濃いしょうゆ味の煮汁で煮て、ワサビを添える料理とし、「麦鳥をあやまってじゅぶと云（いう）。同事（おなじこと）にはあらず。じゅぶと麦鳥は違（ちがう）なり」と記して、明確に違いを強調している。

　記述からは、藩政期には二つの料理が混同されていたことがうかがえ、混同したまま麦鳥がじぶとして定着した可能性が出てきた。

　綿抜教授は「金沢に伝わる資料にも同様の記述があれば、じぶの姿を明らかにする手掛かりとなる。傍証を探したい」と話している。

　加賀料理の文書資料に詳しい陶智子富山短大助教授は「藩政期の料理は名前だけが一人歩きしたケースが多い。料理人による記述が確認されたことは、藩政期のじぶの正確な姿を知る大きな一歩になる」と評価している。

　じぶ　カモ肉などに小麦粉をはたき、すだれ麸や青菜、シイタケなどと一緒に、しょうゆと砂糖などで甘辛く煮た煮物。じぶ椀と呼ばれる専用の器に、ワサビを添えて盛られる。カモのほか、鶏肉やカキなど四季折々の食材を使う。起源には「豊臣秀吉の兵糧奉行だった岡部治部右衛門が朝鮮から伝えた」「キリシタン大名高山右近が加賀にいた折りに伝えた欧風料理」「じぶじぶと、いりつけるようにして作るから」など諸説あるが、いずれも決め手に欠けている。
(富山新聞）

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唐辛子に含まれる成分「カプサイシン」が、老化や生活習慣病の原因となる「細胞死」（アポトーシス）を抑制することを、名古屋市立大大学院医学研究科の岡嶋研二教授、原田直明助手らのグループが発見、英科学誌「ニューロファーマコロジー」に論文を発表した。「唐辛子を食べることは、アンチエイジング（抗加齢）につながる」としている。

　細胞死は、がん細胞など不要な細胞の除去や、正常な器官形成のために必要な「細胞の自殺」。ストレスなどが原因で、細胞死が過剰に進むことで、細胞数が減少したり、臓器の機能が低下したりして、老化が促進され、生活習慣病に陥るとされる。

　岡嶋教授らは、実験でマウスの皮下にカプサイシンを注射すると、細胞死を抑えるタンパク質「ＩＧＦ−１」が、顕著に増加することを突き止めた。

　注射３０分後には、ＩＧＦ−１の量は、肝臓で３倍、血中で４倍、心臓や脳、胃や小腸でも２倍以上になった。

　また、カプサイシンを摂取することによる刺激が知覚神経に伝わることで、神経の末端からアミノ酸の複合体「ＣＧＲＰ」が放出され、ＣＧＲＰが若い細胞に働きかけてＩＧＦ−１の生産を促進する−というメカニズムも分かった。

　岡嶋教授らのこれまでの研究で、カプサイシンを肌に塗るとシワやたるみが取れることが分かっている。カプサイシンを多く含む唐辛子は、老化予防に有用としている。
(中日新聞）

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北名古屋市東給食センターは、食物アレルギーがある子どものために、原因となる食物を取り除いたり、代替のおかずを作ったりする「アレルギー食」を２００１年度から提供し続けている。大量の食事を用意する施設で、一人一人に対応するためにはかなりの労力が必要だが「ほかの子どもたちと同じ給食を食べることも教育の一環」との信念で奮闘している。

　１９日午前、市東給食センターの調理室。大きな釜で調理が進められる一角で、アレルギー食を作るテーブルが用意されていた。管理栄養士で主任専門員を務める杉浦ヒロ子さん（６０）の指導で、２人の調理員がイヨカンやリンゴ、ゼリーの盛り合わせを６人分調理。調理に使うまな板や包丁、エプロンはフルーツ調理の専用品だ。

　この日の献立のケーキの材料に使われる卵がアレルギーの原因となるため、代わりにフルーツを用意した。アレルギー食を入れた容器には学級名を書いた札を付け、各学校に運ばれるワゴン車の扉にも「アレルギー食入っています」という札が付けられる。

　同センターでは小、中学校合わせて１日に約４０００人分の給食を調理。うち３０人分のアレルギー食を用意している。

　卵やフルーツ、乳製品。甲殻類や粘りのある食べ物など、子どもによって食べられない食物はさまざま。その日の献立で、食べられないものを除去するだけでなく、代替のおかずも用意している。

　１カ月分の献立を考えた後、食品の原料配合や栄養成分表をチェックしながら一日一日の献立について何を除去するか、代わりのおかずに何を手当てするのかを考える。３０人分の献立表に手書きで書き入れ、学校を通じて保護者に伝える。

　これらの作業をすべて杉浦さんが担当。「集中しても丸２日以上はかかる」といい、１年分の献立をまとめたファイルは厚さ３センチにもなる。

　通常の業務以外の労力や設備が必要になるため、他の給食センターではなかなかアレルギー食の対応にまで踏み切れないのが現状だ。その場合、アレルギーのある児童は弁当を食べることになる。

　調理員たちの協力と教育も重要で「“同じものを食べさせてあげたい”という思いと、“アレルギーに対応するのは当たり前”という意識を持ってもらうことが大切」と杉浦さんは話す。

　３月末で杉浦さんは定年退職するが、後任が引き継ぐことになっている。杉浦さんは「手探りでアレルギー食を始めたが皆さんの協力もあり、これまでトラブルは一切なかった。自分の考えたやり方が間違っていないことが分かりました」と振り返る。（稲田雅文）
(中日新聞）

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早寝早起きして朝ごはんをしっかり食べようという運動が盛り上がっている。１年前に「早寝早起き朝ごはん」全国協議会が文部科学省の肝いりで発足、その後、各地でシンポジウムなどが開かれている。同省は、子どもたちの「キレる」原因の一つに、朝食を抜くことが関係しているのではないかと考えているようだ。早寝早起きすれば、朝ごはんをゆっくり食べる時間ができるし、子どもの生活のリズムもしっかりする。地域で運動が盛り上がれば、実践する家庭は、さらに増えることが予想される。特に就学児童を持つ家庭で取り組んでほしい。

　テレビをはじめ、テレビゲーム、パソコンなど過剰なほどのメディア機器が家庭にあふれ、子どもたちは操作に夢中になって、ついつい夜更かししてまう。そのため、朝はなかなか起きられず、朝食を抜いて登校する児童や生徒も多い。

　国立教育政策研究所の２００３年度の調査によると、毎日朝食をとる子どもほど、ペーパーテストの得点が高い傾向が出ている。また、文部科学省の「体力・運動能力調査報告書」でも朝食を食べる子どもほど、体力テストの結果が良い傾向にある。

　例えこうした傾向が出ているとしても、国は家庭教育まで踏み込んで指導することはできない。家庭が子どもの教育にしっかり責任を持つべきである。家庭の果たすべき役割の推進を国民運動として展開しようというのが「早寝早起き朝ごはん」全国協議会の狙いである。

　同協議会は「子どもの基本的生活習慣」の確立が「教育改革の礎」だとして、まずは、「早寝早起き」「朝食」から地域ぐるみで取り組んでみようと提唱する。１６０余りの民間団体や企業が会員として参加し、独自の活動に力を入れている。例えば、全国初の「朝ごはん条例」を制定した青森県鶴田町は、「早寝・早起き・朝ごはん・トイレ・１０分間読書・お手伝い」の６項目をモットーにしている。こうした取り組み事例が増えている。

　若い人たちを中心にした食の乱れは、「崩食」や「放食」などと指摘され、厚生労働省の「国民健康・栄養調査」によると、２０代では３４．３％（０４年）が朝食を食べていない。欠食は習慣化しており、子どもの時の家庭の食生活と大いに関係があるといえる。各家庭がきちんと食に向き合うべきだ。

　朝は忙しいからと、パンと調理済み食品などで簡単に済ます人も多いが、しっかりとごはんを食べてほしい。子どもたちに、ごはんとみそ汁という日本型食生活の基本を学んでほしいためだ。また、脳の栄養源は炭水化物であり、朝のごはんは脳を目覚めさせる上でも理想的な食べ物である。皆で１時間ほど早く寝て、早く起きれば、楽しい朝食の時間が取れるはずだ。
(日本農業新聞）

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金沢独自の食育を進める「かなざわ食育プログラム」の第一弾事業「キックオフミーティング」（かなざわ食育プログラム企画推進委員会主催、北國新聞社、テレビ金沢共催）は十八日、金沢市文化ホールで開かれた。基調講演で食環境ジャーナリストの金丸弘美さんは「地元の食材をよく知ることが食育の基本」と呼び掛け、パネル討論会では「金沢方式」として、加賀野菜を利用した食育などが提案された。
　金丸さんは、特産物のサフランを利用して食育を進めた大分県竹田市の事例や、長寿の秘訣（ひけつ）とされる伝統野菜を冊子にまとめ、学校での食育に取り入れた鹿児島県徳之島の取り組みなどを紹介。体験型の食育が観光にまで発展した欧米の例も上げ、「地元の食材をよく知り、子どもに“本物”を伝えることが大事。その上で地域色を出した食育を進めるべきだ」と話した。

　パネル討論会では、県立大教授の榎本俊樹さんがコーディネーターを務め、パネリスト十人が食育のあり方や課題などを討論した。管理栄養士の石田文子さんは「まずは親が、自分で料理し、食べるという基本的な習慣を身に付けてほしい」と訴え、フードコーディネーターのしもおきひろこさんは「金沢の豊かな食文化を理解し、伝統料理を継承していくことも食育の一つ」と語った。

　金沢方式の食育について、金丸さんが加賀野菜など素材のテキストを作ることを提案したのに対し、北陸農政局次長の米岡��剛さんが前向きな姿勢を示した。

　かなざわ食育プログラムは、金沢市食育推進計画に基づき、子どもを対象とした食育を進めるため企画された。初年度はフォーラムなどで食育キャンペーンを展開する。パネル討論会の参加者は次の皆さん。

　榎本俊樹（県立大教授）、金丸弘美（食環境ジャーナリスト）、石田文子（管理栄養士）、北形謙太郎（野菜ソムリエ）、相良多喜子（金沢学院短大教授）、しもおきひろこ（フードコーディネーター）、高田千恵子（金沢市校下婦人会連絡協議会会長）、新澤祥恵（北陸学院短大教授）、吉村佳美（主婦）、米田満（北國新聞社論説委員）、米岡��剛（北陸農政局次長）
(北國新聞）

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発光ダイオード（ＬＥＤ）からの紫外線で殺菌する装置を徳島大の木内陽介教授（医用生体工学）と高橋章・助教授（細菌学）らが１９日までに開発した。腸炎ビブリオなど食中毒の原因菌で効果を確認しており、３年後には実用化したいとしている。

　紫外線を出すには水銀ランプが使われてきたが、ＬＥＤは大幅に寿命が長く小型化でき、廃棄する場合に有害物質が出ないなどの利点がある。

　高橋助教授によると、殺菌力がある２００?３００ナノメートル（ナノは１０億分の１）の波長をＬＥＤで出すのは技術的に難しく、ほかの波長の殺菌力を調べた。すると波長が長い３６５ナノメートル前後の紫外線に強い殺菌力があることが判明した。異なる仕組みで菌を殺すらしい。

　１ｃｃ当たり約１万個の菌への照射実験で、腸炎ビブリオは１０分間でほぼ１００％、サルモネラ菌や病原性大腸菌は３０分間で８０％以上が死滅すると確認した。
(徳島新聞）

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モヤシやカット野菜の製造販売で全国最大手級の成田食品（福島県相馬市）が、ゴルフ場計画が立ち消えとなった相馬市内の山林などを買い取り、無農薬野菜の自社栽培に乗り出す。計画地には産業廃棄物処理業者も食指を動かしていただけに、地元は歓迎ムード。３０年近く塩漬け状態だった土地は、救世主の出現で安全性の高い食品の生産拠点に生まれ変わる。

　同社が取得した土地は、ゴルフ場の計画があった同市磯部の山林や農地約１２０ヘクタール。約３０年前に開発構想が浮上したものの頓挫し、東京の企業が所有したまま放置されてきた。まとまった広大な土地には産廃業者数社からも売買の打診があったという。

　食の安全への関心が高まる中、成田食品は数年前から無農薬野菜の自社生産を検討。四方を山林に囲まれ、周辺農地から農薬が飛散、流入するおそれがない「遮断された土地」（佐藤義信社長）だけに、新事業の好適地になると判断した。

　山林の有効活用を地元は大歓迎。立谷秀清市長は「土地が産廃業者の手に渡らなかっただけでなく、地元企業が無農薬野菜の栽培を手掛けることは相馬のイメージアップにつながる。本当にうれしい」と話す。

　成田食品はカット野菜などの原材料を全国から調達してきたが、季節ごとに産地が変わるため、食材の安全性確保に神経を使ってきた。生産履歴の表示が煩雑になったこともあり、自社生産への切り替えを決断した。

　今年秋からは山林を造成した約２ヘクタールでサニーレタスやビートなど生食用葉物野菜のビニールハウス栽培を始める予定。液肥を使った栽培を計画しており、防虫ネットを張るなどの病害虫対策を徹底する。

　ハウスとは別に造成する農地では加熱調理用野菜の露地栽培も計画。地元の意欲ある農家と農業法人を設立し、これまで廃棄してきた野菜くずを利用した堆肥（たいひ）を使って有機農法を実践する。

　同社は昨年から通年栽培を目指し、本社工場の実験用ハウスで２０品目以上の野菜を栽培し、データを集めてきた。佐藤社長は「食品を売る企業として安全性を追求していきたい」と意気込む。

［成田食品］１９６９年創立。相馬市の本社工場のほか栃木、岐阜に工場がある。モヤシ生産では国内最大級のシェアを持つ。従業員２８０人。２００５年度の売り上げは約８３億円。
(河北新報）

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健康と美容のために野菜はたっぷりとりたい。でも、現実はままならない…。そんな女性たちの心をつかむレシピ本が話題を呼んでいる。著者はタレントの城咲仁さん。かつてカリスマホストとして鳴らした甘いマスクの下には、気概ある料理哲学が隠されていた。（榊聡美）

　料理を作るのは、自分自身をいたわること。だから、忙しくがんばっている女性こそ、楽しくキッチンに立ってもらいたい−。

　そんな思いを込めて城咲さんは、季節ごとの旬の味を楽しむ料理（レシピ）、鍋ひとつで作れる朝食メニューなど、初心者でも手早く簡単に作れる野菜のレシピを考案した。

　キャベツは量が食べられるように、丸ごと１個煮込む。中まで味がしみ込むまでに時間のかかる大根は薄めに切り、煮た後で重ねる…。『野菜たっぷり　おいしいレシピ』（オレンジページ）には、ベテラン主婦も顔負けの知恵と工夫が盛り込まれている。

　意外にも、これらの多くは自宅のキッチンから生まれたアイデアとか。小さいころはいつもキュウリを片手に持っていたというほどの野菜好きで、なおかつ、料理人の父親から“英才教育”を受けたという城咲さんにとってはお手の物なのだ。

　城咲さんは実感を込めてこう話す。「ホスト時代の酒量はすごかった。自炊していなかったら、体を壊して芸能界に入ることもできなかったかもね」

　お客との付き合いで焼き肉やステーキを食べた後は、ありったけの野菜を塩ゆでして食べたり、胸やけしたら大根おろしをひたすら食べたり…。「体が自然と必要なものを欲する。足りないときにちゃんと体に入れてあげると、体調もちゃんと戻るから、そこがおもしろいよね」

　忙しいからと外食で済ませるのでなく、忙しいからこそ野菜のたっぷりとれる手作りの食事を。それは心にも「効く」と、熱く説く。

　「自分で買ってきた食材だから大事に扱う。自分で作った料理だから大事に食べる。人間の生き方の根底にあるようなものが、料理をしていると見えてくる」

　著書では、身近な野菜や調味料で、忙しい平日でも手軽に作れる料理とあわせて、野菜のおもてなし料理も紹介している。

　「料理をふるまうって愛だよね。そもそも嫌いな人のためには作らないし、相手を思いやらないとおいしい料理はできない。作ってあげて喜ばれたら、料理はもっと楽しくもなる。自分自身も、外食ばかりしていたころに比べて肌がきれいになる」

　名付けて“城咲流・野菜レシピで幸せになる法則”。手作りから遠ざかっていた女性たちに、共感の輪が少しずつ広がっている。

◇

春野菜のポン酢しょうゆサラダ《材料・２人分》

　グリーンアスパラガス…３本▽菜の花…１束▽たけのこの水煮…１／２個（約６０グラム）▽ちりめんじゃこ…大さじ１▽ごま油…大さじ１▽ポン酢しょうゆ…適宜▽塩…少々

◇《作り方》

〔１〕アスパラは根元のかたい部分を切って、はかまを取り除き、長さを４等分に切る。菜の花は根元を切る。たけのこは食べやすい大きさのくし形に切り、熱湯にさっと通してざるに上げる。

〔２〕アスパラは塩少々を加えた熱湯で２〜３分ゆで、やわらかくなったら取り出してさます。続けて菜の花を１〜２分ゆでて、取り出してさます。器にアスパラ、菜の花、たけのこを盛り合わせる。

〔３〕フライパンにごま油を入れて中火で熱し、ちりめんじゃこを加えてさっといためて（２）にかける。ポン酢しょうゆをかけていただく。
(毎日新聞）

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男鹿市などに住む男女１７人が、ノロウイルスによる食中毒を発症したと１６日発表。いずれも同市の飲食店「Ａ」の弁当を食べており、９日には１０人、１１〜１２日には別のグループの７人が下痢や嘔吐（おうと）の症状を訴え、発症者の便からノロウイルスが検出された。同店の弁当が原因と断定し、同店を１６日から７日間の営業停止処分とした。発症者はいずれも快方に向かっているという。（県生活衛生課調べ）
(産経新聞）

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◇県教委
　鳥取市の１７小中学校で起きた給食による集団食中毒で、県教委は発生源の市第２学校給食センターに勤務する栄養士の県職員２人を懲戒処分する方針を固めた。食中毒発生前にノロウイルスが検出されたにもかかわらず、効果のないアルコール消毒を行うなど適切な処置を怠ったため。２１日に行われる教育委員会で決まる見通し。
　県教委によると、同センターの栄養士として職員２人と臨時職員１人が勤務しているが、いずれも県費負担で懲戒処分の権限は県教委にある。
　食中毒発生を受け、県教委は関係者から事情聴取。その結果、文部科学省の通知に反して、調理施設の衛生管理などを行う「衛生管理責任者」に同センター所長が就いていたことが判明したが、実質的には県職員の栄養士１人が責任者を務めていたと判断。もう１人の県職員も栄養士として学校給食に携わっていることなどから処分方針を決めた。臨時職員の処分は見送った。
　不適切な処置としては、１月１７日に同センターの調理員１人からノロウイルスが検出されたにもかかわらず、塩素系消毒ではなく効果のないアルコール消毒を実施したことなどを挙げ、１２００人以上が下痢などを発症した社会的影響も大きいとして、地方公務員法の信用失墜行為に当たるとした。【山下貴史】
(毎日新聞）

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大山町立名和小で起きた集団食中毒で、米子保健所は１５日、給食で出されたパンが原因の疑いが強いとして、製造元の米子市両三柳の菓子製造業「Ａ」を原因施設と断定した。同社の調理員から検出されたノロウイルスの遺伝子が患者と一致したためで、同社を同日から３日間の営業停止にした。一方、児童ら２人が新たに同日発症し、患者は１００人に達した。
　同保健所によると、新たに児童５人、教諭４人からノロウイルスを検出。原因となった９日の給食で出された「黒糖パン」のサンプルからノロウイルスは検出されなかったが、「原因食品として強く疑われる」と結論付けた。同社調理員から検出されたウイルスの遺伝子と名和学校給食センターの調理員のものは一致しなかった。
　同社は９日、製造したパンを名和小と同センターに昼食用として納入していた。同社は通常、米子市内の５小学校にも給食のパンを納めているが、９日は給食がご飯だったため納入はなく、体調不良は報告されていないという。同社は１２日から営業を自粛している。
　原因の特定を受け、同町は１５日、検討会議を開催。町長や同センター所長らが出席し、今後の対応を話し合った。【田辺佑介】
(毎日新聞）

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白浜町教委が旧白浜町内の全小中学校９校の保護者に、中学校での給食を希望するかどうかを聞いたところ、回答者の86％に当たる９８０人が「希望する」と答えていたことが14日、分かった。立谷誠一町長は「給食実施に前向きの姿勢に変わりはないが、残り14％の内容を知りたい」と慎重な姿勢を示し、実施時期についても明言を避けた。

　町議会一般質問で、溝口耕太郎議員（無）の質問に森田義利教育長や立谷町長が答えた。

　同町は、昨年３月に白浜町と日置川町が合併して誕生した。旧白浜町内では全小学校が、日置川町内では全小中学校が給食を実施していたため、旧白浜町内の２中学校での給食実施が課題となっている。

　一昨年末には住民団体が２７２６人の署名を添えて町と議会、教委に陳情書を提出し、住民の間でも給食を求める声が高まっていた。

　今回の調査結果は、昨年10月に実施した学校給食に関するアンケートのうち、中学校での実施に関する項目だけを集計した。他の項目はいまも集計作業中という。

　森田教育長は私見も交え「給食施設の建設場所や調理方式、直営・委託の決定など準備に１、２年はかかる。施設に１億２０００万円程度、ほかに校舎改修費も必要」とした上で、「財源確保が一番の課題。いつごろ実現できるかは予測できない」と答えた。

　立谷町長も「早い時期に実施できるよう努力する」としたものの、「給食費不払いの理由として都会では『望んでいない、勝手にしているから』といった保護者の意見もあると聞く。あとの14％の内容を分析し、限りなく１００％に近づけるような環境整備をまずしたい」と答えた。

　溝口議員は「希望が１００％というのは望ましいことだがあり得ない。事務方で調整が済んだ段階で『やる』というぐらいの姿勢でいてほしい」と積極的な取り組みを求めた。

　同町では、当面の教委関連ハード事業として、日置小学校の体育館建て替え▽町立図書館建て替え▽給食施設新設▽校舎の耐震化―を挙げている。いまのところ日置小体育館（１９５９年建設）の建て替え事業が優先される見込み。
(紀伊民報）

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逗子食物アレルギー親の会「Ｙｕｍｍｙ（ヤミー）」が3月28日（水）、逗子文化プラザ会議室Ａでアレルギー教室＆座談会を開催する（出入り自由、無料）。アレルギーと向き合う親子、学校、病院の地道なとりくみが続いている。

　乳児の10人に１人がもつと推測されている、食物アレルギー。症状は、じんましんなどから生命にかかわるアナフィラキシーショック（ぐったりする、血圧低下、意識障害など）まで実に幅広く、原因となる食物（アレルゲン）も卵、乳製品、小麦、そば、落花生など、個人によって異なる。また、年齢や摂取量により症状が変化することも多く、対応に悩む保護者は多い。

　「給食はもちろん、調理実習や修学旅行、キャンプなど、アレルゲンに触れる可能性は無限なので、不安は尽きません。でも、毎日みんなと違う食事をとり、我慢して違う行動をしなければならないことは、子どもにとって大きなストレス。アレルギーに対しても学校や社会の『バリアフリー』が必要なんです」と、同会の母親たちは口をそろえる。

　同会は、アレルギー対応給食の実施へ向けた市教委との意見交換会がきっかけとなり、３年前に発足した。現在は月１回程度情報交換を行い、小児アレルギーの対応について幅広く模索を重ねるほか、自治体や学校、病院とも連携して、講演会や勉強会を開いている。

　逗子市ではこうした声に応え、独自のガイドラインを作成した。アレルギー発症率の高い食品は給食メニューから外すか、代替食を用意。調理員を増員し、アレルゲンの混入・誤食がないよう徹底もしている。

　「毎月、先生や栄養士の方たちと翌月の献立表を見ながら事前確認をし、食べられないものはお弁当などで対応しています。また、万一のため、対応の仕方を一覧にまとめ、かかりつけの病院やカルテ番号もお伝えしてあります。子どもの心をくみとって前向きに対応して下さり、感謝の思いでいっぱいです」と、同会。「『どうして食べられないの!?』と特異な目で見られることのない社会をめざして、今後も親としてできることをしていきたいです。『どこに相談すればいいか分からない』という保護者の方々をはじめ、皆さんのご参加をお待ちしています」と話す。

　当日は、午前10時から午後1時までが人形劇などで学ぶアレルギー教室、午後３時半から５時半までがアレルギー専門医を交えての座談会。その後は個別相談会も。※個別相談希望者は、26日までにメールで氏名、連絡先、質問を送信のこと。なお3月24日から4月1日までは、アレルギー対応の食材＆レシピ、市内公立小学校のとりくみなども展示紹介する。
(タウンニュース）

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県西部の山間部などに江戸時代から伝わる野菜「のらぼう菜」の収穫が始まり、比企郡内のＪＡ農産物直売所を中心に店頭に並び始めた。東松山農林振興センターが地域の特産品にしようと２年前から郡内の農家に生産を呼び掛け、今年は昨年比約４倍の６トンが出荷される見込み。　（山口哲人）

　のらぼう菜はアブラナ科の野菜で、味はブロッコリーに近く、甘みが強い。同センターの小林峰治・西部地域担当課長は「あえ物やいため物、鍋などどんな料理にも合い、生野菜としても食べられる不思議な野菜」と説明する。

　古文書には一七六七年に、代官が旧都幾川村大野集落の農民百三人に、種とともに栽培方法などを記した指南書を渡したとあり、このころから比企郡で栽培が始まった。悪天候に強く、天保の飢饉（ききん）の食糧難に役立ったことから「飢饉菜」とも呼ばれる。

　のらぼう菜を販売している嵐山農産物直売所の吉川博所長によると「毎日、昼から夕方ぐらいには売り切れてしまう」という盛況ぶり。神奈川県から買いに来た女性もいたといい、一袋百三十円ののらぼう菜をめずらしそうに手に取る主婦は多いという。

　現在、嵐山、小川、ときがわ町、東秩父村の約五十農家が生産に乗り出している。九月上旬に作付けし、三月に収穫するため「裏作にうってつけ」と注目度が上がっているという。
(中日新聞）

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【むかわ】胆振管内むかわ町穂別の農家のビニールハウスでウドの収穫がピークを迎えている。土の上にわずかに芽を出しており、スコップで周りの土を崩すと五十センチほどに成長したウドが次々と現れ、春の香りでいっぱいになっている。

　池田清一さん方では十二日から収穫を始めた。燃料費の高騰でハウスの暖房をつけないで栽培したため、例年よりも一カ月ほど遅いという。農閑期を利用して栽培し、ビニールを四重にして温度管理に気を配ってきた。ハウス栽培のウドは天然ものに比べてアクが少なく、薄く切ってよく水にさらせばサラダのように生でも食べることができるという。「多くの人に春の香りを楽しんでほしい」と池田さん。

　札幌など道内の市場には一キロ当たり四百円から五百円で出荷。作業は三月末まで続く。
(北海道新聞）

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松川町立松川中学校で１３日、卒業を控えた３年生１６９人の給食に、地元飲食店が新名物として売り出している「ごぼとん丼」が出た。飲食店経営者ら有志で組織する「信州松川の味ごぼとん丼の会」（松沢喜好会長）が、地元から巣立っていく子どもたちに、ふるさとの味を覚えていてもらおう―と初めて企画した。

　ごぼとん丼は、地元産の豚肉とゴボウを煮込み、ご飯に乗せたもの。地元の飲食業界活性化をねらい、０５年に開発した。

　町の「ふるさとづくり事業」の補助も受けて初めて実施したこの日は、加盟７店のうち５店が“自慢の一品”を次々と配達。このうち３年３組の教室では、丼が到着すると、さっそく「いいにおい」「肉厚じゃん」と歓声。柔らかい豚肉やゴボウの歯ごたえをゆっくり楽しんだり、余った丼を分け合ったりする姿が目立った。

　給食で何度か口にしたことはあるものの、プロの味は格別で、女子児童（１５）は「おいしくて、気持ちが伝わった」と笑顔。県外の高校でバレーボールに打ち込むという女子児童（同）は「ふるさとの味を忘れないようにしたい。高校では春高バレーにレギュラーとして出場したい」と言葉に力を込めた。

　松沢会長は「子どもたちの笑顔を見られて良かった。町外へ出て行く子どもたちに、松川の良さと合わせてごぼとん丼の味も覚えていてもらいたい」と話していた。
(南信州新聞社）

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パイナップルの果皮から酢を作る技術を、九州沖縄農業研究センターが開発し１４日、沖縄県名護市で開いた同センターの研究成果発表会で紹介した。センターが選抜した酢酸菌と、製造技術でパイナップル風味の食酢ができる。加工の過程で出る果皮は、独特なにおいで、これまでは加工に向かないとみられていた。捨てられていた厄介者を地域特産に変身させる。

　果皮の搾り汁は青臭く利用価値がなかった。センターは、パイナップルを収穫する暑い時期でも安定して発酵する酢酸菌を選抜。果皮の搾り汁から酢を試作したところ、青臭さがなくなることが分かった。センターの吉元誠機能性利用研究チーム長は「酢酸菌が何らかの作用を果たしているのではないか」とみる。

　一般的な酢の製造では原料の風味が失われるので、パイナップルの味と香りを残す加工法も開発した。原料の香りは酵母で糖類をエタノールに変える時になくなってしまうため、搾り汁にエタノールを加えて糖類を残し、パイナップルの味と香りを残した。

　ほかの酢に比べて飲みやすく、調理では、酢豚などにも合うとみられる。

　これまで加工で出てきた果皮などの残さは、特に夏場に腐敗が早く悪臭が問題になっていた。今後研究チームでは、果汁の搾りかすの利用も含め、パイナップルの完全利用を検討していく。
(日本農業新聞）

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【稚内】稚内東小学校は十三日、六年生がカロリーや栄養のバランスを考えながら、自分たちで給食のメニューを選ぶ「セレクト給食」を行った。

　子供たちに食に対する関心を深めてもらうため、市教委が企画した。同様の取り組みは、稚内港小など市内各小中学校ですでに行っている。

　稚内東小では、六年生約八十人が事前に十八種類の献立の中から、合計七二○カロリーになるように主食や汁物、主菜、副菜、デザートを選択。校舎に隣接する市学校給食センターが調理した。

　この日は、六年生全員が体育館に集合。テーブルに並んだサバのみそ煮やシューマイ、スパゲティなどの中から、あらかじめ選んでおいた品を次々と皿に盛り付けた。児童たちはそれぞれの献立を見比べながら、普段とは違った給食を味わっていた。（上家敬史）
(北海道新聞）

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滋賀県近江八幡市の八幡小で１５日、地元産の「水郷野菜」などを使った「水郷鍋」が振る舞われ、６年生の２９人が故郷の味に舌鼓を打った。
　卒業を前に、同市の農家で栽培された水菜、白菜、近江牛などを使った鍋料理を通じて、郷土の食材に関心をもってもらおうと、食育の一環で初めて行った。
　この日は、畳敷きの家庭課被服室で、あらかじめサケやニンジン、大根が用意された鍋に、児童がネギや春菊などを入れて味わった。
　男子児童(12)は、「おいしかった。これからは地元の野菜をもっと食べていきたい」と話していた。
(京都新聞）

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　可児の兼山小学校で十四日、インド料理店経営のスレンダー・シンさんを講師にした国際交流授業があった。六年生十九人が、シンさんがつくった本場のカレーを味わった。

　シンさんはチキン、ひよこ豆、野菜の三種類のカレーを持参。鍋で温めるのを待つ間、立ち上る濃厚な香りに子どもたちからは歓声が上がった。香辛料の説明を受けた後、いよいよ試食。男子児童は「家で食べるカレーより辛いけど、とてもおいしかった」と満足そうだった。釜で焼きたてのナンもほおばった。

　シンさんを講師にした授業は七日にもあった。この時はチャイを飲みながら、国土が日本の八倍もあることなど話を聞いた。

　同小の六年生は、一昨年まで旧兼山町の補助で米国研修旅行をしていたが合併でなくなった。その代わりに、身近に住む外国人を招いて食にこだわった交流授業をしている。（小川邦夫）
(北陸中日新聞）

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