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食育にかんする学校教育のあり方を研究している京都府亀岡市吉川町の吉川小で３１日、その成果を紹介する研究発表会が開かれ、児童たちが学習で生まれた食に対する意識を寸劇で披露するなどした。

　同小は昨年度から府教育委員会の食育についての研究実践のモデル校に指定されている。学校に隣接する休耕田で、児童たちがもち米や季節の野菜を育てたり、農芸高（南丹市）の生徒から栽培法を学んだりしているほか、学校の授業やＰＴＡの行事で親子対象の料理教室を開くなど食育についての取り組みを進めている。

　研究発表会には口丹波を中心に府内各地から約１００人の学校栄養教諭や教員らが参加。調理実習などの授業参観があったほか、各学年の児童約５０人が自分たちが栽培した野菜が調理されていく様子を寸劇で披露、「これからも植えて育てていただきます」と元気よく声をそろえた。
(京都新聞)

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新中津川市の「うまいもの」を紹介する市食彩まつりが二十九日、同市の駅前通りなど中心市街地一帯で開かれ、くり菓子だけではなく同市の魅力ある食べ物を紹介するテントが並んだ。

　一帯は歩行者天国となり、駅前通りに六十張りのテント村が出現。五平もちや朴葉（ほおば）ずし、お好み焼き、豆腐などを販売した。

　路上に設けた市民交流広場など複数会場で、太鼓やフォークソングなどのステージが繰り広げられた。

　同時開催された、秋の中山道まつりの本町会場をスタートした時代行列も、祭りに花を添えた。地歌舞伎の衣装、化粧で弥次喜多や和宮らに変身した市民らが練り歩くと、アマチュア写真家らがレンズを向けた。

　中津川宿本陣の庄屋役を務めた大山耕二市長は「中津川の歴史を感じ、今後の発展の夢を見てほしい」とあいさつした。
（山本哲正）
(中日新聞)

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大学生の食生活を支えてきた学生食堂（学食）が様変わりしている。「安くてボリュームはあるが、味と雰囲気はいまひとつ」という昔ながらのイメージを一新、インド人が調理する本格カレーが楽しめたり、開放感のある南欧風に建て替えて楽しく過ごせるようにしたケースも。学生にはおおむね好評で、キャンパスライフの満足度アップに一役買っているようだ。

　大阪府吹田市の大阪大工学部の食堂。昼時になると、「本格インドカレー＆ナン」と書かれた赤い看板の前に学生の行列ができる。「普通？　辛口？」などと、カウンター越しに人懐っこい笑顔で注文を取るのはインド人やネパール人のスタッフだ。

　今月で開店から丸1年。約40種類のスパイスをインド人3人とネパール人2人のコックが調合する本格的なカレーがウリ。ナンはインドから取り寄せた釜で焼き上げる。1番人気のビーフカレーとナンのセット（400円）は約80食が売れる日もあり、ネパール出身のプールナ・パルサードさん（44）は「本場のカレーを食べて、いっぱい勉強して」とにっこり。

●自由な発想生かす

　工学研究科修士課程1年の丹羽慎太朗さんは今春、初めて口にしてからすっかりファンになり、今では週4回は通い詰める。「研究に行き詰まったときは辛口にします」と話し、持ち帰り用の容器に入った辛口の野菜カレーを手に研究室へ戻った。

　人間科学部2年の女子学生（20）も「安くておいしい」と太鼓判を押す。同学部に近い別の学食を利用せず、わざわざ工学部まで10分歩くという。

　出店の中心となったのは、同大学生協の芝山治仁常務理事。「学生に楽しいキャンパスライフを提供したい」と、これまでにも学食でマグロの公開解体ショーを開催するなど、意外性のある試みをしてきた。

　2003年の独立行政法人化以来、大学側は生協に対し「学生に対するサービスをもっと充実させてほしい」と要望。芝山さんは「教育ばかりを重視していた大学側の意識が変わった。自由な発想が生かせるようになった」と、今後も取り組みを続けるという。

　「古くて汚い」という学食のイメージを刷新したのは追手門学院大（大阪府茨木市）。00年に建て替えた学食は南欧をイメージし、白とベージュを基調にした4階建て。目玉は各階に整然と並ぶ1200脚のいすだ。

　パイン材の滑らかな曲線が特徴的な2種類のいすはデンマークの家具デザイナー、故アルネ・ヤコブセン氏のデザインで、1脚の値段は4万―6万円。

●イメージ向上策

　ほぼ毎日利用するという人間学部3年の生徒は「おしゃれなので知り合いが自然と集まり、楽しい時間を過ごせる」と満足げだ。食事の時間帯だけでなく、学生の交流の場となっている。

　「国立大や有力私大の動きを注視しながら、その先を行く取り組みを心がけている」と井上晶子・同大学企画課長。最近学生から「1人でも気軽に利用できれば」との要望があり、来年にはカウンター席を設ける予定だ。

　同志社大京田辺キャンパス（京都府京田辺市）には今月2日、カフェレストラン「アマーク・ド・パラディ　ラッテ」がオープン。毎日、大阪市内のパティスリーから7―8種類のケーキ（380―450円）を取り寄せ、コーヒーは12種類を用意する。経済学部2年の女子学生（19）は「大学の中だけど、おしゃれな街中にいるような気分になれる」。

　出店は、大阪・心斎橋で若者に人気のカフェ「ガーブ」を経営する業者。内外装も有名デザイナーに依頼しており、岩水宏展店長は「今どきの学生はまじめで勉強熱心。休み時間ぐらいは、店で癒やされてほしい」と話す。

　学生支援課の長沢慶幸係長は「大学の目的はあくまで教育だが、学食をはじめ、学生サービスをおろそかにしたら受験生の獲得に後れを取る」と話す。

　大学全入時代が目前に迫り、今や学生は大学にとって大切な“お客様”。大学のイメージアップにもつながる「学食改革」は今後も過熱しそうだ。
（大阪社会部　伊原健作）
(日経ネット関西版)

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和歌山市は２８日、同市Ａホテル和歌山４階の宴会場で食中毒が発生したと発表した。今月１７日に同窓会で昼食を食べた計４６人のうち、８０〜８２歳の女性１４人が下痢や腹痛などの症状を訴え、１人が１９〜２７日まで入院。大阪府内の医師が市に通報した。検便でノロウイルスを検出。刺し身などを食べたという。全員がほぼ回復している。市は同宴会場を３０日までの３日間、営業停止処分にした。
（毎日新聞）

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綾町で薬局経営のかたわら、薬膳（やくぜん）料理店「薬膳茶房オーガニックごうだ」を営む郷田美紀子さんの食養講座が２８日、同町入野の「賢治の学校綾自然農生活実践場」で開かれ、約５０人の参加者がもちつきなどを楽しんだ。

　郷田さんの薬膳食に対する哲学を学ぼうと２０００年から始まった講座は今回で５０回目。毎回地元の食材を使って、煮物やすまし汁、こんにゃくなどをつくっている。

　この日は郷田さんが、味のバランスを保つことが栄養にもつながるという「五味調和」の考えや、健康と環境は１つという「身土不二（しんどふじ）」について講演。実父で、綾の照葉樹林保全活動に取り組んだ郷田実・前綾町長（故人）の活動を紹介しながら「食は命そのものを頂くこと。人間は自然のめぐりの中で生かされている」と語りかけた。料理講座では、５０回記念と秋の収穫を祝おうと、もちや煮物、ちらしずしをつくり、参加者はそれぞれ秋の恵みを味わった。

　日之影町から参加した施設職員は「これまで食べ物はあって当たり前と思っていたが、人間は自然の中で生かされていることを知った」と話していた。
（西日本新聞）

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宮古島市は２８日、健康食品素材として注目を集めている宮古島栽培の植物、ビデンス・ピローサ（Ｂｐ、和名・タチアワユキセンダングサ）の効能を広く紹介し、新製品開発の可能性を討議するフォーラムを那覇市内で開催した。
　健康茶や化粧品の原料として既に活用されているが、関連産業の発展や地域経済の活性化に向けて宮古島市は、健康増進に役立つとの表示を国が認める特定保健用食品（特保）の認定を目指して取り組んでいる。
　フォーラムは宮古で１９９６年から研究開発を進める武蔵野免疫研究所（東京、吉田八束社長）が共催。全国各地でＢｐの基礎研究や臨床研究に携わる医師ら８人の専門家が成果を報告し、パネル討論した。
　沖縄の薬草を研究する安仁屋洋子琉球大大学院教授は「（動脈硬化や糖尿病などの生活習慣病に関与する）活性酸素を消去する抗酸化作用がある」と説明。星薬科大の瀬山義幸教授はかゆみや花粉症、ぜんそくの抑制効果について紹介した。
　アトピー性皮膚炎の改善などの成果報告もあった。血糖降下や肝障害抑制など健康茶としての効能に関連した研究事例も紹介された。
（琉球新報）

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祖先から受け継いだ食材を現代風にアレンジし、新しい感覚の料理を提案しようと、富士見町は28日、同町の富士見グリーンカルチャーセンターで「ふじみ高原地元食材フェスティバル」を開いた。町内九団体がそば粉、あぶらえ、大豆などを使い、「そばこ入りあぶらえおはぎ」などの料理計20点を出展。約1050人が訪れ、各ブースを試食して回り「ふじみの味」を堪能した。町は土産品など商品化を目指したいとしている。

　地元女性グループ「農村女性ネットふじみ」の提案を受けて町が事業化したイベント。今年で2回目。地元食材を使った新料理の試食会「食の市」は屋外にテントを張って開かれた。館内ではオリジナル料理を競い合う「ふじみ自慢料理コンクール」が行われた。

　食の市では、おっこと亭、栄養士会、食生活改善推進協議会、立沢ひまわりの会などの女性グループが「そばの実入りそば羊かん」「あぶらえおはぎ」「そばがきみたらし」などを作り、地元食材の活用法を提案した。

　今年は町内の専門学校「日本装飾美術学校」が、各料理のイメージに合わせた陶磁器を作って参加した。

　町産業課は「富士見高原の食に関する情報を発信するきっかけにしたい」とし、オリジナル料理の商品化を推進する考えだ。

　自慢料理コンクールでは、一般の部17点、子どもの部20点の出品があり、町内に別荘を持つ女性の「秋のちまき」など6点が優秀賞に選ばれた。審査員の小林節子さんは「食材という先人の贈り物を上手に生かしている」と評価した。
（長野日報）

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口丹波の食料生産に理解を深める初の「南丹地域『食』と『農』の体験ウォーク」が２８日、京都府南丹市八木町で開かれ、参加者らが生産地を歩いて巡りながら、丹波黒大豆の収穫体験や牛乳工場の見学を楽しんだ。

　府内で最大の農業生産地である口丹地域の農業や食糧生産について、地元の住民に知ってもらい、地産地消を促そうと、府南丹広域振興局が催した。

　さわやかな秋晴れとなったこの日は、亀岡市や南丹市などから２２人が参加し、府の職員とともにＪＲ吉富駅から農村環境公園「氷室の郷」を経て、ＪＲ八木駅までの約１０キロを歩いた。

　道中の同町山室では特産の丹波黒大豆の収穫体験もあり、参加者らが地元農家の指導を受けながら、収穫から袋詰めまでの作業に汗を流した。

　母娘での参加者は「初めて農作業が体験できてよかった。黒豆などは他府県にも誇れる特産品と感じた」と話していた。
（京都新聞）

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健康食品などの卸売販売会社「Ａ」が製造・販売する、アロエの果肉で作ったジュース「アロエベラジュース」から、発がん性物質のベンゼンが、水道法で定める基準値（１０ｐｐｂ）の３倍以上検出されていたことが２７日、わかった。

　保健所が自主回収を要請したが、同社は「健康上問題ない」として、一部を除き、回収しなかった。

　同社からジュース原液の加工などを委託されている長野県松本市の工場が８月、自主検査で３４ｐｐｂのベンゼンを検出。混ぜると微量のベンゼンが生じる２種類の保存料が使われていたのが原因とみられる。

　これを受け、松本保健所と、本社を所管する港保健所（東京都）が８月と９月に、自主回収と、製造や販売の自粛を要請。
（読売新聞）

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鬼北町内で２２日開かれた地区体育祭の参加者５２人が食中毒症状を起こした問題で、県は２５日、宇和島保健所が患者の便などから黄色ブドウ球菌を検出し、昼食に出たサンドイッチが原因と断定したと発表した。症状を起こした人は最終的に８４人に達したが、いずれもほぼ回復。同保健所はサンドイッチを作った宇和島市のＡを２９日まで５日間の営業停止処分にした。【古谷秀綱】
（毎日新聞）

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自転車ツアーで京都や熊本県の阿蘇山を回っている外国人らが二十四日、小浜市の食文化館を訪れ、小浜の郷土料理を作った。英国や米国などから十二人、小浜市からも十五人が参加し、お互い片言の英語、日本語を使いながら料理を楽しんだ。

　自転車ツアーは、一九九五年から三年間小浜中学校などで外国語指導助手（ＡＬＴ）をしていた英国人ナオミ・リンドフィールドさんが帰国後にエコグリーンツーリズムツアーとして企画した。春と秋に二回ずつ開いている。

　日本人と外国人の参加者が入り交じって、小浜の郷土料理、焼きサバのちらしずしやサトイモのごまあえ、でっちようかんを作った。サトイモの皮をむいてかゆそうに手を洗う人や、周囲を驚かせる包丁さばきを見せるツアー参加者もいた。

　スコットランドの医師アラン・トムソンさんは「英国にも日本料理はあるけど作るのは初めて。中身や材料が分かって面白い」と笑顔で話した。（白山泉）
（中日新聞）

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全国選りすぐりの学校給食が一堂に集まって味や調理方法などを競う「学校給食甲子園」が来月初めて、東京で開かれます。
その中・四国代表に高松市の国分寺中学校がみごと選ばれました。
子どもたちの健やかな成長に欠かせない「食」そのお手本の一つとなるのが給食です。
今年初めて開かれる全国学校給食甲子園は給食にいかに郷土色を取り入れるかを競い、食育においての給食の役割を広く知ってもらおうというものです。
全国１５００を超える（１５１４校）小中学校から応募があり書類審査で１２校が全国大会に出場することになりました。
その中四国代表に選ばれたのが高松市立国分寺中学校。
地域の食材をフルに生かし子どもたちが喜ぶ献立であることが高く評価されました。
給食の時間も子どもたち自身が学校栄養職員から教わったメニューの知識について放送するなど食育に力を入れています。
また、高松市との合併で統一献立になってからも毎月１９日を「ふるさと給食の日」として地産地消の給食を取り入れているんです。
給食甲子園に出展する献立はしょうゆ豆ハマチ、白味噌など讃岐の食材をふんだんに使います。
今日は本番に向けて初めて試作品づくりを行いました。
学校栄養職員と調理師が制限時間１時間以内で協力して調理し、栄養価や衛生面、温度管理まで細かく気を配らなければなりません。
郷土や家庭の味を伝承する大切な場である学校給食、自慢のメニューは給食甲子園でどんな好ゲームを見せてくれるのでしょうか！来月５日に東京の女子栄養大学で開幕です！
（西日本放送）

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トロピカルテクノセンター（うるま市、ＴＴＣ）は２４日、県内に自生するツバキ類の葉の抽出物から抗アレルギー、抗炎症作用を持つ成分を発見し、２件の国際特許を出願したことを明らかにした。抗アレルギー剤として、従来、使用されるステロイド剤や非ステロイド剤は、胃腸障害などの問題があり、天然物由来のツバキエキスは安全で効果の高い抗炎症剤として期待できるという。現在、県内の健康食品メーカーと提携し、宮古島市や本部町などに自生するヤブツバキやツバキを利用して、来年３月までに茶パックや粉末などの製品発売を目指す。 　特許出願技術の一つは「抗炎症剤」。花粉症や食物アレルギーで発生した炎症を抑える。

　もう一つは「脱顆粒阻害剤」で、リンパ球細胞内の顆粒にあるアレルギー原因物質のヒスタミンやプロスタグランジンの放出を抑えることで、アレルギーを抑制する効果が期待でき、市販の抗アレルギー薬のフマル酸ケトチフェンの約１万倍の効果が得られるという。

　２件は５月９日までに国際特許を出願した。

　ＴＴＣは発見された物質を「沖縄」や「ツバキ」を意味する言葉を組み合わせて「オキカメリアシド」（Ｏｋｉｃａｍｅｌｌｉａｓｉｄｅ）と命名。今後は化粧品や医薬品リード化合物などでも製品化を計画している。

　研究統括を務める東北大学名誉教授の安元健氏は２４日、県庁で記者会見し「ツバキは全国で見ることができる花だが、沖縄で特許を取得することで、他県で製品化されても使用料が得られる。将来的には県内産業の振興につながる」と述べた。

　同研究はＴＴＣを中核機関に、文部科学省の外郭機関・独立行政法人科学技術振興機構や県の助成を受け、２００３年からの５年事業として実施している「県地域結集型共同研究事業」の一環で行われた。

　琉球大学や県工業技術センター、県内の民間企業が、県内の天然素材などを用いた研究を行い、０６年９月までに国際特許を含め１８件の特許を出願している。
（沖縄タイムス）

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豊川稲荷名物のいなり寿司（ずし）が、１１月１日から豊川市内のＪＡグリーンセンター２店舗で販売されることになった。豊川商工会議所と豊川鮓組合いなり部が、ＪＡひまわりの協力でいなり寿司の地域ブランド化をめざして展開する。

　いなり寿司による地域ブランド起こしは、３年前から同商工会議所が国、県の支援を受けてスタートした。特色あるいなり寿司の公募、パッケージ製作を行い、開発してきた３３商品を地元２０店舗で販売している。

　しかし、豊川稲荷への参拝客が伸び悩んでいることから、観光バスで地域特産品購入と同稲荷参拝ツアーに目をつけ、国道１号の音羽蒲郡インターチェンジ近くのＪＡグリーンセンター音羽と同稲荷近くの姫街道沿いにある同グリーンセンター豊川の２店舗で限定販売を開始することになった。

　当面は、１店舗３０箱の計６０箱限定だが、売れ行きをみながら販売数量を増やしていく。また、同ＪＡの秋の大収穫祭開催に合わせて１１月３日と１１日には販売数量を増加する。

　同２３日の同稲荷秋季大祭でも販売するほか、名古屋や浜松からの来客が多い、本宮の湯では１１月２６日の「本宮まつり」で特別販売を行う。

　同鮓組合いなり部の清水代表は「組合員６件が、味を統一していなり寿司を作って販売する。地産地消を目指しており、地元特産の花穂じそ、黒ごま、わさびの３種類と通常いなり寿司の４種類６個入り１箱で４００円」と話している。

　地域ブランド起こしでは、静岡県富士宮市の焼きそば、栃木県宇都宮市のギョーザがあり、同商工会議所では「豊川稲荷のいなり寿司として鉄道の駅、高速道路のパーキングエリアなどでの販売に結びつけ、豊川稲荷門前の名物として人気商品になれば、地域起こしになる」と期待を込めている。
（東海日日新聞）

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肉用牛の飼料自給率向上と畜産農家の経営安定化を図るため、富山県畜産試験場（富山市婦中町）は二十四日までに、発酵した生稲わらの貯蔵技術と、稲わらを活用した混合飼料の開発に乗り出した。全国でも例がない取り組みで、同試験場は稲作県である富山の特徴を生かした技術を確立し、良質な肉用牛の育成につなげる。

　肉用牛の飼育では、出荷が近づく生後二十カ月ごろから脂肪分を増やして太らせるため、栄養価の高い飼料を与える。この時、約２０％は稲わらなどを食べさせる必要がある。

　二〇〇四年度のまとめでは、県内の畜産農家が飼料用に必要とする稲わらの量は千七百二十トンで、このうち七割は輸入に依存している。県内では、農家が稲わらを土にすき込んで肥料にするケースが多いうえ、稲わらが回収前に雨に濡れるとカビがはえて飼料にできないなどの事情から、県産稲わらは二百六十四トンしか飼料用に使われていない。

　しかし、昨年から安全面の問題で中国産稲わらの輸入が一時停止され、飼料用の稲わらのほとんどを国内産でまかなわざるを得なくなった。このため同試験場は、地産地消の観点からも五年計画で技術開発に取り組むことにした。

　研究では、乳酸菌を加えて発酵させる「サイレージ」と呼ばれる方法を使い、生稲わらを一年間、安定貯蔵できるかを調べる。また、発酵した稲わらに米ぬかやもみ殻などを加えた混合飼料を牛に食べさせ、配合割合の変化によるビタミン濃度や枝肉の品質、生産コストなどを検証する。

　すでに富山市内の農家から集めた約三十トンの生稲わらを使って貯蔵試験を始めており、来年から本格的な実証試験に移る。同試験場の高平寧子主任研究員は「稲作農家の協力を得て新しい技術を確立させたい」としている。
（富山新聞）

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子どものころ、台所で母の傍らに立ち、料理を手伝うことがあった。料理が得意な母の手にかかると、いろいろな材料が、刻まれ、混ぜられ、火を通され、ついには、あつあつの湯気を立てて食卓にのぼってくる。

　魔法のようだった。中でも一番の好物は、煮込みハンバーグ。

　「肉好きの私に合わせてくれたのか、これのために私が肉好きになったのか」

　パン粉ではなく、食パンを水に浸してちぎって、豚と牛の合いびき肉に混ぜる。ほかに、細かく切ったハクサイを入れるのもポイントだ。ハンバーグを焼き、季節の野菜やソーセージを煮込んだケチャップ風味のトマトソースに入れる。表面のカリカリ感を損なわないように軽く煮るのがコツ。

　「ジューシーなソースと肉汁が絡まって口に広がります。表面の香ばしい食感が何とも絶妙でした」

　１４歳の時、故郷の愛知県から一人で上京し、作曲家いずみたくさんの実家に下宿しながら夢中で歌の勉強をした。１６歳で「ピンキーとキラーズ」を結成、「家には寝に帰るだけ」という超多忙な毎日を過ごした。食事は仕事先や移動中でのお弁当がほとんど。母の味が無性に懐かしくなることがあった。

　グループを解散し、１９８１年から１年半、アメリカ・ニューヨークに単身留学した。ここでもダンスや英語の勉強に懸命で、食事は後回し。料理上手のダンス仲間に頻繁に食事を作ってもらい、助けられた。移動の合間にハンバーガーをほおばることもあったが、脂っぽくて、おいしいとは感じなかった。「そんな時に思い出されたのが母のハンバーグ。栄養のバランスといい、味といい、なんてすばらしかったのだろうと実感しました」

　帰国後は、ミュージカルなどを中心に活躍。両親と同居することになって、母はお弁当を作ってくれたり、楽屋に料理を差し入れてくれたりした。大好物の煮込みハンバーグとも“再会”した。舞台が終わった後、楽屋で若手のダンサーとお酒をのみながら語り合うことも多く、煮込みハンバーグが登場することもあった。

　「鍋ごと持ってきてくれましたね。若い人たちは食欲が旺盛で、何皿も並んだハンバーグをアッという間に食べてしまって」。いつしか、母の料理のファンになり、待ち望むようになるダンサーもいた。

　現在も両親と３人暮らし。舞台、テレビ出演と、忙しさは変わらないが、自宅で母が作る食事は、父の健康を気遣い、肉料理の機会が減った。それでも、昔ながらの母の料理が一番体になじむ。

　母が作ってくれた煮込みハンバーグのように、バランスよく円熟した味を舞台でも出していきたいと思っている。（上伊沢沖宏）。
（読売新聞）

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栄養補助食品の利用が広がる中、徳島文理大学短期大学部の西本喜重教授が、食材の薬効を紹介した「身近な薬草　穀物・野菜・果物編」（Ａ５判、一五二ページ）を自費出版した。

　栄養学や予防医学などを教えている西本教授は、単身赴任のために日ごろからスーパーでダイコンやキャベツ、ギンナン、イチジクなど身近な食材に触れる機会が多く、こうした食材の本来の力を紹介しようと七十種を調べた。

　中国の明時代に薬用植物について書かれた本草綱目や、江戸時代の川柳に詠まれた食文化を解説した江戸川柳飲食事典、百科事典などを基に、食材ごとに二ページずつエピソードや栄養成分、効能などを説明。自ら野山に出かけて撮影した食材の写真や、描いた挿絵も掲載した。

　高齢者でも読みやすいように大きな字を使うなどした西本教授は「健康を維持するためのバランスの取れた食事にこの本を役立ててほしい」と話している。

　二千円（送料別）。問い合わせは、西本教授〈電０８８（６２２）９６１１、内線２８１６〉。
（徳島新聞）

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香美町香住区の「みなと保育園」で２３日、水揚げされたばかりのベニズワイガニが給食に出された。園児たちが、茹（ゆ）でたてのカニをほうばり「おいしい」と歓声をあげた。

　同園にこの日、水揚げされて茹であげられたカニ計２００匹が届けられ、保護者会の役員らが食べやすいように包丁で、切り口をいれた。このほか、同町で収穫されたナシも出され、食卓は秋の味覚が並んだ。

　食べる際には、保育士が身をほぐすなどしたため、園児たちは丸一匹のカニのほか、ナシも満喫。“香住の秋の味覚”をたんのうした園児たちは、「秋の香住はおいしいものがいっぱい」と笑顔で話していた。
（産経新聞）

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県食品安全対策課は23日、芋煮会で仕出し料理を食べた中山町の小中学生を含む23人が食中毒になったと発表した。

　発症者は小学生8人、中学生6人、30−50代が9人。検便の結果、3人からウェルシュ菌の毒素が検出された。

　村山保健所は同日、仕出し料理を提供した中山町いずみの「ひまわり館」を3日間の営業停止にした。

　調べによると、患者ら65人は15日昼、地元の公園で開かれた町内会の芋煮会に参加。ひまわり館が調理した芋煮のほか焼き鳥、カレーうどんなどを食べた。夜以降に11人が下痢や吐き気を訴え、医療機関で受診した。

　同課によると、ウェルシュ菌は大釜で調理した食肉料理から検出されるケースが多い。65度以下になると急速に増殖を始め、再び高温にしても死滅しないという。
（山形新聞）

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対馬市厳原町小茂田で「つしま地鶏」を約千羽飼育している農業生産法人「つしま自然農園」が二十三日、取れたての卵約百個を近くの学校給食センターに寄贈し、小、中学生が地元の食材を使った給食に舌鼓を打った。

　同園は今年四月、耕作放棄地を活用して開園。つしま地鶏をひなから飼育し、十月から卵を本格的に出荷し始めた。卵の寄贈は今月六日に続き二回目。地域貢献活動や、地元の子どもに産みたての卵のおいしさを知ってもらうことが目的。

　卵をもらった佐須学校給食共同調理場は「かき玉汁」に調理し、近くの小、中学校四校に配給。市立阿連小一年では親子給食会があり、授業参観を終えた親子が地元食材を使った料理に舌鼓を打っていた。

　西山樹旗君（６つ）は「給食は毎日楽しみです」と笑顔。保護者らは「地元の食材なので安心して食べられます」と話した。

　つしま地鶏はあごひげのような羽毛があり、日本三大ひげ地鶏と呼ばれている。同園は卵を「ヒゲッグ」と名付け、ブランド化を目指している。
（長崎新聞）

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北海道東海大の学生食堂に、「健康玉ネギ料理」と銘打ったメニューが３１日までの期間限定で登場し、学生や地域住民らの人気を集めている。タマネギなどの「機能性食品」の研究で知られる農学博士の西村弘行学長の指導で、食堂のスタッフが考えた。血液をさらさらにする効果などがあり、西村学長は「ぜひ試して」とＰＲしている。

　メニューは赤タマネギを丸ごと加熱した後に切り、魚とカニを加えたあんかけと、赤タマネギを水でさらして若鶏といためた二種類。あんかけは男性ホルモンを増やして乳がんを予防し、いためものは血液をさらさらにするうえ、記憶障害を改善する効果があるという。

　西村学長はタマネギの健康成分などを研究しており、「赤タマネギは普通のタマネギよりさらに体に良く、その効果が調理法によって違ってくる」と説明。いずれもみそ汁とご飯付き四百五十円で提供している。

　学生の間では「うまい」「ピリピリとした味が効くんだな」などと好評。地域住民にも味わってもらおうと、地域の回覧板でＰＲしたところ、住民も食事に来るようになった。

　一般利用は午前十一時−午後四時の営業時間のうち、学生で混雑する午後零時十五分から三十分間以外。土曜は午後二時半までで、日・祝日は休み。

　十一月には、繊維質の多さで知られる野菜ヤーコンを使ったメニューを提供する予定。
（北海道新聞）

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かぜの季節を前に、のど飴（あめ）メーカー各社の戦略製品投入が相次いでいる。１９６８年の発売以来、「丸い赤缶」一筋のロングセラー「南天のど飴」（医薬品）は、「３９年目の新発売」のふれ込みで、ブルーの“新顔”が加わる。製造・販売元の常盤薬品工業（大阪市中央区）が、のど飴の次の主力商品として開発した「南天のど飴クール」がそれで、今月末までに全国のドラッグストア、薬局に青い缶のニューフェースが並ぶ。

　南天のど飴クールは、ペパーミントとハッカにスペアミントを配合したミント系クール味が特徴。爽快（そうかい）なクール味と産地を沖縄県の波照間島、多良間島の黒糖をベースにした味へのこだわりを武器に、新しい顧客層への浸透をねらう。主なターゲットは２０〜３４歳の女性層に据え、販売目標を来年２月までに３００万個と設定した。赤缶は５０歳代以上のシニア層が主な購買層で、現在は年平均３００万個を販売しており、半年でほぼ同じ水準の販売目標を掲げた。

　青缶の投入は、ジャスダック上場の化粧品メーカー、ノエビア（神戸市中央区）が０２年に常盤薬品を買収したことがきっかけ。ノエビアから送り込まれた大倉尚（ひさし）社長はドラッグストアやスーパーの店頭で標準価格の８００円の半値以下で売られ「１粒で数十円の赤字が出ていた」現状を打開すべく「南天のど飴　復権プロジェクト」を立ち上げた。赤缶を「特売の目玉から定番商品へ」てこ入れするとともに、単一味からの脱皮を図った。

　大正製薬（東京都豊島区）が９月末に発売した「ヴイックス　メディケイテッド　ドロップ　ウメ風味」（医薬部外品）は５３年の国内販売以来、初の日本独自の味だ。２００３年に米Ｐ＆Ｇから国内事業を買収して以来、のど飴のトップシェアを維持する同社だが、日本人になじみの深いウメ風味でファンをさらに広げたい考え。１７日に発売した第一三共ヘルスケア（同中央区）の「ルルのど飴Ｃ」（医薬部外品）はハーブティーなどで人気のローズヒップ味を業界で初めて採用、若い女性需要の取り込みを目指す。

　のど飴市場は医薬品のほか、キャンデーなどの食品、さらに医薬部外品の商品が入り交じって激しい競争を繰り広げている。業界調査によると、食品を除くのど飴市場のシェアはヴイックス３８％、浅田飴２９％、南天のど飴２３％と上位３社で９割を占めると推定。寡占市場となっている。
（フジサンケイ　ビジネスアイ）

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加古川市内のスーパーで販売された食パンに縫い針が混入されていたことが分かり、二十一日、食品メーカーから届けを受けた加古川署は、何者かが商品に針を混入したとみて偽計業務妨害の疑いで捜査を始めた。

　調べでは、加古川市内の女性が二十日午前、同市の「Ａ」で六枚切りの食パンを購入。二十一日朝、袋から取り出した際、一枚に縫い針を発見した。針は長さ約五・五センチで、半分ほどがパンに刺さった状態だったという。食品メーカー「Ｂ」の製造で、女性の家族からの連絡を受けた同社が加古川署に届けた。けが人はなかった。

　同店では二十日午前十時の開店前に食パンを陳列したが、異常には気付かなかったといい、「巡回を強化したい」としている。
（西日本新聞）

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名古屋市食品衛生課は、同市中村区で１４、１５両日に開かれた経営セミナーの参加者７０人のうち男性２７人が下痢や吐き気などの食中毒の症状を訴えたと発表した。セミナーで１４日に提供された昼食の弁当が原因とみられる。全員快方に向かっている。
　同課によると、弁当の製造元は同市熱田区の弁当製造店「Ａ」。同店の女性従業員とセミナー参加者の便からノロウイルスが検出された。市は２０日、同店を営業禁止にした。【松岡洋介】
（毎日新聞）

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四日市市日永のかっぽう旅館「Ａ」に１４日から１７日まで宿泊していた同市内の高校野球部員ら３７人のうち３４人が腹痛や発熱などの食中毒症状を起こしたと、同高から１８日に四日市保健所に届けがあった。
　同保健所の調べによると、食中毒症状が出始めたのは１５日からで、患者からサルモネラ菌が検出された。症状を訴えた人のうち１人が入院したが、２１日に退院した。全員が快方に向かっているという。
　同保健所は２１日、改善措置がとられるまで同旅館を営業禁止処分にした。【山口知】
（毎日新聞）

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福岡県宗像市の市立農業体験施設「Ａ」のレストランで、小麦粉入りそば食品が誤って「そば粉１００％」と表示され、販売されていたことが２０日、分かった。小麦粉アレルギーがある幼児が４日、施設内でざるそばを食べた後、激しいぜんそくを発症したことから判明した。市側は「そば粉の仕入れ先の情報提供ミスが原因。事実と異なる表示で、利用者には大変迷惑をかけた」としている。

　同市などによると、施設内のレストラン「Ｂ」では熊本県南阿蘇村（旧久木野村）産のそば粉１００％使用のそばをメニューに掲示。同村の第３セクター「Ｃ」からそば粉を仕入れてきた。

　しかし、２００４年秋の台風でソバの収穫が激減。ニュージーランド産そば粉で代用することになり、つなぎとして小麦粉を１０％混ぜたが、Ａには輸入そば粉使用のみ伝えていた。

　収穫が回復した昨秋以降は、地元産のそば粉を確保できるようになったが、製粉工場への指示が不徹底だったため、小麦粉が混ざったそば粉が引き続き納入されていたという。
「Ｃ」の管理部長は「わたしどもの不手際で多大なご迷惑をかけた。消費者の信用を取り戻す最善策を考えたい」と陳謝している。宗像市も「利用者へのおわびとして、１１月５日まで特別価格で食事を提供したい」としている。
（西日本新聞）

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浜松市細江町の気賀小学校で「食育の日」の十九日、六百一人の全校児童が静岡産の食材で調理した学校給食を味わった。（佐野和広）

　同校は児童たちの生活改善、中でも「食教育」を重点に取り組んでいる。学校の栄養士、養護教諭、クラス担任が連携して朝食指導、栄養指導を実施している。今回の給食会も静岡に素晴らしい食材のあることや食の大切さを知ってもらうのを狙いに計画した。

　メニューは、黒はんぺんで知られる「静岡おでん」、サクラエビのつくだ煮、野菜の「わさびあえ」、デザートのミカンと、いずれも静岡を代表する食材ばかり。児童たちは、サクラエビをのせたご飯、ちくわやジャガイモと一緒に煮た黒はんぺん、ニンジンと豆のわさびマヨネーズあえをおいしそうにほおばった。

　給食後、全校児童が参加して「静岡の味をしろうよ集会」が開かれ、静岡食材についてクイズを通して理解を深めた。　
（中日新聞）

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山形県寒河江市などで、食用菊「もってのほか」の収穫がピークを迎えている。

　赤紫色の花びらはシャキシャキとした歯ごたえとほのかな甘みが特長で、おひたしや天ぷらなどに調理される。「皇室の紋章を食べるなんて」「思いのほかおいしい」などの諸説に由来するという変わった名もあって、最近は首都圏の料理店でも人気を集める。

　山形県は、食用菊の生産量が１２６０トン（２００４年）で全国１位。摘み取りに忙しい同市の氏家敬士さんは、「旬の味と色を楽しんでもらえれば」。収穫は、１１月中旬まで続く。
（読売新聞）

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宮崎市は１９日、１４日夜に市内であったオーケストラの演奏会に参加した演奏者ら５５人が食中毒とみられる下痢などの症状を訴えたと発表した。医療機関で診察を受けた２人を含めて全員回復しているという。
　衛生環境課によると、発症したのは１４〜７５歳の県内外の男女。演奏会前などに同市の弁当店「Ａ」から配達された幕の内弁当を食べた。１４日深夜〜１５日朝を中心に下痢や腹痛などの症状が出た。１６日午前９時ごろ、主催の音楽団体から市保健所に連絡があった。市は同店を２０日から３日間の営業停止とした。食材を分析するなどして原因物質を調べている。
　同課は「行楽シーズンだが昼間はまだ暑いので、食品の管理には注意してほしい」と呼びかけている。
（毎日新聞）

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横手市の「よこて発酵文化研究所」が、特産アスパラガスを粉末にした健康食品素材「アスパラガスパウダー」を開発した。来春から製造販売の予定で、パウダー（１００グラム入り、税込み５２５円）２００袋を試験販売している。
　発酵文化研究所（事務局・横手地域局産業振興課内）は、小泉武夫東京農大教授を顧問とした産学官の市民団体で、発酵食品などを研究。アスパラパウダー入り和洋菓子を考案し全国高校家庭クラブの０５年度研究発表会で最優秀賞（文部科学大臣賞）を受賞した横手清陵学院高の活動にヒントを得て、粉末製品の量産販売に着目した。
　アスパラは血圧上昇抑制、疲労回復、肝機能改善などに効果があるとされるアスパラギン酸やギャバ（γ―アミノ酪酸）を含有。同研究所は市内の食品関連会社「Ｋｏｔａｍｉ」と提携し、会員農家提供のアスパラをパウダー化。会員レストランなどと粉末入り洋菓子やアイスクリーム、豆腐なども試作した＝写真、パウダーは右上。パウダー製品の問い合わせは、販売元の丸幸電話０１８２・３２・９５８２へ。【佐藤正伸】
（毎日新聞）

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【ワシントン＝渡辺浩生】米政府が年内にも、クローン技術で生まれた牛など家畜の肉やミルクを食用として商品化することを承認する見通しとなった。米食品医薬品局（ＦＤＡ）が安全性に問題がないと判断したためだ。しかし、消費者グループや乳製品業界からの反発は強く、市場に流通するまでには曲折も予想される。

　ＦＤＡでは、クローン技術で生まれた牛の肉とミルクの成分を、通常の交配で生まれた牛のものと比較した結果、ほとんど違いが見当たらず「同様に安全であることが判明した」としている。米政府は年末までに、クローン家畜の食品をめぐる規制やリスク管理計画について草案をまとめる方針。

　乳牛や肉牛は通常、優秀な種牛の精液を使った人工授精で生産される。クローン技術を使えば体細胞核から種牛を増やすことができるので、酪農家やバイオ産業は「高品質の肉や牛乳を継続的に消費者に供給できる」と歓迎している。

　しかし、過去の米国内の世論調査では、約６割がクローン家畜の食用化に不快感を示している。「宗教上や倫理面の問題」を指摘する声も根強くある。

　乳製品業界も商品化に強く反対している。「全米牛乳生産者連合」はＡＰ通信に対し、「牛乳が健康に良いという消費者の信用が傷つけられることを懸念している」と語った。

　消費者団体などは、商品化する場合にはクローン家畜の肉やミルクであることをラベルなどで表示すべきだとも主張。その是非は今後の論議の的になるとみられるが、通常のものと見分けがつかず、「区別は事実上不可能」との指摘もある。

　一方、米紙ワシントン・ポストは専門家の証言として、すでにクローン技術で生まれた家畜の精液が酪農家の間で売買され、飼育された家畜の食肉が売られていると報じている。
（産経新聞）

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毒キノコが原因の食中毒が昨年を超えるペースで発生している。斎藤弘知事は１８日の定例会見で注意を呼び掛けた。
　県によると、１８日までの毒キノコによる食中毒の発生は７件２１人で、昨年の６件１７人を既に上回った。
　斎藤知事は「ムキタケに似た毒キノコのツキヨタケであたることが多いようだ。本物か毒キノコか判断に迷ったときは採らないようにしてほしい」と話した。【佐藤薫】
（毎日新聞）

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カキの産地偽装を防ぐため、宮城県水産研究開発センター（石巻市）が、カキに含まれる脂肪酸から産地を識別する方法を開発した。県漁業協同組合連合会は「ブランドイメージを守ることができる」と期待している。

　開発のきっかけは、２００２年、同県内の業者が韓国産カキを宮城産と偽って販売したこと。その後、県は特別監視チーム（オイスターＧメン）を結成し、出荷状況をチェックしているが、県外の業者が偽装する可能性もあるという。

　韓国産カキは、日本の養殖技術を導入した際に宮城産の種カキと交配が進んだため、一般的な遺伝子分析では識別が難しい。

　そこで着目したのが脂肪酸。海域によってプランクトンが違うため、カキの産地によって脂肪酸の割合は異なる。分析の結果、２０種類の脂肪酸のうちリノール酸など特定の３種類の割合が、宮城産では約４％を上回るのに対し、韓国産は下回ることが判明した。冷凍保存したカキでも誤差はほとんどなかった。
（読売新聞）

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札幌市立小学校の給食調理から出る食用の廃油について、札幌市教委は１７日、バイオディーゼル燃料（ＢＤＦ）に転換させて再利用させる考えを明らかにした。同市議会決算特別委員会で、藤原廣昭氏（民主）の質問に、山崎亘・調整担当部長が答えた。
　市教委によると、廃油は調理している１９３校から、今年度で４３万リットルが出ると見込まれている。山崎部長は「環境負荷低減のため、有価物として再利用を検討したい。量が多いため、円滑な処理と運搬態勢をどのようにするか、関係事業者と調整している」と述べた。
　ＢＤＦは地球温暖化の原因となる二酸化炭素を出す化石燃料ではないため、環境に優しいとして全国で利用が広がっている。同市も今月から、市民からの回収を始めたばかりだ。【去石信一】
（毎日新聞）

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札幌市内のイタリア料理店「クレッシェンテ」（中央区南六西二三）は二十日、スローフード協会国際本部（イタリア）が推進する世界遺産の食材版の「味の箱舟」に登録された道内産食材を使ってコース料理をふるまう「味の箱舟を愉（たの）しむ会」を開く。手に入りにくい食材の個性を引き出す本格的な料理で、主催者は「貴重な在来食材を知ってもらい、守り育てる機会になれば」と期待している。

　味の箱舟は大量生産、大量販売される画一的なファストフードの洪水から、手作りの個性的で安全な食品をスローフードとして“救済”する試み。現在、世界の約七百品目が登録されている。

　道産食材で登録されているのは、和牛の一種で日高管内えりも町が産地の「短角牛」と、粒が八列で岩見沢などで生産されている「八列トウモロコシ」。現在登録を申請中の札幌のタマネギの在来種「札幌黄」と、皮が硬く三笠などでつくられている「まさかりカボチャ」も使い、計四種類が料理の主役だ。

　企画は同店オーナーの浅野喜泰さんで、メニューは「札幌黄のムースと八列トウモロコシのピューレ」「短角牛赤ワイン煮のパスタまさかりかぼちゃのピューレ添え」「短角牛のハラミ炭火焼き」など六品。今回は、道内のスローフード愛好者団体が対象だが、好評な料理は今後、同店のメニューに加え、提供する。問い合わせは同店（電）０１１・５１３・５１５１へ。
（北海道新聞）

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伊万里市内の農家らでつくる「伊万里の食を豊かに実行委員会」（中井仁一郎会長）が、地元食材を使った創作料理レシピ集「伊万里食三昧（ざんまい）」を発行した。一品料理やコース料理など２４品を紹介、「飲食店や家庭のメニューに加えてほしい」とＰＲする。

　同グループは「地産地消」「食文化の向上」を合言葉に、２００３年度から３カ年計画で名物料理を研究。伊万里ナシを使った菓子や伊万里牛ハンバーグの開発などに取り組んできた。

　レシピ集は活動の集大成として製作。初年度に２回開いた「自慢料理コンテスト」の入賞作が中心で、第１回一品料理の部大賞「ズッキーニと牛肉巻の梨ソース」や同コース料理の部大賞「やっぱり伊万里は素敵（ステーキ）な街」などの調理法を、１品当たりのカロリー数とともに紹介している。

　巻末には伊万里トンテントン祭りのくんち料理や、伊万里牛ハンバーグの加盟店マップなどを掲載。中井さんは「生産者や消費者らが一つになって生み出した食文化。市域を越えて広がればうれしい」と話している。

　「伊万里食三昧」はＡ４版カラー２６ページ、７００円。問い合わせは同市観光協会、電話０９５５（２３）３４７９。

（佐賀新聞）

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那覇市は、市民の健康づくり計画「健康なは２１」の事業の１つとして、外食産業向けの健康メニュー講習会を９月下旬から開いている。今後、弁当屋や飲食店にアドバイザーを派遣し、直接健康に配慮したメニューの検討や栄養表示法などを指導する取り組みも始める。市内では肥満者の増加が課題となっており、市は「市民が自分の体に合ったメニューを選択できるような食の提供を」と呼び掛けている。
　１１日の講習会には５人が参加。管理栄養士の古堅由紀子さんが内臓肥満予防の重要性や、県民が脂質を取りすぎていることなどを説明。弁当を例にとり、揚げ物を焼き物にしたり、酢を使ったあえ物を使うなどの工夫で全体のカロリーを少なくすることができることを紹介した。
　焼きサバにみそだれをかけたり、カレー味を付けたものや、ごまを混ぜてこくを出した５色なますなど、健康に配慮しつつ、味をしっかり付けたメニューが提案され、試食も行われた。また、アドバイザー制度への参加も呼び掛けた。
　那覇市の居酒屋で店長を務める新垣達也さんは「５色なますなど思ったより味が付いていて良かったので取り入れてみたい。（アドバイザー制度は）多くの店が健康に気を使って理解を深めることにつながるので良いと思う」と話していた。
　外食アドバイザーは、市内の弁当屋や飲食店１０店舗を募集し（１）栄養成分表示（２）エネルギー控えめ、脂質や塩分控えめといったヘルシーメニュー（３）ご飯の量を選べる、味付けを薄くするといったヘルシーサービス―の指導を行う。１１月から来年２月にかけてアドバイザーが店に派遣される。実施後は「アドバイザー派遣」のステッカーを交付し、健康に配慮した店舗としてアピールしてもらう。
　講習会は２６日、１１月８、１６、２２日にも開く。１週間前までの申し込みが必要。申込先は県公衆衛生協会０９８（９４５）２６８６。アドバイザー派遣の募集は１０月３１日まで。問い合わせ先は那覇市健康推進課０９８（８６２）９０１６。

（琉球新報）

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南国市は１６日、食育の施策を総合的に推進する「食育推進計画」を策定するため、生産者や教育関係者らで構成する同市食育推進会議を発足させた。食を生かした地域活性化などについて論議し、来年３月までに県内初となる計画を完成させる。

　同様の計画作りは、国が昨年７月に食育基本法を制定し、今年３月に食育推進基本計画を発表したことを受け、全国の自治体で進んでいる。

　同市は以前から食育に力を入れており、昨年９月には「食育のまちづくり宣言」、同１２月には「食育のまちづくり条例」を制定。同計画もいち早く策定する。国の基本計画を参考に、食の安全性や食文化の継承、健康づくりなどをテーマに論議し、南国市独自のカラーを出していく方針。

　推進会議の委員は農家や大学教授、市幹部ら１９人。既に市の中堅職員らで作業部会を立ち上げ計画案作りに着手しており、推進会議はこの案を基に細部を詰める。

　この日は同市大そね甲の市保健福祉センターで初会合が開かれ、浜田純市長が「今ほど食が関心を集めている時はない。本市はこれまでさまざまな取り組みを進めてきた。特色ある推進計画を策定したい」とあいさつ。会長にＪＡ南国市の秦泉寺雅一常務を選んだ。

　また、作業部会の代表者が今月４日に開いた部会の内容を報告。委員の一人で、食育と農業体験学習を一体的に進めている後免野田小の大石美佐子校長が、同校の取り組みを披露した。同会議は年度内に二度の会合を開き、計画を策定する。

（高知新聞）

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【ワシントン16日聯合】米国で韓国料理の人気が高まっている。在米韓国人や韓国人滞在者が主な顧客だった韓国料理店では、最近は中国人やベトナム人など東洋人だけでなく、西洋系やアフリカ系、ヒスパニックまで多様な人種がプルコギやキムチなどの韓国料理を楽しんでいる。

　韓国料理に関心が集まっているのは、韓国からの移民の増加や、韓米間の交流拡大、キムチの鳥インフルエンザ予防効果説など、さまざまな要因が複合的に作用したものとみられる。

　駐米韓国大使館によると、この1〜2年間で韓国料理を求める人が急増しており、特に国民の3分の1が肥満や体重過多である米国人にとっては、ダイエットに韓国の発酵食品を用いるケースが増えているという。ワシントン・ポストやニューヨーク・タイムズなど主要メディアでも、韓国料理で成功した韓国人事業家を紹介するケースが増えている。

　こうしたブームを受け、韓国産農水産物の米国向け輸出も増えており、韓国食品の米国進出も活発化している。農水産物輸出は2001年に1億7000万ドルだったのが、昨年は2億8000万ドルまで増加した。農水産物流通公社は、韓国産農水産物の輸出に向けニューヨークで商談会を開催するほか、各地でイベントなどを計画している。韓国料理人気により、韓国からの移民者も飲食店経営に乗り出しており、生き残りをかけた競争も激しくなっている。

（YONHAP NEWS）

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◇「○○を食べると○○にいい」ってホント！？ 　食と健康についての第２７回和漢医薬学総合研究所特別セミナー「食品と薬のはざま」が２１日午前９時、富山市新総曲輪の県民会館で開かれる。
　近年、「○○を食べると○○にいい」などとうたった健康食品が増えるなど、健康に関する情報があふれ、消費者は自分に合った健康法をつかみにくい。そこで今回のセミナーでは、専門家がそれぞれの立場でそのヒントを提供する。
　世話人の浜崎智仁・富山大和漢医薬学総合研究所教授は、メタボリックシンドロームにかかわるコレステロールについて、総死亡率の観点から分析結果を報告。食品成分の安全性や健康食品などについても、一般の人に分かりやすく解説する。そのほかの講演内容は次の通り（敬称略）。
　▽「健康によい油と悪い油」奥山治美（金城大薬学部）▽「食品成分の安全性」広瀬雅雄（国立医薬品食品衛生研究所）▽「食品の健康表示と科学的根拠：特定保健用食品を中心として」清水俊雄（名古屋文理大健康生活学部）▽「食べ物・栄養と疾病予防：疫学研究の役割」津金昌一郎（国立がんセンター）▽「健康食品の効果と医薬品との相互作用」隠岐知美（静岡県立大薬学部）▽「認知機能における魚油の役割」守口徹（湧永製薬） 　詳細は同大総括管理課教育研究支援室（０７６・４３４・７００９）。【青山郁子】

（毎日新聞）

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「野菜を取るように気を付けていますか」「間食は取りますか」−。大学生の食生活の実態調査に、松阪市の特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）「三重スローライフ協会」と三重大（津市）が乗り出す。三重大生に対するアンケートやモニター調査を行う。通学生と下宿生で食生活がどう異なるかなどを探り、新入生向けの食事の指南書をつくる。

　同協会は農林水産省の「民間における食育推進支援事業」に採択された全国２７団体の一つ。

　「小中学校では食育が盛んだが、今の大学生は抜け落ちている世代。親元を離れて初めて自炊する学生が、ファストフードや毎日同じ食べ物で済ませているのでは」と岩森政明事務局長。三重大の紀伊・黒潮生命地域フィールドサイエンスセンター食資源総合科学部門と共同研究することになった。

　三重大１、２年生３０００人余のうち６００人に食習慣を尋ねるアンケートを実施する。募集したモニター学生約３０人には、日々の食事を写真撮影し報告してもらい、県栄養士会が内容を分析する。

　地元で生産された農産物などを地元で消費していこうという「地産地消」に取り組む団体との研修会にも参加し、食事内容などが改善されたか再度調べる。

　同大生物資源学部教授で、同協会の大原興太郎理事長は「下宿生はどうしても食事が偏りがちだろう。食生活はいったん身に付けば一生役に立つ」と話している。（奥田哲平）

（中日新聞）

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【幕別】町内産の新そば粉で打ったそばを味わう「第六回幕別手打ちそばまつり」（ＮＰＯ幕別風土学研究会主催）が十五日、町民会館前駐車場で開かれた。晴天の下、多くの町民らが新そばの香りや食感を堪能した。

　開会前から来場者が並んだため、三十分前倒しで「開店」。同会の会員約二十人が三つのブースに分かれ、そば粉を手際よく打った。

　かしわそばとゴボウそばの二種計約四千食が用意されたが、ブースごとにそばの細さなどが違い、食べ比べをする人もいた。帯広市内の主婦（５６）は「そばにこしがあり、つゆもおいしかった」と満足そうだった。

　十四日には、まつりの前夜祭として全道の手打ちそば愛好家が技量を競う「第二回迷人戦そばうち大会」も開かれた。（上田貴子）

（北海道新聞）

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札幌市保健所は１５日、市内の焼肉店「Ａ」でレバ刺しを食べた１団体５人の男性がカンピロバクター菌が原因の食中毒にかかったと発表した。食品衛生法に基づき、同店を１５〜１７日の３日間、営業停止とした。
　調べでは５人は６日に焼肉を食べ、８日ごろから腹痛や下痢の症状を訴えた。４人から同菌を検出。１人が入院、３人が通院したが、快方に向かっている。同菌はノロウイルス、サルモネラと並ぶ食中毒の３大原因とされる。

（毎日新聞）

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県保健衛生課に十六日までに入った連絡によると、弘前保健所管内の五十代の和食料理店の従業員男性が、店内の調理室で自家用に料理したフグを食べ、食中毒を発症した。男性は医療機関に入院中だが、快方に向かっているという。

　同課によると、男性は十四日、もらったショウサイフグの肝臓をゆでて、店を経営する家族と一緒に食べた。手のしびれや呼吸困難の食中毒症状を訴えて医療機関を受診し、そのまま入院した。

　食べた別の家族は少量だったため、食中毒症状はなかった。県は店に対し、フグを扱う場合は営業届と講習会受講が必要であることを口頭で指導した。

（東奥日報）

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市民講座「知っておきたい骨粗鬆（こつそしょう）症」が１４日、秋田市文化会館で開かれ、整形外科医の講演やパネルディスカッションなどが行われた。

　県整形外科医会、県臨床整形外科医会の主催、秋田魁新報社の共催。日本整形外科学会が定めた１０月８日の「骨と関節の日」にちなんで、全国で繰り広げられている関連行事の一環として毎年開催されている。約２５０人が参加した。

　初めに秋田大医学部付属病院の宮腰尚久講師が、骨粗鬆症の基礎知識をテーマに講演。「女性ホルモンと関連が深いことなどから閉経後の女性に多い。ちょっとしたことで骨折したり、背が低くなってきたら発症が疑われる。きちんと薬を服用すれば骨量は増える」と述べた。

　続いてパネルディスカッションが行われた。同大医学部の粕川雄司助手は「最近の子どもは昔に比べ骨量が減ったといわれており、小さいうちから予防について考える必要がある。最も骨が増えなければいけない若いときにダイエットするのはよくない」と指摘。

　介護老人保健施設「ほのぼの苑」（潟上市）の菊地景子管理栄養士は食事による予防の重要性を強調し「カルシウムは乳製品だけでなく、シラス干しやサクラエビでふりかけを作るなど工夫次第で摂取できる。カルシウムの吸収を助けるビタミンＤも取ってほしい」と呼び掛けた。

（秋田魁新報）

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家庭料理を見直し、食育に生かす「いいだ食の文化祭−伝えたい我（わ）が家の料理展」が１４日、飯田市鼎東鼎のＪＡみなみ信州生産部大会議室であった。料理展示や試食があり、親子連れらが昔ながらの家庭の味を堪能した。

　食の乱れが指摘される昨今、家庭料理や伝統食から食文化や食育を考えようと、市農業課が企画し２回目。りんごのきんぴら、サバの梅みそ煮、マコモダケのみそいためめなど、住民が地元食材で手作りした料理約２００点が並んだ。

　おいしそうなにおいが漂う中、来場者は料理に添えられたレシピを見たり、実際に作った人から話を聞いたりして、飯田の食文化の豊かさを体感。同市下殿岡の主婦（２８）は「知らない食材が多くて驚いた。体に良さそうなので子どもに作ってあげたい」と試食を楽しんだ。

　ＪＡみなみ信州提供の減農薬米おにぎりも振る舞われ、実行委員の平田睦美さんは「食は人と人をつなぐ。お米を中心に、素材を生かしたおいしさを子どもたちに伝えていきたい」と話した。（石川才子）

（中日新聞）

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「まずいコメ」から「安くてうまい」へ−。大手メーカーの冷凍食品やパックご飯などに道産米の採用が相次いでいる。売り込みが功を奏して、二○○五年七月からの都道府県別年間コメ販売実績でも、道産米が五年ぶりに首位を奪還。「低価格で品質も高くなり、大量供給可能と三拍子そろう」（大手米卸）ことを武器に、食品・外食産業で存在感を高めつつある。（東京政経部　土田修三、経済部　鈴木陽子）

　「『ほしのゆめ』にしたら、よりふっくらした食感になり、売り上げが前年同期に比べ５０％伸びた」。日本たばこ産業（ＪＴ）の冷凍米飯の担当者は満足そうに話す。同社は「あさり筍（たけのこ）ご飯」のコメを今春から「ほしのゆめ」に変更したのに続き、九月発売の「五種のきのこご飯」でも「ほしのゆめ」を使う。

　加工食品大手のニチロも今年、チャーハンなど冷凍食品に○五年産「きらら３９７」を約三千五百トン使った。ニチレイは一九九一年に焼きおにぎり用に「きらら」を採用して以来、冷凍米飯は全量が道産米。年間使用量は「道産米の３％を占める」（同社）ほどという。

　道産米が加工に適する理由を、両社は「粒が大きい上、冷凍してもくっつきにくい」「複数県からの調達では品質に差が出るが、道産米は安定した品質で大量に調達でき、味も進歩した」と言う。

　サトウ食品工業（新潟市）は十一月、パックご飯のラインアップに「ななつぼし」を加える。同社は九八年に「きらら３９７」を発売。実勢価格は三個で二百九十八円と「コシヒカリ」より百円安く、消費者に受け入れられて売上高は当初の三倍の十二億円に伸びた。

　外食産業でも道産米は人気。全国で約三百五十店を展開するラーメンチェーン店「幸楽苑」（福島県郡山市）は○四年から道産米を採用した。道産米は六十キロあたり約一万二千円と一般的な本州産より三千円ほど安い。ある米卸業者は「多店舗の外食産業ほどコストへの影響が大きく、千万円単位の違いが出る。道産米は価格と品質のバランスがよい」と語る。

　「吉野家」をはじめとする牛丼業界は約十年前から道産米を使っている。「粘りが少なく、汁をかけると下までしみ通るのがいい」と吉野家。年間二万六千トン使うコメの半分以上が道産米で、なお増加傾向という。「松屋」を展開する松屋フーズは、○六年産を一万五千トン使う予定だ。

　ホクレンが扱う道産米は年間四十万トンほどで、約半分が加工食品や外食産業用という。ホクレン販売本部（東京）は「○五年産ですそ野は広がった。○六年産で定着させたい」と、業務用を中心に攻勢を強める考えだ。

（北海道新聞）

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来年創業１５０年を迎えるチョコレート王国ベルギーの老舗チョコレートメーカー「ノイハウス」の路面店が１４日、東京・銀座にオープンする。赤とチョコレートブラウンをイメージカラーに、現代的にアレンジした同社の新コンセプト店で、ベルギー以外の国に新コンセプト店が進出するのは初めて。

　ここ数年の日本での高級チョコレートブームを反映し、銀座周辺には、すでに有名専門店が軒を連ねている。銀座を足場に世界展開を狙うノイハウスの参入で、高級チョコレート戦争が一気に過熱しそうだ。

　ノイハウス銀座本店は、頭文字「Ｎ」の赤い新ロゴが壁一面を飾る。チョコレートはガラスのショーケースに陳列されており、まるで宝石のよう。ナッツをペースト状にしたものをチョコレートでくるんだ「プラリネ」など、芸術作品のような１粒が２００〜４００円台で売られる。

　ノイハウスは、日本進出に当たり老舗菓子店の東京風月堂（東京都中央区）と手を組んだ。東京風月堂が全額出資して設立した「ノイ・インターナショナル」がノイハウス銀座本店を運営。今後、百貨店などに販売ルートを広げるほか、路面店も順次、増やしていく計画だ。

　銀座周辺には２０００年前後から欧米系の高級チョコレートショップが相次いでオープン。１９９９年にフランスの「リシャール」が路面店を構えたのをはじめ、２００１年にベルギーの「ピエール　マルコリーニ」、０４年に同「デルレイ」、今年１月には米の「シーズキャンディーズ」などと続いている。

　ノイハウスは世界約６０カ国に店舗を展開。日本にも約２０年前に伝統的な店舗形態で進出し、その後撤退した経緯がある。

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　■“甘い市場”でゴディバを追う

　東京・銀座に欧米の高級チョコレートメーカーが相次ぎ進出するのは、成熟した欧米市場に代わって今後の成長市場と位置づけるアジアの中でも、その戦略を研ぎ澄ますのに最もふさわしい場所だとみるからだ。

　銀座本店オープンで来日したノイハウスのヨス・リンケンス社長（５５）は「１５０周年を迎えるのを機に、新鮮なブランドイメージに切り替え、急成長するアジアの高級チョコレート市場に参入したい。東京は世界でも質の高い消費者がいる洗練された土地。足がかりにするのに最適の場所」と明かす。将来は、中国やタイ、マレーシアへの進出も考えているという。

　銀座は、仏ルイ・ヴィトンや仏エルメスなどの高級ファッションブランドの路面店が軒を連ねる場所でもある。ノイ・インターナショナルの相澤清一取締役（６７）は「われわれはマスマーケットを狙ってはいない。エルメスやヴィトンなどの高級ブランドと同じ戦略だ。銀座本店という『ブランド』が必要だった」と話す。

　ノイハウスが意識するのは、１９２６年に同じくベルギーで創業したゴディバだ。７４年に米大手食品の「キャンベル」に買収されて以降、ゴディバは他の欧州老舗メーカーに先駆け、いちはやく世界展開し、成功を収めた。日本でも７２年に大手百貨店の三越に初出店し、現在国内に２００店を構える。

　ゴディバのジム・ゴールドマン社長は、日本で競争相手が増えることに対して「市場が拡大するのはゴディバにとっても喜ばしいこと。脅威になるとの意識はない」と、余裕を見せる。

　もはや一過性のブームを超えた感のある高級チョコレート。“甘い市場”を巡る戦いは、まだまだ熱くなりそうだ。（滝川麻衣子）

（フジサンケイ　ビジネスアイ）

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【ワシントン＝渡辺浩生】ホウレンソウを介した病原性大腸菌Ｏ（オー）−１５７の感染が全米で広がっている問題で、カリフォルニア州内の農場に飼われた牛の糞（ふん）が感染源だったことが１２日、分かった。Ｏ−１５７感染の死者は３人、患者数は２００人に達している。米食品医薬品局（ＦＤＡ）は、牛からホウレンソウへの伝染経路の特定を急ぐ。

　同州保健当局者の話としてロイター通信が報じたもので、同州サリナスバレーの農場の牛から抽出した標本が、患者とホウレンソウの袋から検出されたＯ−１５７と一致したことが分かった。感染源の特定は初めて。

（フジサンケイ　ビジネスアイ）

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広東省中山大学付属小学校で10月11日に食中毒事件が発生し、11日当日に52人が入院、12日12時までにあわせて246人が入院した。今でも91人が入院している。
　食中毒者のすべては細菌性の食中毒と見られており、原因は豆乳と小豆を使った点心が関係しているとみられている。
　さらに、四川省竹市玉泉学校では10月10日に143人の学生が突発性の赤痢の症状を訴え、73人が入院した。こちらも昼食時に食べた食事が原因と見られており、調査が行われている。

（エクスプロア中国）

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脳梗(こう）塞(そく）などで血液の流れが止まり神経細胞が急速に死滅して起きる脳血管性認知症で、ウナギやカツオ、マグロなど魚肉に多く含まれる成分「カルノシン」が神経細胞を保護し認知症予防に効果があることを、九州保健福祉大(宮崎県延岡市）薬学部の川原正博教授(４５）＝分析学＝の研究グループが発見した。川原教授は「認知症予防の医薬品や健康食品としての利用が期待される」として、１４日から米国アトランタで開かれる北米神経科学会で発表する。

　脳血管性認知症は、アルツハイマー病と並ぶ認知症の一種で、脳の血流が停止した虚血時に、神経細胞の死滅を促進させる亜鉛が脳内に大量に放出され、細胞が死ぬことで発症する。

　同グループは、亜鉛から神経細胞を保護すれば発症を防ぐことができると予測し、同県産の魚介類や果実の抽出液を調査。ウナギの抽出液に多く含まれるカルノシンが、亜鉛から神経細胞を保護する働きがあったことを突き止めた。(１）亜鉛無投与(２）亜鉛を投与(３）ウナギ抽出液と亜鉛を投与‐の３タイプに分けた神経細胞の２４時間後の培養状態を比較したところ、(２）はほとんどの細胞が丸く縮まり死滅したが、(３）は(１）に近い状態だった。

　カルノシンは、カツオやマグロなどの回遊魚にも豊富に含まれる。熱にも強く、もともと人体にも存在するため「サプリメント(錠剤）で服用しても副作用の恐れはほとんどないと予想される」(川原教授）という。

　脳血管性認知症予防・治療薬として特許を申請中で、川原教授は「魚の煮汁や、かつお節製造の際の廃棄物を生かした環境的にも良い医薬資源になる」と話した。

　京都薬科大薬学部の桜井弘教授(代謝分析学）は「非常におもしろい研究。今後、細胞の中でカルノシンが亜鉛と結合しているか否かの証明や動物をモデルにした実験が必要」とみている。

（西日本新聞）

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神戸・ポートアイランドの神戸ポートピアホテルは来年四月に神戸学院大学がポーアイに開設する新キャンパスにレストランをオープンさせる。同ホテルが大学に店を出すのは初めて。学生が対象のため価格は抑えながら、ホテルならではの素材や調理法の食事を提供することにしている。

　同大によると、新キャンパスには、当面三千五百-三千六百人程度の学生が通うという。同ホテルは学生たちにホテルの存在をアピールするとともに、将来の利用につなげるため出店を決めた。

　レストランの名称はフランス語で「きれいな港」という意味の「ジョリポー」。席数は屋内百六十席、屋外三十席の計百九十席で、和・洋・中とさまざまなセットメニューを用意。セルフサービスではなくウエーターらが注文を聞き、料理をテーブルまで運ぶフルサービスとする。（白倉麻子）

（神戸新聞）

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秋田市保健所は１１日、同市内の５０代の男性が、白神山地（青森県側）で採ってきた毒キノコ（カヤタケ属の一種）を誤って食べ、食中毒になったと発表した。この男性は既に回復している。県生活衛生課によると、毒キノコによる県内の食中毒の発生は平成１６年１０月以来ほぼ２年ぶり。カヤタケ属のキノコによる食中毒は本県で初めての発生。

　男性は９日に白神山地でキノコを採り、翌１０日午前８時ごろ、吸い物の具にして食べた。同９時ごろから多量の発汗、下痢、震えなどの症状が出たため、同市内の医療機関を受診し、植物性自然毒による食中毒と診断された。同日午後に同市保健所に届け出があった。

　男性は「黒シメジと間違った」と話しているという。同市保健所では「（男性が食べた毒キノコは）黒シメジやサワモダシとよく似ており、注意してほしい」と話している。

（秋田魁新報）

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インフォプラントは10月11日、レトルト食品の利用状況について調査した結果を発表した。それによると、レトルト食品の利用頻度は、「ほぼ毎日」から「週に1回」までを合わせた「週に1回以上」が49.4％を占めたという。

「月に2〜3回」の回答者が最も多く27.2％。次いで「週に1回」（21.6％）、「週に2〜3回」（20.0％）だった。男女／年代別にみると、「週に1回以上」は男性の50歳以上が66.8％で最も多かった。

利用するレトルト食品の種類を尋ねると、男性は「カレー」が71.2％と最も多い。次いで、「料理の素（麻婆豆腐、炊き込みご飯の素など）」（39.7％）と「パスタ、パスタソース」（38.7％）が挙げられた。女性は「料理の素（麻婆豆腐、炊き込みご飯の素など）」が65.5％でトップ。「パスタ、パスタソース」（57.8％）と「カレー」（53.9％）がそれに続いた。

レトルト食品を利用する理由は、「時間・手間がかからない」（84.1％）が圧倒的に多かった。次いで「保存ができるので、まとめ買いが可能」（59.9％）、「食べきりの分量にちょうどよい」（29.8％）、「値段が安い」（27.4％）などが挙げられた。

男女／年代別にみると、「保存ができるので、まとめ買いが可能」は、男女ともに30歳代以上で、また「食べきりの分量にちょうどよい」は男女とも40歳代以上で多かった。

なお、レトルト食品を購入する場所としては、「スーパー」が93.5％で最も多く、次いで「ディスカウントストア」（30.0％）や「ドラッグストア」（25.6％）が挙げられた。

調査は9月19〜26日にかけて、全国のiモード・ユーザー5814人を対象に実施した。

（nikkeibp.jp）

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　県は１０日、佐賀中部保健福祉事務所管内（佐賀、小城、多久市など）の県立高校の生徒３人（男１人、女２人）から病原性大腸菌Ｏ１５７が検出されたと発表した。男子１人が入院中だが、全員快方へ向かっている。
　健康増進課によると、女子生徒１人が今月１日に腹痛や下痢を発症。他の２人も４、５日に発症した。３人は同じ部活動をしているという。共通して食べた食品が原因となった可能性が高いとみて特定を急いでいる。

（毎日新聞）

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食べ物を“早食い”する子供は、ゆっくり食べる子供に比べて肥満になりやすいことが財団法人ライオン歯科衛生研究所などの研究で分かった。大阪府豊中市で開催された「第55回日本口腔衛生学会」で2006年10月7日に発表した。

同研究所と東京歯科大学の石井拓男教授の「咀嚼（そしゃく）と肥満」に関する共同研究によるもの。両者は2001年、サラリーマンで、早食いが肥満のもとになっていると発表したが、これが小学5年生にもあてはまることを突き止めたという。

研究では、沖縄県八重山地区の小学5年生256人を対象として、身長・体重測定と食生活に関するアンケートを実施。ローレル指数（標準116〜144）を使って、食べる速さなどと肥満との関係を調べた。

それによると、「早食い」と「一口の量」と児童の肥満度に相関関係があり、早食いの子供では平均「141」（そうでない子供は125）、一口の量が多い子供では「139」（同129）と、肥満度が高いことが分かった。一方、「おやつの回数」「夜食」「運動時間」と肥満度との関係は認められなかったという。

また、子供たちにおにぎりを食べてもらって「食べる早さ」「かむ回数」「一口の量」を測定。「咀嚼の大切さ」についての教育プログラムを行い、3カ月後に同じ調査をしたところ、かむ回数が平均198回から368回へ大幅に増えていた。ただし、肥満度には変化は認められなかったという。

同研究所は、肥満対策には子供のころから食べ方の教育が必要であると考えられるが、短期間では変化がみられなかったことから、家族・学校との連携や継続的なフォローアップが課題であることが示唆されたとしている。（鴨沢　浅葱＝Infostand）

（nikkeibp.jp ）

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岩美町が新たな特産品として消費拡大に取り組んでいるマコモタケの収穫が同町牧谷で最盛期を迎え、農家が背丈より高く育った作物の刈り取りに追われている。

　マコモタケはアジア原産のイネ科の多年草。肥大して白くなった茎が食用で、大きいものは食用部分だけで直径五センチ、長さ二十センチになる。調理方法は多様で天ぷらや煮物など和食のほか、中華料理やイタリア料理などにも使える。

　田村さんの水田を転作した約八アールの畑では、四日から収穫を開始。一株あたり十五本前後生えているマコモタケのうち、食用に適した白みがかった部分が露出している茎だけを刈り取った。

　マコモタケは収穫に最適な状態の期間が少なく、熟しすぎると商品価値が下がるため茎一本一本の状態を連日こまめに点検する必要がある。田村さんは草丈二メートルを超える葉々をかき分け、茎の白さを慎重に見極めながら作業している。収穫は今月下旬ごろまで続く。

　岩美町内では現在田村さんら三戸が水田を転作した畑約三十アールでマコモタケを栽培。水田での栽培に適し、風水害にも強いことなどから、町やＪＡでは今後水稲の転作作物として作付面積拡大に取り組んでいく方針という。

（日本海新聞）

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低下傾向が続く、子どもの体力。運動能力のピークだった一九八五年との違いに焦点を当てた今回の文部科学省調査で、低下が著しかったのが持久走だ。専門家によると、子どもたちの体力、気力の二極化がくっきり出る種目という。背景には、食生活の乱れも浮かび上がる。　

　「速い子だと五分台の前半で以前と変わらない。サッカーのクラブチームなどで運動をしてきた子どもたちです。一方で、どうしてここまで遅いかという子どもたちが出てきている」。東京都中野区の中学校の体育教師は明かす。同区は小学生の体力・運動能力が都平均を下回り、本年度から体力向上プログラム作りに取り組んでいる。

　授業は五十分。持久走は二グループに分かれ、ペアを組んで測定する。十分程度の準備体操の後、測定を始めると、後半のグループが走っている最中に授業終了を告げる鐘が鳴ってしまうという。「どちらのグループにも十五分以上かかる生徒がいる。皆が声援を送っても、歩いたりしている。頑張らなくてもいいと思っているようだ」

　生活習慣のアンケートをとると、「走れない生徒」は、規則正しい食生活を送っていない場合が多いという。「家庭で、揚げ物など好きな物を思いっきり食べさせており、肥満体形になっている」

　文科省の今回の調査でも、六−十七歳で朝食を「時々食べない」「毎日食べない」グループは男女ともに、「毎日食べる」と答えたグループに比べ持久力が劣っていた。

　有森裕子さんらトップ選手の指導にあたった特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）ニッポンランナーズの金哲彦理事長は、子どもの身体づくりは身の回りのものを活用すれば可能と言う。「ジャングルジムやうんていなどの遊具は、すごく良い」。ケンケンパーなど昔からの遊びも効果的という。

（東京新聞）

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牛乳の消費低迷に歯止めをかけようと、乳業各社は独自のコンセプトを切り口にした“新牛乳”の製造・販売に相次ぎ乗り出している。協同乳業は初の「東京」ブランドの牛乳「多摩酪農家発　東京牛乳」を９月１２日に発売。森永乳業は夫婦だけで暮らす小世帯など向けにコップ４杯分の少量パック「森永牛乳７２０ｍｌ」を同１９日から売り出した。
　「東京牛乳」は、都酪農業協同組合などが協力し、町田市や立川市などの酪農家から毎朝新鮮な生乳を集める。都内で飲む場合、北海道産などより鮮度はかなり高い。
　森永は、「５００ミリリットルでは少ないし、１リットルでは余ってしまう」との声が多いのを受け、１〜２人でも適度に飲みきれるサイズを作った。
　明治乳業は、牧場から加工まですべての工程で、日本農林規格（ＪＡＳ）の有機畜産物の基準に従って作った「明治オーガニック牛乳」を同２５日から発売した。乳業大手による国産の有機牛乳の販売は初めて。北海道だけの限定販売だが、動向を見ながら販売の拡大も検討する。
　森永の調査では、牛乳の市場規模は０２年に８２３９億円だったが、０６年は７２２２億円と４年で１割以上も縮小した。「お茶をはじめ多様な飲料が増えているため」（同社）で、消費者の牛乳離れは深刻だ。乳業大手の試行錯誤が続いている。【宇田川恵】

（毎日新聞）

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「京の台所」として知られる京都錦市場商店街（京都市中京区）は１１月３日に、イタリア・フィレンツェ市の中央市場と友好提携を結ぶ。ともに古都で、食のまちとしても知られる両市の「台所」が手を取り合い、食を通じたイベントや食材販売などを通じて国際的な知名度アップや観光客誘致につなげる。

　提携するのは、フィレンツェ市中心部のサン・ロレンツォ広場近くの中央市場。食材の卸売りと小売りを行う食の流通拠点で、日本の旅行ガイド本では観光スポットとして紹介されている。

　同商店街メンバー８人が２９日−１１月４日にイタリアを訪問。フィレンツェ市で１１月３日、中央市場関係者との調印式に臨む。これに先立ち、１０月１３−２０日には、京都の料理人を同市に派遣。商店街で取り扱う京都産のコメや漬物と現地で仕入れた野菜や鮮魚を使って日本料理と現地料理を作り、振る舞うイベントも行う。

　来年３月には中央市場関係者が来日。京都の料理人らの協力で、イタリアの食材を用いた京料理メニュー作りの実演イベントも予定している。

　同商店街の宇津克美理事長は今年２月、京都府食品産業協議会創立３０周年に伴う海外視察で、京都市と姉妹都市のフィレンツェ市を訪問。中央市場関係者と連携強化することで合意していた。

　宇津理事長は「スローフードの本場と手を取り合い、食と観光をテーマに交流事業を次々と展開し、錦市場のブランドを高めたい」と話している。

（京都新聞）

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【宜野湾】大豆を微粉末にしておからが出ない豆腐を作る技術を持つ大豆加工の沖縄ダイズ産業（宜野湾市、仲程俊雄社長）の新工場がこのほど宜野湾市伊佐に完成。約１カ月の試験操業を経て１０月から本格稼働している。６日、伊波洋一宜野湾市長ら市幹部が訪れ、稼働状況を視察した。
　同社は２００２年設立した大豆加工のベンチャー企業。豆腐や豆乳の原料となる大豆粉末の製造で関連特許を３種持つ。大豆を丸ごと水冷石臼式製粉機で２５ミクロン程度の微粉末にするため栄養が損なわれず、産業廃棄物とされるおからがほとんど出ない。島豆腐に換算すると通常の工程では大豆６キロで６―７丁だが、粉末だと２３丁製造できるという。栃木県の豆腐メーカーに月１トンの大豆粉末を卸し、コラーゲン入り豆腐として販売されている。工場は敷地約１６５０平方メートル、延べ床面積約９９０平方メートル。健康食品製造の沖縄ウコン堂の工場が併設されている。
　伊波市長らは工場を見学し、豆腐や湯葉製品を試食。「粉から作ったとは思えないほど滑らかでおいしい」と舌鼓を打った。
　仲程社長は「戦前にあった沖縄大豆で豆腐を作りたい。大豆だけでなく規格外の野菜などを粉末にして商品化が可能。生産、活用を増やし、障害者雇用を進めたい」と話した。

(琉球新報）

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食育に関する条例などを定めている２２府県の４６市町の首長らが集まり、「全国食のまちづくり大会」が６日、福井県小浜市で開催され、子どもたちに朝食を取ることを徹底するなど、各地のユニークな食育事例が紹介された。

　小浜市が全国に先駆けて食のまちづくり条例を制定して５周年になるのを記念し開かれた。

　大会では、青森県鶴田町の中野☆司町長が、毎日の朝食をきちんと取ることで生活習慣を改善する「朝ごはん条例」を紹介。「子どもの学習意欲が向上し、肥満減少にも効果が出ている」と成果を報告した。

　また高知県南国市からは、学校給食に温かい米飯を出すために各学級ごとに炊飯器で米を炊くようにしたところ、食べ残しが減った事例などが紹介された。

　大会の最後には、食のまちづくり大会宣言を採択し、日本の食文化を守り世界に発信していくことを誓った。

　（注）☆は賢の貝が手
（神戸新聞）

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大阪市は５日、同市中央区北新町の飲食店「Ａ」で先月２８日に料理を食べた２グループ、１７人がおう吐や発熱などノロウイルスによるとみられる食中毒症状を訴えたと発表した。うち１０人が医療機関を受診したが、全員快方に向かっているという。
　発症したのは、同日昼にランチを食べた会社員２人と、夜に送別会をした市内の病院の医師、看護師グループの１５人。市は同店に６日終日の営業停止を命じた。同店は３日から営業を自粛している。【犬飼直幸】
（毎日新聞）

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県は５日、韓国産ミニトマトなどを県産と受け取られる不適正な表示をして販売したとして、八代市沖町の個人卸売業者「Ａ」に対し、ＪＡＳ（日本農林規格）法に基づく改善指示を出した。
　県食の安全・消費生活課によると、Ａ経営者（５５）は０４年１０月〜０５年３月、韓国から輸入したミニトマト５３トンを「八代おとめ」▽トマト１３トンを「熊本トマト」――と表示して鹿児島市内の青果市場に卸した。原産地名は表示していなかった。
　０４年１１月、複数の市場関係者から「形状や鮮度から八代産とは思えない」などの情報が県に寄せられ、同課が調査を実施。経営者は同年１０月から半年間、ミニトマト約８６トンとトマト約１４トンを韓国から輸入した。同じ時期、地元から仕入れていなかったことなどを確認した。
　Ａ経営者は「地元農家からも仕入れた」と不適正表示を否定。しかし、県はＪＡＳ法の生鮮食品品質表示基準違反に当たると判断、取り扱う全商品の適正表示での販売や再発防止の体制を確立し、１１月６日までに改善措置の報告をするよう指示した。
　ＪＡ熊本中央会は「八代産の大玉トマトは全国シェア１位のトップブランド。生産者と関係ない業者の行為で疑いの目を向けられるのは迷惑極まりない」と憤っている。【門田陽介】
（毎日新聞）

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上伊那で生産される新たな地域食材を活かした食べ方の提案を行い、学校給食への普及と特産品づくりの方向性を模索してもらおう―と5日、「新地域食材の開発・ブランド化セミナー」が、伊那市の女性プラザであった。上伊那管内の学校栄養士など約70人が参加し、蓼科高原のフランス料理店・エスポワールのオーナーシェフ・藤木徳彦さんから、エゴマやダチョウ肉などの調理方法を学んだ。

　遊休荒廃農地の解消などを目的として新たに作られるようになったエゴマやアマランサスをはじめとする新食材などの食べ方を提案するセミナーで、今年は、上伊那が重点振興品目として生産しているブロッコリーや白ネギ、ブナシメジなどポピュラーな食材も用いたメニューとした。

　藤木さんは、駒ヶ根市や中川村で生産されている信州黄金シャモのポワレに、アマランサスを合わせた料理など、7品目を紹介。

「地元食材を食べ方の提案方法の違いにより、いくらの付加価値を付けることができるかを考えてほしい」と語り、料理を提供する対象者によっても、その調理方法を変えていく必要があることを訴えた。

　出来上がった料理は好評で、「ダチョウは少し癖があり淡白なイメージがあったが、調理方法でそれも解消することが分かった」などといった感想が挙がった。
（北海道新聞）

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生活協同組合コープさっぽろは五日、東京都内で記者会見し、システム開発のＪＦＥシステムズ（東京）と共同で、加工食品に含まれる添加物などの情報を一元管理するシステムを開発すると発表した。食の安心・安全意識の高まりに対応して、食品会社から出る品質情報を消費者に正確に素早く伝えるのが狙いで、来春にも完成させる。

　食品会社は、商品ごとに着色料などの添加物、遺伝子組み換え作物、アレルギー原因物質の有無など、二百以上の品質情報を仕様書にまとめスーパーや小売業者に提供している。しかし、商品数や情報数が多い上、小売業者ごとに書式が違うため、実際の内容物と異なる表示のまま販売される例がコープさっぽろでも約三十件発生。品質情報が消費者に正確に伝わらない恐れがあるという。

　コープさっぽろとＪＦＥシステムズは、数百項目にわたる品質情報をあらかじめ定め、書式を共通化したシステムを開発する。食品会社が必要事項を入力すれば自動的に各書式に変換され、個別の対応は不要になる。これにより一週間かかった仕様書作成が一日程度に短縮され、情報も正確になることが期待される。

　開発の狙いについて、コープさっぽろは「アレルギー物質の有無など、正確な加工食品の表示情報に対する組合員の関心が高まっている」と説明。ＪＦＥシステムズは、大手スーパーなど小売り各社にシステムを販売するとともに、千社以上の食品会社から情報提供を受け「食品、小売りの業界全体を網羅するシステムにしたい」としている。
（北海道新聞）

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佐野市は、地元の名物としてＰＲされている「いもフライ」を、市立小中学校の給食に採用した。材料の地産地消と、名物の定着という一石二鳥の効果を期待している。

　いもフライは、一口大に切って、くし刺しにしたジャガイモを揚げたもの。佐野市では、総菜店などで１本６０円程度で売られており、おやつやおかずとして親しまれている。いもフライを販売している２５業者が「いもフライの会」を作り、店の位置を示した地図を作ったりして、名物としてのＰＲに努めている。

　佐野市教委は、このいもフライに着目し、給食の材料に地元産食材を使って、生産者との交流を図る事業を２００６年度から本格的に始めた。くし刺しにはしなかったが、９月１３、１４の両日、初めて給食に出したところ、「おいしい」と好評だった。

　材料のジャガイモは、同市栃本町の知的障害者の通所授産施設「和泉」の利用者８人と、市シルバー人材センターの会員２人が生産した。和泉では、給食の食べ残しなどから作った有機肥料を使っており、「給食のリサイクル」も実現した。

　市立界小では、いもフライが初めて給食に出た１３日、和泉でジャガイモを育てた３人を招いた。和泉の「農耕班」の一員、竹田浩明さん（１９）は「おいしいと言ってくれて、大満足でした」と笑顔で話した。

　いもフライの会の事務局がある「早川食品」（佐野市田島町）の早川隆社長（４２）は「ＰＲしているが、地元でも、佐野の名物としての認知度はまだ低い。小中学生のうちに名物であることが分かれば、将来、ふる里自慢の種にするのではないか」と期待する。

　いもフライを全小中学校３８校に出すには、１回につき、約２６０キロのジャガイモが必要で、地元産を優先させると材料の確保が難しい。給食に出たのは、これまでに１回だけだが、市教委は「できるだけ多く取り入れたい」と話している。
（読売新聞）

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地産地消を進めようと二丈町の深江、一貴山（いきさん）、福吉の各小学校は４日、糸島漁協福吉支所が売り出し中の海藻「アカモク」を給食の食材に使い、子どもたちも興味深そうに味わった。

　アカモクは北海道東部を除く日本列島各地、朝鮮半島から香港までに分布。低カロリーで食物繊維、ビタミン、ミネラルが豊富に含まれ、健康食品として近年注目を集めている。

　この日の給食は、細かく刻んだアカモクがすまし汁の具にして振る舞われた。深江小では、栄養士の田中久美子さんが「アカモクは体をきれいにしてくれます。がんの予防にも効きます」と説明。子どもたちは「初めて食べた」「最初はねばねばして、途中でざらざらしてきて、最後にこりこりしてきた」などと感想を述べ合っていた。
（西日本新聞）

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国産のクリを改良し、電子レンジなどで加熱するだけで簡単に渋皮がむける新品種の開発に成功したと、独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構果樹研究所（茨城県つくば市）が４日、発表した。「ぽろたん」と名付けられたこのクリは、果実が１個３０グラム程度と大きく、甘くて香りも良いという。

　ぽろたんは、果実は大きく軟らかいが、殻の中で身を覆う渋皮がむきにくいとされる「丹沢」などのニホングリ同士を交雑させ、改良したもの。甘ぐりに使われる中国原産のチュウゴクグリ並みにむきやすくなった。

　殻と渋皮に傷を付け、電子レンジやオーブントースターで２分程度加熱すれば簡単に皮がむけ、そのままくりご飯などの調理に使える。収穫期は９月上旬から中旬。

　研究チーム長の平林利郎さんは「新鮮で品質の良い国産グリの消費拡大に役立てたい」と話している。
（佐賀新聞）

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県やＪＡグループ神奈川などでつくる「かながわブランド振興協議会」は十月から、県内産の農林水産物を積極的に扱う小売店や飲食店を「かながわブランドサポート店」として登録してもらう制度を始めた。消費者に県産品のよさをＰＲし、地産地消をさらに進める。

　かながわブランド振興協議会は、三浦半島のダイコンや小田原のミカン、足柄茶、三浦葉山牛など六十一品目を「かながわブランド」として認定。「かながわブランド」をはじめとした県産品の消費拡大に取り組んでおり、今回のサポート店も普及活動の一環。

　八月下旬からサポート店を募集。これまでに、横浜市や鎌倉市などのスーパーやレストラン、弁当店、ホテルなど二十店舗が登録した。振興協議会が、サポート店であることを示した看板やのぼりなどを店側に提供し掲示してもらうほか、県産品を集めたＰＲコーナーなどを設置してもらう。店側にも、身近でとれた安全、安心な食を提供していることを客にＰＲできるメリットがあるという。

　県農業振興課は「本年度中にサポート店を三十店舗に拡大し、来年度以降も随時増やしていきたい」と話し、サポート店を募集している。

　登録の申し込みや、問い合わせは、かながわブランド振興協議会＝（電）０４５（６８０）３００５＝へ。（西尾玄司）
（東京新聞）

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あみやき亭の佐藤啓介社長は３日の中間決算発表の席上、焼き鳥店「美濃路」について業態を変更すると述べた。飲酒運転の事故が相次ぐ中で、食事のメニューをメーンとし、「飲酒に頼らない業態にしたい」としている。

　「美濃路」は屋台風の店構えで、郊外を中心に愛知、岐阜、三重の３県に４１店舗ある。愛・地球博（愛知万博）の特需の反動に加え、飲酒事故が多発した影響を受けて、９月の既存店売上高は前年同期比１１・６％減と落ち込んだ。このため１１月に開店する津市内の新店から、店名はそのままだが、看板や座席の配置を変える。既存店ではすでに釜飯など食事のメニューを増やしており、家族連れを意識した店作りをする。
（中日新聞）

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池田町内の小中学校と幼稚園で３日、町が昨年から取り組む資源循環運動「菜の花プロジェクト」で栽培、収穫した菜種油が給食に使われた。子どもたちは、菜種のいい香りがする天ぷらをおいしそうに食べていた。

　小中学校３校と幼稚園の給食を作る給食センターに町が３６リットルの油を提供し、町産サツマイモの天ぷらに使ってもらった。

　化学処理をしない製法で作られた油は一般のものより茶色っぽく、香りが強い。池田第一小学校では、子どもたちが町の担当者の説明を聞きながら、「おいしい」と、ほくほくの天ぷらを口に運んでいた。

　町は昨年９月から町内の畑２ヘクタールで、無農薬で菜の花を栽培。雪解けの遅れで生育不良も目立ったが、７月に５５０キロの菜種を収穫し、９月に滋賀県の業者に依頼して約２００リットルの油を精製した。残りの油は福井市内の町アンテナショップ「こっぽい屋」で販売する方針だ。（字井章人）
（中日新聞）

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新潟市は新潟産の食材などを使って献立を紹介した「新潟旬菜簡単レシピ集」を発行し、３日、同市役所など公的機関で市民向けに配布を始めた。
　地元食材の味や食文化を幅広い年代層に伝える▽バランスの良い食事で生活習慣病予防、健康づくりに役立てる▽家族で食卓を囲む喜びを感じてもらうなどが目的。
　脂が乗った白根ポークを使った冷しゃぶ、郷土料理・のっぺい汁や枝豆を使った菓子、ずんだ白玉の作り方などのほか、１食分のカロリーや栄養バランスを示す表なども掲載されている。
　無料。問い合わせは、同市保健所健康増進課（電話０２５・２２８・１０００）まで。【松本春香】
（毎日新聞）

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政府の原子力委員会は３日、殺菌などのため、香辛料への放射線照射を検討すべきだと主張する報告書を正式にまとめた。実際に照射が認められる前には、食品衛生法などに基づき、厚労省が食品安全委員会の意見を聴いて、照射された食品の安全性を調べることになる。この問題では消費者団体からは反対の声が出ている。
（毎日新聞）

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県食品安全対策課は2日、山形市の1家4人が有毒キノコで食中毒になったと発表した。県内で1週間以内に3件、10人のキノコ中毒が相次いでいるため、県は同日、注意報を発令した。

　食中毒を発症した4人は20代と50代の男性と、50代と70代の女性。70代の女性は同市内の病院に入院した。

　村山保健所の調べによると、20代男性が9月30日、小国町の山林でキノコを採取。今月1日に自宅で汁物にしてみんなで食べたところ、約3時間後に嘔吐（おうと）や腹痛、目まいの症状を訴えた。同保健所がキノコの種類の特定を急いでいる。

　9月27日のケースでは直売所で売られたキノコが原因になっていることから、県は一般県民とともに業者に対しても(1)疑問のあるキノコは食べない・取り扱わない(2)譲り受け・購入の際にも確認する−ことなどの徹底を呼び掛けている。
（山形新聞）

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雪印乳業は、二○○○年の集団食中毒事件で原因とされた毒素について、その有無を調べる製品の抜き取り検査を十月から廃止した。二〇○○年十月の検査開始から検出されたことがなく、製造工程の衛生管理の徹底で毒素の発生は防げると判断した。

　検査対象としていたのは、黄色ブドウ球菌が増殖すると発生するエンテロトキシンと呼ばれる毒素。検査は全工場で毎日、製造された全種類の製品を対象に、各種類とも最低一点を抜き取って実施してきた。

　これまで十万点以上を抜き取り検査したが、毒素が検出されたことはなかった。

　また、製造過程で製品に黄色ブドウ球菌が混入した場合を想定した実験も行い、《１》製造過程で毒素が発生するほどに菌は増殖しない《２》菌が混入しても通常工程の加熱殺菌で死滅できる−ことなどを確認。衛生管理面での安全性は十分に確保できていると判断した。

　同社商品安全保証室は「食中毒事件以降、徹底して衛生管理体制の見直しをやってきた。今後も再発防止に万全を期したい」と話している。
（北海道新）

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ニューヨーク（ＡＰ）　ニューヨーク市衛生当局はこのほど、同市内の飲食業者を対象に、心臓病などのリスクを高めるとして問題視されている「トランス脂肪酸」の使用を禁じる措置を検討していることを明らかにした。業界側は「受け入れられない」として、強い反発を示している。

トランス脂肪酸はマーガリン、ショートニングなどの加工油脂やフライドポテトなどの揚げ物に含まれ、血液中のいわゆる「悪玉コレステロール」を増やすと言われる。米食品医薬品局（ＦＤＡ）は今年１月から、食品に含まれるトランス脂肪酸量の表示を義務付けている。

ニューヨーク市で提案されたのは、市内２万４６００軒の飲食店すべてに、トランス脂肪酸を少しでも含む食材の使用を禁止する措置。立ち入り検査で店内にこうした食材が見つかれば、罰金の対象となる。ただし、牛肉や乳製品に含まれる天然のトランス脂肪酸は除外される。市衛生委員会による承認は１２月以降になる見通しだ。

これに対し、ニューヨーク州飲食店組合の同市支部は「一般の台所で使われている合法的な材料を禁止しようとするのは行き過ぎ」と反論。「どの店も従来の調理法を変え、棚の食品をすべて調べなければならない。混乱を招くことは必至だ」と訴える。

一方、同市のトーマス・フリーデン衛生局長は「トランス脂肪は危険かつ不必要な成分。なくなっても嘆く人はいない」とした上で、「より健康的な油に切り替えることは簡単にできるはずだ」と主張する。

同様の規制はすでにシカゴでも提案されている。やはり「行き過ぎ」との批判を浴び、現在、年間収入２０００万ドル以上の大手チェーンのみを対象とする案で検討が進められている。
（CNN Japan）

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群馬大大学院の森昌朋教授（病態制御内科学専攻）らの研究グループは、摂食やエネルギー代謝を制御する脳の視床下部に直接働きかけて食欲を抑制するたんぱく質「ネスファチン１」を発見した。動物実験で既に、皮下脂肪型と内臓脂肪型の両方の肥満の解消効果を実証しており、研究結果は２日付の英国の科学誌「ネイチャー」電子版で発表する。森教授は「メタボリック・シンドローム解消の切り札。できるだけ早く臨床での使用を目指す」と話している。
　正常体重の人の場合、脂肪細胞が分泌するたんぱく質「レプチン」の食欲抑制作用から肥満になりにくい。だが、肥満状態の人には、レプチンが作用しないことは以前から知られていた。
　森教授らは、脂肪細胞だけでなく、脳細胞で分泌する九つのたんぱく質から、レプチンと同様に視床下部に作用して食欲を抑制させる別のたんぱく質があることを発見し、「ネスファチン１」と名付けた。レプチンの作用しない肥満状態のネズミの脳髄液中にネスファチン１を注射して実験したところ、投与しないネズミと比べ、１日の摂食量は約３０％減少、１１日後の皮下脂肪は約２０％、内臓脂肪は約３０％減少させることが確認された。
　今後、臨床使用までに、毒性実験など人体への副作用の有無を解明するなど課題は残っている。
　森教授は「同様の作用をするたんぱく質はこれまでにも数種類発見されているが、レプチンと同等の食欲抑制作用を有するものは、ネスファチン１だけ」と話している。【木下訓明】
（毎日新聞）

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家計にゆとりがあるのに給食費を払わない保護者が増えている。あまりの悪質ぶりに、法的措置を取る自治体が相次ぐ。未納分を学校側が立て替えたり、給食の質や量を下げて対応している事実は、教育界では“公然の秘密”。生活保護に上積みされた給食費を別の出費に流用する保護者もいるほどで、きちんと払っている保護者や教職員たちから非難の声が上がっている。（池田証志）

　「高級外車を乗り回し、携帯電話に何万円も払っているのに、給食費は払わない保護者がいる」。文部科学省にはこんな報告が相次いで寄せられている。外車に乗るような世帯だけではない。国や自治体は所得により生活保護に給食費分を上乗せして支給しているが、それでも給食費を滞納する保護者も多いという。

　小学校（低学年）で月３９００円、中学校で月４５００円の給食費（文科省発表の全国平均）。宇都宮市は９月１２日、給食費を滞納している保護者３８人に、支払い督促を宇都宮簡裁に申し立てた。４月には仙台市が、翌５月には北海道根室市が同様の措置を取っている。支払いに応じなければ、裁判所による差し押さえの処分が下ることになる。

　宇都宮市の調べでは、５月１日時点で、７０２人分の給食費が３カ月以上未納で滞納総額は３２９０万円。中学校２１校中２０校、小学校５９校のうち４０校で未納者がいた。未納者がいない学校の方が少なかった。

　北海道芦別市では昨年３月、支払い能力がありながら支払う意思がない「特定滞納者」に行政サービスの一部停止や住所、氏名の公表などを認める条例を可決した。

　佐賀県多久市では一昨年、給食費の納付を約束する保証人付きの「確約書」を全保護者に求めた（昨年度で廃止）。山梨県笛吹市でも「連絡なしに滞納した場合は給食停止」という同意書を保護者に提出させた。

　広島県や東京都でも悪質な未納事案が横行。学校側の再三の説得にも支払いに応じず、教員がポケットマネーで負担した例は日常茶飯事。教師や校長、ＰＴＡの役員が給食費を立て替えたものの、子供たちが卒業した後に踏み倒されてしまった例が絶えない。

　各自治体は、徴収員の配置やプリペイド方式の採用など“あの手この手”で踏み倒し防止に躍起だが、滞納する保護者の多くが「義務教育だから払いたくない」の一点張り。なかには「給食を出せと頼んだ覚えはない！」「給食を止められるものなら止めてみろ！」などとすごむ保護者もいるという。

　東京都内のある中学では、１人当たりの給食の予算は１日２８０円だったが、２６０円分に抑えざるを得なくなった。給食費の未納は、給食の質や量を低下させるという事態を招いている。

　学校給食法は、子供たちに給食を提供するよう自治体に「努めなければならない」と努力義務を規定。そのための設備や調理員の人件費は自治体が負担するが、食材費は保護者が負担するよう定めている。文科省学校健康教育課では「結局は保護者のモラルの問題。学校を通じて給食は自己負担であることへの理解を求めるしかない」と話している。
（産経新聞）

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