カレーやワインに含まれる成分にパーキンソン病の原因タンパクを分解する作用があることを、金沢大学大学院医学系研究科の山田正仁教授（神経内科学）と小野賢二郎助手らの研究グループが確認し、特許を出願した。高齢者に多い脳の難病パーキンソン病の治療には、これまで対症療法しかなかったが、金大グループの研究成果により、病気の根本を絶つ治療薬の開発に光が見えてきた。

　パーキンソン病はシヌクレインと呼ばれる糸状のタンパク質が脳内に蓄積するのが原因とされ、金大グループはシヌクレインを分解させる物質を探索。香辛料のウコンに含まれるクルクミン、ワインに含まれるポリフェノールの一種のタンニン酸やミリセチン、ハーブのローズマリーに含まれるローズマリー酸を、試験管の中でシヌクレインと混ぜたところ、六時間後には分解されてほとんど見られなくなった。

　震えや小刻みな歩行などの症状が特徴のパーキンソン病は、日本人の千人に一人、六十五歳以上の高齢者では五百人に一人がかかるとされる。シヌクレインの蓄積で神経細胞が死滅し、ドーパミンという物質が不足するため、運動能力が低下していく。薬でドーパミンを補充する治療が効果的だが、病気の原因に迫る治療法はなかった。

　金大グループはこれまで、クルクミンなどの物質がアルツハイマー病の原因タンパクを分解する作用も確認している。山田教授は「いずれも食品中に含まれる天然物質なので副作用が少ないとみられ、臨床応用への壁が低い」と話し、新薬の開発だけでなく、カレーやワインの予防効果にも注目している。 （北國新聞 ）

京都市は２８日、食中毒があったとして、中京区の飲食店「Ａ」と「Ｂ」を、ともに同日から３日間の営業停止とした、と発表した。
　市によると、「Ａ」では、２月２１日に食事した南区内の会社員９人と同店の調理担当の従業員２人の計１１人から、食中毒の原因となるノロウイルスが検出された。「Ｂ」では、同１８日に利用した客７人と従業員２人の計９人からノロウイルスが見つかった。
　いずれも軽症で入院した人はおらず、全員回復に向かっているという。
（京都新聞）

テーブルの上に子供の顔ほどもあるビーカーが３個並んだ。米の量は同じにし、水の量だけ変えて加熱する。数分で沸騰し、米粒の間からブクブクと泡が出てきたビーカーを見て、「ビールみたいだ」と叫び声があがった。

　ＮＰＯ法人「市民科学研究室」（東京・文京区）が１９日、地元の生涯学習施設で初めて開いた「料理科学教室」。小学校１年から６年までの１２人が親と一緒に参加した。

　炊飯器の中で何が起きているのかを見る機会はあまりない。子供たちはこの日、米と水が熱でどう変化していくのか、温度計の使い方やグラフの書き方も習いながら、じっくりと観察した。さらに、「イネの一生」をスライドで学習し、玄米と白米の違いも目や指先で確かめた。

　最後は鍋を使って、自分たちで水の量や火加減、加熱時間を決めて炊飯。炊きたてのご飯を食べて、３時間を超える盛りだくさんのプログラムが終了した。

◎

　市民科学研究室は２００２年に設立され、会員約２５０人。これまで、市民向け科学講座の開催や、電磁波が人体に及ぼす影響の研究などに取り組んできたが、本格的に子供向け教室を開いたことはなかった。

　理科離れと食生活の乱れを同時に解消するアイデアが生まれた背景には、会員たちの子供たちへの思いがある。ファストフードやスナック菓子ばかり食べ、テレビ番組などで「健康にいい食べ物」と紹介されると、簡単に信じてしまうような意識を改善したいと考えた。

　「自分が食べる物の安全性を、自分で判断できるように育てるのが目標。食べ物は子供たちにとって身近なので、科学の入り口としても最適です」と上田昌文代表が語る。

　このプログラム作りは、「市民と科学技術のかかわりについての研究」の一つとして、文部科学省所管の独立行政法人「科学技術振興機構」の公募研究に採択され、２００４年度から助成を受けている。

◎

　食べ物を題材に理科を学べるプログラムは昨秋から、１０人のメンバーで作るプロジェクトチームで練ってきた。炊飯実験は、その第１号で、他のプログラム作りにも、既に取り組んでいる。

　例えば、鼻をつまんで料理を食べ、においが味覚に及ぼす影響を考える実験、小麦粉やかたくり粉、そば粉などに水を加え、固まり具合の違いから粉に含まれている成分を考える実験などだ。数か月に１本の割合で新プログラムを開発し、子供料理科学教室で披露していく。

　実験材料や実験器具は特殊なものは使わず、学校や家庭でも用意できそうなものばかり。だれでもどこでもまねができる形式にするためだ。プログラムが１０本近くになったら、学校にも出向いて、定期的に教室を開くようなことも考えている。（中島達雄）

　子供の理科離れ

　国際教育到達度評価学会（ＩＥＡ）の２００３年の調査によると、日本の子供の理科の成績は国際的に上位に位置しているが、理科への興味が低い。「理科の勉強は楽しいか」という質問に対し「強くそう思う」と回答したのは、小学４年生で４５％（国際平均５５％）。中学２年生になるとさらに下がって、１９％と国際平均（４４％）の半分以下だ。 （読売新聞）

◇新品種に「甘い」「おいしい」−−子どもたちが地域に愛着を 　八幡浜市の小中学校２１校で昨年１０月、「ミカン給食」が始まった。八幡浜学校給食センター（山下裕所長）が、市内の６産地の「日の丸」「真穴」などの高級ミカンを月に２〜３回ほどメニューに加えている。今月２１、２２日には、かんきつの新品種「せとか」が各校に配られた。４等分にカットされた切り口からは果汁があふれ出していた。児童らは大きな口を開けてほおばった。「甘い」「おいしい」と教室に子どもたちの笑顔が広がった。
　「皮をむくのが面倒」「汁で手が汚れる」などと若い人のミカン離れが深刻だ。ＪＡ西宇和（同市江戸岡１）は「子どもの時においしいミカンに親しめば、将来もきっと食べ続けてくれる」と考え、同センターに格安でミカンを提供している。同ＪＡの柳沢玉久・理事長は「採算は度外視。消費の落ち込みを防ぐための将来への投資と考えている」と話す。
　センターは子どもたちにミカンについての知識を身に着けてもらおうと工夫を凝らしている。栄養士が品質、産地、栽培方法、出荷先について資料を作り、児童や生徒が給食の時間に校内放送で読み上げる。地図を教室に掲示し、食べたミカンの産地の場所にシールを張り、地理にも理解を深めている。
　学校の裏山にミカン畑が並ぶ同市立白浜小では総合学習の時間に、近くの農家が消毒や摘果をする様子を見学している。渡辺喜和校長は「ミカンは地元の基幹産業。消費拡大だけでなく、子どもたちが地域への愛着を抱くようになればうれしい」と話す。
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　県教委保健スポーツ課によると、県内では大半の学校で給食に県内産ミカンを出している。夏場には果実の代わりにジュースを出す自治体もある。８０年代に新しい郷土料理として流行した米と炊く水に果汁を加えて作る「ミカンご飯」は最近でも松山市などで給食のメニューに上っているという。
　しかし予算の制約があり、高級なミカンを給食で使うことは難しい。同課は「八幡浜市のような取り組みはＪＡの理解と協力がないと成り立たない」と話す。
　ＪＡ全農えひめは「これまでミカンやかんきつ類について地産地消は考えていなかった。おいしい物は県外向けで、地元に目を向けていなかった」と明かす。地元の子どもたちは最も身近な消費者。味に対する率直な反応が教師や保護者を通じてＪＡや生産者に伝わりやすい。地元を大切にし、さまざまな声に耳を傾けることで全国の若者の消費拡大につながるヒントが見つかるかもしれない。 （毎日新聞）

ホンダが全額出資する商社「ホンダトレーディング」（本社・東京）は２８日、納豆に含まれる成分で、心筋梗塞（こうそく）などの予防効果があるとされる「ナットウキナーゼ」を食品メーカーに販売する事業を始める、と発表した。日本の対米貿易黒字減らしのために始めた、ホンダの米オハイオ工場の近隣で生産する大豆の輸入事業が好調で、食品事業の拡大を目指す。
　ナットウキナーゼは、納豆のねばねばに含まれる成分で、心筋梗塞や脳血栓を引き起こす血液中の血栓を溶かす効能があるとされる。ナットウキナーゼの発見者の倉敷芸術科学大学の須見洋行教授と協力して、ナットウキナーゼ粉末の量産化にこぎつけた。ナットウキナーゼを含むサプリメントは、納豆が苦手な人でも摂取しやすいため、国内での年間販売額は約１５０億円にのぼる。
　ナットウキナーゼは、たんぱく質や糖、水などを合成してつくる。生産は静岡県の食品会社に委託し、粉末状のナットウキナーゼをホンダトレーディングが仕入れて食品や医薬品メーカー向けに今春から販売する。初年度２億円、３年後に７億円の売り上げを目指し、将来は欧米での販売も計画している。【工藤昭久】 （毎日新聞）

外国では早くから食育に取り組んでいます。太陽があまりないんで健康問題に敏感な北欧で１９６０年代に始まった。それを受けて米国では、あまり肥満や心筋梗塞（こうそく）が多いので、世界中の食がどういうバランスになっているかを調べました。「マクガバン報告」として有名です。検討会を作って、塩分を減らしたり、たばこをやめさせたり、脂肪を控えさせるというのを１９８０年から実行に移し、２０００年までの２０年間に、肥満を除いた７０％が改善されました。

　フランスでは味覚のレッスンということで、子どものころから自分の足元にどういうものが出来て、これがあるから村が豊かなんだよと教える。そうすると親を引き継いで農業関係にいく人が出てくる。教育の中にそういう道しるべみたいな道義付けができているんですよ。

　食事の片付けができるというのは、世界の標準は８歳。親がいない時、料理ができるというのが１２歳です。日本では３０歳になってもできない。小学校５年生の家庭科で初めて料理を教えますが、そんなことでは遅いんですよ。このようなことはいったんすり込まれると大儀だなと思ってもやるものなんですが、こういう大人になっていくための訓練が日本はない。

　７年前、僕は当時の厚生省で「２１世紀の栄養と食を検討する委員会」の委員になりました。で、２１世紀はどういう食になるかということで、僕は「知育、徳育、体育プラス食育です」って言ったわけです。そしたら「面白いね」といったのが、当時厚生大臣だった小泉純一郎さんです。あちこちで僕がしゃべっているうちに小泉さんが総理になって、食育をマニフェストに入れてくれた。

　ＢＳＥ問題が起きたころ、農水省主催の食のシンポジウムで僕が基調講演をした時、当時の武部勤農水大臣が楽屋に来て「食育をやらなくちゃいけない。総理に話してみる」。そういって食育調査会というのが出来ました。農水省と文部科学省、厚生労働省がそれぞれ食育担当者をつくり、その人たちが内閣府に出向して委員会をつくり、僕が第１号のアドバイザーになった。

　昨年７月に食育基本法が施行され、３月末には基本計画が決定します。３省がやらなくてはいけないことを盛り込んだので、基本法を読むと分かりにくい。一番の基本は僕が言った３つのこと。各都道府県でも推進会議が出来ていますが、その基本が分かった上で進めてほしいと強調しているんです。学習指導要領にも入れてくれましたので、これから「食育」が入ってくるはずです。

　大人になったら食育をやらないでいいということじゃない。日本は長寿国ですが、寝たきり期間は先進国で一番長い。生活習慣病を抑えるため食べ物をどうしたらいいかなど、食についての知識を持つ。子どもと接する時間を増やし、社会や子どもたちを良くしていくように努力してもらいたい。

　僕１人で食育と言っても、「なんかグルメのおじちゃんが言っているよ」で終わっちゃうけれど、法律になったからみんなが動き出しました。日本の知育、徳育、体育にもそれぞれ僕の意見がありますが、それらを行うためのベースになるのは食育なんです。それがあって初めてものを理解するとか、健康で長生きできるということを分かってほしい。 （長野日報）

東京・霞が関の警視庁１階食堂で２３日、焼き魚定食を食べた職員が発疹（ほっしん）や目の充血などの症状を訴えていたことが２７日、分かった。東京都千代田区は同日、食中毒と断定し、販売した「Ａ」を７日間の営業停止処分にした。

千代田保健所によると、原因となったのは「ワラサの西京焼き」。保管していた食材から食中毒を引き起こすヒスタミンを検出した。同保健所は保管状況などに問題があったとみている。

２３日昼、１８８食の焼き魚定食を販売、２９歳から４４歳の男性職員５人が患者と判断された。警視庁厚生課によると、２０−３０人が症状を訴えた。 （サンケイスポーツ）

茨城県立ち入り　検体偽り提出も 　茨城県の養鶏場を中心に昨年、鳥インフルエンザに感染した鶏が見つかった問題で、感染を知りながら県に届けなかったなどとして、茨城県警は二十七日、家畜伝染病予防法違反（届け出義務違反、検査妨害）の疑いで大手養鶏会社「Ａ」の元役員で獣医師、Ｂ容疑者（５８）ら四人を逮捕した。
　ほかに逮捕されたのは、同社の研究開発部長だった獣医師（５３）▽同部の獣医師（３６）▽同部勤務（３２）−の三容疑者。犯行にかかわった疑いがあるとして、独立行政法人「動物衛生研究所」（同県つくば市）の女性獣医師からも任意で事情を聴いた。 　調べでは、Ｂ容疑者らは昨年八月、同社の養鶏場の鶏が鳥インフルエンザに感染しているのを知りながら、獣医師に義務づけられた県への届け出を怠った疑い。また県が同月に立ち入り検査した際、別の養鶏場の検体を偽って提出した疑いも持たれている。
　Ｂ容疑者は昨年八月、動衛研の女性獣医師に非公式に検査を依頼し、感染が判明していた。県の告発を受けた県警は昨年十二月、同法違反（検査妨害）の疑いでＡ本社や動衛研を家宅捜索した。
　茨城県を中心とする鳥インフルエンザ禍は昨年六月、同県水海道市（現常総市）の養鶏場で初めて発覚。これまでに同県と埼玉県の計四十一養鶏場で感染を確認し、約五百八十万羽の処分が決まっている。この問題をめぐっては、農水省の家きん疾病小委員会が「違法ワクチンが使用された可能性がある」と指摘しており、県警は犯行の経緯や動機を慎重に調べる方針だ。
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【用語解説】家畜伝染病予防法
　家畜伝染病の予防と蔓延（まんえん）防止を目的に、家畜の所有者や獣医師が鳥インフルエンザなど指定伝染病の感染に気付いた場合、すぐに都道府県へ届け出るよう義務付けている。平成１６年に山口、大分、京都の各府県で発生した鳥インフルエンザ問題で、届け出の遅れが問題になったのを契機に、届け出義務違反の罰則が３年以下の懲役または１００万円以下の罰金に強化された。 （産経新聞）

フランスの七面鳥飼育場で高病原性鳥インフルエンザが発生し、同国からの家禽（かきん）、家禽肉の輸入を一時停止した問題で、農林水産省の石原葵事務次官は二十七日の定例会見で、「（フォアグラなどは）缶詰やレトルト製品で適切な加熱処理が行われたものなら輸入が認められる。加熱処理方法が適切かは個別に判断する必要がある」と説明した。
　日本のフォアグラ類輸入量（平成十六年）は六百九十三トンで、フランスは約半分の三百四十五トンを占める。石原次官は「フランス料理店に与える影響はかなりのものがあるのではないか」と話した。
　缶詰、レトルト製品以外の家禽肉については、加熱処理条件などを相手国と決める必要があり、「仏政府の要請があれば対応したい」と語った。 （産経新聞）

◇レパートリー増やし「地産地消」−−洋食４品に２８人が挑戦 　地産地消を拡大しようと、県内産の野菜を使った「ＪＡ全農えひめ冬の料理教室」が２６日、松山市旭町の愛媛調理製菓専門学校であった。【津久井達】
　００年から毎年行っており、今回は１３０人を超す応募者から選ばれた男性５人を含む１８〜６０歳の２８人が参加。メニューは「ホウレンソウとサトイモ、シイタケのチキンストロガノフ」「カブのポタージュスープ」など洋食の４品。西条市産のホウレンソウや松山市産のネギ、ブロッコリーなど１０種類以上の野菜を用意。参加者は同校の山下千昌講師の説明を受け、野菜を切り分け、悪戦苦闘しながら１時間ほどで栄養満点の料理を作った。
　同市永代町の女性会社員は「野菜料理のレパートリーを増やしたくて参加しました。料理はアイデアが必要なので勉強になります」と話していた。 （毎日新聞）

ホタテガイは健康状態を訴える表現が豊か？　県水産総合研究センター増養殖研究所（平内町）はホタテの口の開閉運動が、海水の温度や塩分・酸素の濃度、濁り、潮流などさまざまな条件の下で変化することを発見した。他県ではアコヤガイやカキを使って実験が行われているが、ホタテほど明確な動きはないという。同研究所ほたて貝部の小坂善信部長は「予想していた以上に、ホタテは自分の健康状態をはっきりと“話して”いた。世界的にも初めての発見ではないか」と話している。

　研究チームは、ホタテの口の先端に、磁力を活用したセンサーを取り付け、水槽の中で水温や餌の量、海水の濁り具合など条件を変えて、口の開閉運動がどのように変化するかを調べた。

　その結果、最も動きが激しかったのは二三−二六度という高水温で餌が少ない場合。これは、ホタテが好ましくない環境から逃れようとしているためだとみられているが、動きが激しいとエネルギーを消耗し、成長不良やへい死につながる恐れもあるという。流れがある場合や濁った海水の中では防御するかのように口を軽く閉じた状態で激しく小刻みに運動した。

　現在、センサーを取り付けたホタテを実際に海中に沈めて調査を行っているが、いずれは携帯電話を使い、二十四時間、世界中どこにいても、ホタテからの異常信号を受け取れるようにするという。これまでは、ホタテがへい死したり成長不良になっても、原因の解明に時間がかかることもあった。 （東奥日報）

県生活衛生課は２６日、藤原町大原のホテルＡに宿泊した２〜７７歳までの男女計３６人が下痢や吐き気を訴え、うち４人からノロウィルスが検出されたと発表した。同日付けで同ホテルを営業禁止処分にした。
　同課によると、食中毒になったのは、同ホテルに２１日に宿泊した４６人のうち埼玉県内の大学生や家族連れなど３６人。同ホテルが提供した夕食が原因とみられる。同日午後１０時から２３日午後９時の間に食中毒の症状を訴えた。全員症状は軽く、快方に向かっているという。【山下俊輔】
（毎日新聞）

県内でノロウイルスによる感染性胃腸炎が流行していることを受け、県は、食中毒多発注意報を発令した。発令期間は３月２９日まで。「手洗いを励行し、食材は十分に加熱を」と予防を呼びかけている。
　県感染症発生動向調査速報によると、今月１３〜１９日の１週間、県内２３定点医療機関から報告された患者数は前週比１・４４倍の３０１人に上った。
（毎日新聞）

【宮崎】　日向夏やキンカンなど県産の果物を使った料理コンテスト（県経済連など主催）が二十六日、宮崎市島之内の県学校給食会で開かれた。

　「毎日くだもの２００グラム運動」を進めよう、との狙いで開かれ、今年で三回目。県経済連によると、初代最優秀賞作品になった「キンカンずし」は、宮崎観光ホテルをはじめ、同市内の郷土料理店などでメニュー化され、人気が高いという。

　審査には、書類選考を通過した栄養士や学生など十人が出場。キンカンを花に見立てたサラダや、日向夏の汁粉などオリジナル作品が並んだ。最優秀賞には、タイの空揚げに日向夏チリソースをかけた作品が選ばれた。

　日向夏の皮を器にしてヨーグルトを作った同市城ケ崎、日章学園高二年猪野良太さんは「家で作ってみたら家族の評判も良かった。果物は、いろんな料理を楽しめると感じた」と話していた。
（西日本新聞）

【鹿児島】　「さつま笑福祭ｉｎぴらもーる２００６」が二十六日、鹿児島市東千石町の天神おつきやぴらもーるで開かれた。昨年のサツマイモ伝来三百年を記念した芋尽くしのイベントでにぎわった。

　鹿児島商工会議所青年部が各地の商店街を盛り上げようと毎年開催。今年で四回目を迎えた。

　イベントの目玉は「ギネスブック申請も検討中」という「から芋もち」の振る舞い。世界一長いと銘打った長さ五十メートルのもちには、もち米二十五キロ、サツマイモ五十キロを使用。近くの菓子店から、きな粉をまぶされたつきたてのもちが届くと、テーブルの上に並べられた竹筒の中で次々につながれ完成。主催者の合図でズラリと並んだ買い物客らが一斉にはしを伸ばした。

　から芋もちは、ふかしたサツマイモともち米を合わせた素朴な味で、子どもたちは顔中をきな粉だらけにしながらほお張っていた。鹿児島市三和町の主婦（６０）は「昔はお正月の鏡もちのくずで作るのが年中行事でした。孫に食べさせたい」と袋に入れて持ち帰った。

　このほか、芋版画教室では、子どもたちがサツマイモを使って、噴煙を上げる桜島やチューリップの花など、色鮮やかな版画を描いていた。
（西日本新聞）

フランスの鳥インフルエンザ発生を受け、農林水産省が鶏やアヒルなど鳥肉類の同国からの輸入の一時停止を発表した。対象品目には、世界三大珍味の一つとされるフォアグラも含まれており、停止措置は製品を取り扱うデパートやフランス料理店にも影響を及ぼしている。
　フォアグラはガチョウやカモの肝臓で、フランス料理の高級食材として有名。停止措置は二十四日付で発表され、フランスからの家禽（かきん）や家禽の肉、内臓などのほか、缶詰など加工食品の輸入ができなくなる。
　知らせを受け、デパートの「伊勢丹」では二十四日夜から食品担当者が情報収集などに奔走。二十五日朝から、生のフォアグラについては店頭から自主的に撤去。今後、缶詰についても製造日時や停止対象期間を見ながら対応を検討するという。
　有名フランス料理店「アラジン」（東京都渋谷区）では、「人気メニューの一つでもあり、メニューに載せていながら（フォアグラが）ないのは…」と困惑した様子だった。
　　　　　◇
　フランスでは二十五日、日本の輸入停止措置のニュースを各メディアがトップ級で報道した。
　シラク大統領は同日、国際農業見本市の開幕式で、「家禽や卵の消費に危険はない」と宣言。チキン料理を報道陣の前で試食、仏産の家禽類の安全性を訴えた。
　訪仏中の中川昭一農水相は同日、見本市で大統領と会談したが、この問題に関しては、「日本の検疫規定に沿っての措置でフランスの対応を信頼している」と述べ、大統領とは話題にしなかったことを明らかにした。
　アルザス地方のフォアグラの生産業者、ステファニ・シャルルさんは、産経新聞の電話取材に対し、「衛生には万全を期している。フォアグラは生で食べるものではないので安全だ」と話した。（パリ　山口昌子）
（産経新聞）

横浜市は２５日、同市中区山下町の「Ａ」で食中毒が発生したと発表した。１８日に行われた結婚披露宴で飲食した男女２７人が下痢や嘔吐などを訴え、ノロウイルスが検出された。市はホテルの主厨房を同日付けで営業禁止処分にした。患者はいずれも軽症で回復に向かっているという。
（毎日新聞）

県は２３日、遠野市六日町の旅館「Ａ」に宿泊した男子高校生３人が食中毒にかかったと発表した。３人は吐き気や下痢などの症状を訴え、うち２人が入院したが、いずれも快方に向かっている。釜石保健所はＡを同日から３日間、営業停止処分にした。
　県保健衛生課によると、３人は１９日に徳田屋に宿泊し、２１日に発症した。３人の便からはノロウイルスが検出された。ブリ焼き、トンカツ、生カキ、すき焼きなどが出された夕食が原因ではないかとみている。【林哲平】
（毎日新聞）

台湾産の四季柑を県産シークヮーサーと誤認されるような表示で販売する例があるとして、沖縄バヤリース（安里祥徳社長）、比嘉製茶（比嘉忠夫社長）など県内飲料メーカー４社が２３日、国と県に、シークヮーサーの判定基準の明確化と表示の適正化を求め、要請することを決めた。
　シークヮーサーの表示については、異なる品種の台湾産四季柑をシークヮーサーと表示する例が相次いだため、２００４年１０月、県健康食品産業協議会で四季柑使用の場合は製品名に「四季柑」を表示すると申し合わせた。
　しかし４社によると現在でもシークヮーサーでは不可能な低価格で「県産シークヮーサー１００％」などと表示した製品が１０銘柄以上、市場に出回り、消費者に誤解を与えているという。さらにシークヮーサーの品種判定基準が定まっていないため景品表示法などの対象にならず、不当表示が指摘できない状況になっている。
　４社の代表は「消費者に誤認を与える商品が出回り、公正な競争ができない。安価な台湾産四季柑がシークヮーサーとして出回ることで県内のシークヮーサー産業が崩壊する恐れもある」と訴えている。
　４社は近く沖縄総合事務局や県にシークヮーサーの判定基準を定め、業者に適正表示を指導するよう求める。
（琉球新報）

夫や妻がいない人の冬が最も危ない−。厚生労働省が２４日に発表した脳血管疾患と心疾患で死亡した人の統計から、こんな傾向が浮かび上がった。厚労省は「配偶者がいないと食生活が不規則になったり、ストレスが重くなったりするのが影響しているのではないか」と分析している。
　厚労省によると、２００４年の全死亡数約１０３万人のうち心筋梗塞（こうそく）や心不全などの心疾患は約１６万人。脳梗塞（こうそく）や脳内出血などの脳血管疾患は約１３万人。２疾患は循環器系疾患で、合計するとがんの３２万人に匹敵する。
　月別でみると、２疾患とも１月が最も多く、冬に集中。６月から９月の各月は１月の６１−７３％にとどまっている。冬は血管の収縮が激しい上、病状悪化の引き金になる風邪をひきやすいためで、がんに比べて季節の影響を受けている。
（共同通信）

服部栄養専門学校（東京）の服部幸應理事長の講演会が23日、茅野市の茅野市民館であり、「食育のすすめ−大切なものを失った日本人」と題して講演した。「大人になると食生活は変えられない」と、幼少年期の習慣付けの大切さなどを語った。

　服部さんは大家族が伝承してきた衣食住の習わしが核家族の増加で変化しているとし、食については「家族がバラバラの時間にバラバラの物を食べるようになった」と指摘。「親子一緒に食べることでこの子はタマネギ食べられるんだな、ニンジン食べられないんだなって分かる。分かればニンジンをすり下ろしてハンバーグに入れるという料理の工夫につながる」と話した。

　子どもを持つ親に対しては「忙しい世の中なので調理済み加工食品でも安全、安心なら悪いとは言わない。だが、すべて既製品では子どもがかわいそう。一汁一菜は作ってほしい」。懐かしい味を持たせることが親を尊敬する気持ちにつながる−と語った。

　講演会は同市からだ・こころ・すこやかプラン推進委員会食生活部会と県保健補導員会等連絡協議会諏訪支部の共催。講演に先立ち開いた研究大会では原村保健補導員部会と諏訪市保健補導員連合会が体験発表した。
（長野日報）

◇はらから福祉会が試作品完成、７月に製造・販売−−町をあげＰＲ協力へ
　「蔵王すずしろ」（蔵王町）など県内１１の障害者授産施設を運営する社会福祉法人「はらから福祉会」は、「ざおう牛」のブランド名で知られる地元の肉牛を使ったレトルトカレーの試作品を完成させた。さらに改良を重ね、７月ごろから正式に製造・販売する予定。斎藤富雄理事長は「全国に発信したい」と抱負を語っている。
　ざおう牛は同町で肥育されている黒毛和牛で、年間約３００頭が東京食肉市場に出荷され、高い評価を受けている。
　同福祉会は昨年秋、「『地産地消』の視点から、ざおう牛を生かした商品を開発しよう」と計画。ざおう牛の消費拡大などに取り組んでいる「ざおう牛推進協議会」（会長・村上英人町長）が全面的に協力した。
　岩沼市内のカレー専門業者の指導を受けて試作を繰り返し、ようやく商品化の一歩手前までこぎ着けた。１人前８００円前後を予定している。
　同町内で開かれた試食会では「肉が柔らかくておいしい」と称賛の声があがった。村上町長は「『蔵王』のブランドを全国に発信する絶好の機会。町もＰＲに協力したい」と期待する。
　同福祉会は「障害者の自立と社会参加」を目指し、蔵王のほか村田、登米、丸森、亘理などに共同作業所を設置。豆腐や油揚げ、パン、クッキーなどを製造・販売している。７月には柴田町に「くりえいと柴田」がオープンする予定。【豊田英夫】
（毎日新聞）

雫石町の「休暇村岩手網張温泉」で２２日、町内産の南部かしわを使った親子丼などが披露された。３月からメニューに加わる。
　南部かしわは８５年、県畜産研究所がシャモとホワイトロック、ロードアイランドレッドを掛け合わせて開発した肉用鶏。地産地消を進める休暇村が、岩手しずくいし南部かしわ生産組合で飼育する鶏を使うことにした。
　メニューに加わるのは「南部かしわ親子丼」（１２８０円）とすき焼き定食（１５７５円）の２品。特に親子丼は阿部均調理長が「肉も野菜も地元産の新鮮な素材だけを使った」と胸を張るだけあり、こくのある味と歯ごたえが好評。試食した同組合の荒屋一男組合長（７０）は「うまさには自信のある鶏だが、それが生かされている」と笑顔。【念佛明奈】
（毎日新聞）

韮崎市旭町上条南割の県立社会福祉施設で入所者と職員計２９人が下痢やおう吐などの症状を訴え、県は２２日、ノロウイルスによる集団感染と断定した。患者は２〜５５歳で、２人を除いては回復した。県立施設での同ウイルスによる集団感染は初めてという。
　県によると、施設の利用者１２０人のうち入所者２５人（２〜４５歳）と、職員１７８人中４人（３１〜５５歳）が１６〜２１日にかけて発症。５人からウイルスを検出した。センター内の３施設の利用者は同じ給食を食べたが、うち重症心身障害児施設での発症者が２４人を占めており食中毒ではないと判断。ウイルスが外部から持ち込まれ、職員と患者の接触を通じて感染が広がったとみられる。
　症状が残る２人は軽症。発症のピークを過ぎており新たな感染者が続出する可能性は低いという。同部はセンターに介護時に使い捨て手袋の使用を指示するなどの２次感染防止策を講じた。県は「日ごろからの清潔の保持に反省すべき点があったかもしれない。再発防止に努める」と話した。【藤沢宏幸】
（毎日新聞）

【山口】　城下町・萩市に春を呼ぶシロウオ漁が、同市の松本川河口で始まっている。藩政時代から続く伝統漁法の四手網を使って、シロウオをすくい上げる。四月上旬まで続く。

　シロウオはハゼ科の魚で、体長五センチ前後。産卵のため二月下旬―四月上旬、海から河口付近にさかのぼり、川底の小石の下などに卵を産み付ける。

　漁は、竹を十文字に組んだ、畳五、六枚ほどの平網をロープを使って川底に沈め、ころ合いを見計らって引き揚げ、長いひしゃくですくい上げる。

　昨年は八年ぶりに漁獲量が五百キロ台を回復。同市白魚組合（組合員二十人）の井町広満組合長は「産卵場づくりにも力を入れた。今年は千キロの水揚げ達成が目標」と期待を膨らませる。

　三月五日には、道の駅「萩しーまーと」で、恒例の「しろ魚まつり」が開かれ、シロウオの躍り食い試食やシロウオ料理販売などがある。
（西日本新聞）

福井市内の飲食店でノロウイルスが原因と見られる集団食中毒が発生し、県ではこの時期としては異例の「食中毒多発注意報」を出し、予防の徹底を呼びかけています。

　県によりますと食中毒が発生したのは福井市順化２丁目の飲食店で、今月１８日に飲食した客１４人が嘔吐などの症状を訴え、その後、患者の便からノロウイルスを検出したものです。

　県ではこの飲食店を２日間の営業停止処分として、ノロウイルスが増殖しやすい「生がき」などを中心に原因食材の特定を急いでいます。

　福井市内では先週も「ノロウイルス」が原因とみられる集団食中毒が発生しており、県ではこの時期としては異例の「食中毒多発注意報」を出して、「清潔・迅速・加熱または冷却」の食中毒予防の３原則をしっかり守るよう、呼びかけています。
（福井放送）

香川県小豆郡土庄町見目の北浦小学校で二十一日、水産教室があり、児童らが小豆島の地魚・ゲタを使った調理実習などを通じて、地産地消の大切さや水産業への理解を深めた。

　水産教室は県水産振興協会（酒本秀昭代表）が県内の各小学校で開催しており、水産業への理解を深め、親しみを持ってもらうのが狙い。

　子どもたちはまず、定置網漁業について勉強し、体育館に持ち込まれた小型定置網の中に実際に入り、一度魚が網に入ると出れない仕組みなどを学んだ。

　この後、五、六年生は調理実習を行い、にぎりずしに使うタイやヒラメのそぎ切りに挑戦したほか、ゲタを煮付けたり、イイダコをゆでて最後にみんなで味わった。

　六年生の女児は「ゲタを料理したのは初めて。今までも魚は好きだったけど、身近に感じてますます好きになった」と話していた。
（四国新聞）

県は二十二日、日立市内の会社員十人と家族五人が、パンが原因とみられる食中毒になったと発表した。女性（５０）が入院したが命に別条なく、全員が快方に向かっている。

　県はパンを製造、販売したひたちなか市勝田泉町の「Ａ」を、二十三日から三日間の営業停止処分にした。

　原因とみられているのは、十八日製造のピーナツバターパン。社員の一人が研修会へ差し入れた。その場で十三人が食べ、残りは持ち帰ったという。日立保健所で詳しく原因を調べている。
（中日新聞）

今月２０日、熊本市のホテルに宿泊していた４６人が吐き気や嘔吐などを訴え、２２日までに全員が食中毒と診断された。食中毒と診断されたのは今月１６日から熊本市上通町の『Ａ』に宿泊していた県外の大学野球部の部員や監督、コーチなどで、約６０人のうち４６人が１９日夜から症状を訴え、このうち３人が入院。現在は入院していた３人も退院するなどして全員が快方に向かっている。熊本市健康福祉局は調査の結果、『Ａ』の食事を食中毒の原因と断定し、調理場を２２日から今月２４日まで３日間営業停止とした。
（テレビ熊本）

県健康増進課は２１日、鳥栖保健所管内の保育所に通う園児２人が腸管出血性大腸菌（Ｏ１５７）に感染したと発表した。
　２人は同じクラスの男女。女児が８日に下痢などの症状を訴え、現在は入院中。女児の家族と保育所の園児・職員を検便検査した結果、男児１人から同型のＯ１５７が検出された。
（毎日新聞）

原村には「原っ子保健委員会」（２００１年発足）という組織があります。教育委員会、学校医、歯科医、栄養士、保健師、保育園、小学校、ＰＴＡなど関係者が集まり、みんなで子どもたちの健康を考えようという会です。今年度の調査では、ほどんどの生徒・児童が朝食を食べている（小学校９８％、中学校９２％）ことや、増加していた貧血が減少するなど、よい傾向が見られました。行政の熱心な対応と学校、家庭、地域の連携が功を奏していると思われます。

　土曜日に半日授業があったころ、センター給食の学校では給食がありませんでした。今の時代、家に帰っても保護者がいないことが多い。できるだけ食べさせて帰したいので不便だなと思いました。朝も食べない、昼も食べないという子どもが出てしまう。学校によっては朝から保健室通いの生徒がいる。そういう子は朝食を食べてない。

　自分の好きなものを好きな時に好きなだけ食べるという食生活の子もいました。エネルギーや栄養素が不足すると心のバランスも崩れやすくなります。

　原中に赴任してみると、諏訪地方は自校給食でどこも給食室が広くてびっくりしました。諏訪の人たちが子どもたちの食を大事にしようという意識がそこにあると感じます。

　地域の連携というのは、学校、家庭、地域それぞれが責任を果たすことから始まります。その上でつながりを強化する。保健委員会ではアンケート結果からの注意点を全戸に広報し、家庭の意識向上を図っています。本校では学校で取り組んでいることを広報する。学校公開などで情報を発信する。学校が考えていることが間違いなく伝わらないといけない。「知らない子にあいさつされたが、知らない者に声をかけてくるとはどういう教育か」と言う人もありました。ギャップをきちんと埋めなければ地域や家庭の教育力は伸びない。

　中学生になると「少し大人になったから学校におまかせする」という保護者が多いが、中学へ入ったら逆にもっと手をかけてほしい。子どもの様子を知ってほしい。一番心が揺れる時期です。何を食べても体だけは大きくなるが、心はさっぱり大きくなっていません。保護者が気づいて、そしてしっかり子どもたちに食べさせてください。

　諏訪郡全体では女の子の問題行動が増えています。ちょっとした行為は小さいうちに芽を摘んでやれば大丈夫なんです。「なんだこのくらい」という保護者がいますが、「このくらい」のうちに大事にしてほしい。

　中学生になると接し方が難しいといいますが、子どもたちはみんな聞く耳を持っています。押し付けてはいけません。先回りして与えてもいけません。どうすればいいかを考えさせ、考える場を与えること。そして困った時、親に相談できる子どもに育てる、それが手をかけるということです。

　今の時代は、何かいうとすぐにカーっとなったりキレてしまう子どもが多く、食生活のあり方との関係が問題になっていますが、本校の生徒を見ていると、あまり激しくののしり合う子がいない。心の栄養の部分もバランスがとれている。原村の子どもたちは恵まれた環境にいると感じます。（土屋良一）
（長野日報）

有機農法をやらないか、と誘われても、二の足を踏む農家が少なくない。農地を適合するように作り替えるには、五年の歳月が必要だからだ。それがたった一年で同等以上の成果が得られるとしたらどうだろうか。長崎県で、そんな農業の普及に努めているのが、大地といのちの会代表の吉田俊道さんだ。仕掛けのタネは「生ごみ」。十二日に高松で開かれた「医食農で健康を考えるシンポジウム」で、吉田さんの講話があった。

　同シンポは、香川県内で正しい食生活の実現に向け活動している「おむすびの会」（主宰・松見哲雄松見歯科診療所院長）の呼びかけで実現。約三百人が参加した。

　吉田さんの農法は、至ってシンプル。家庭などで出た生ごみを土にまぜるだけ。一週間で生ごみの形がなくなり、一カ月すれば完全に土になる。始めて三日で土の温度が上がる。「土の中で微生物が繁殖しているんです。三十分に一回の分裂時に熱を持ちます」。この土を使うだけで、化学肥料に頼らなくてもおいしく、栄養価の高い作物を収穫できるという。

　ではなぜ有機農法以上の効果を得ることができるのか。答えは生ごみに含まれる「皮」にある。「野菜や穀物の栄養分の９５％までが皮に含まれます」。だから、極力皮を取らずに食べるのがよいという。

　吉田さんは、この野菜を「元気野菜」と名づけている。何も特別な野菜ではなく「化学肥料を取り入れる前の、五十年前の野菜を再現しているんです」とした上で、「生ごみを使い収穫した野菜が人を元気にしてくれ、また土に力を与える。命が循環していることを実感できます」。

　同農法の素晴らしさに注目した佐世保市の委嘱を受け、同市内四十の小中学校で実践指導している。「大人は先入観があるが、子どもたちは体験すると一発で分かってくれる」。この体験が、成長してからも食物を大切にする心を育てる。これも「命の循環」と言えるだろう。

　この日は松見院長と、西日本新聞で「食卓の向こう側」という企画を連載していた編集委員の佐藤弘さんの講演もあった。
（四国新聞）

牛海綿状脳症（ＢＳＥ）検査などに幅広く使われている免疫反応を利用した「エライザ法」での検査を従来の約１０分の１の時間でできる方法を、中西一弘岡山大教授（生物工学）と日本学術振興会の熊田陽一博士研究員（同）が開発したと２１日、発表した。
　中西教授は「速く、確実に診断できるので、ＢＳＥ検査への応用を目指したい」と話している。
　エライザ法は、測定対象となる抗原と抗体との反応を酵素を利用して測定する。微量でも分析でき、環境汚染や食品の分析などに使われている。
　中西教授らは、検査に使うプレートの材質を工夫するなどして、従来は数段階に分けて進めた手順を１回の操作で終えるなど効率的な方法を考案した。インスリン濃度などの測定実験で、従来数時間から１日程度かかっていたのが大幅に短縮され、感度も上がったという。
（共同通信）

給食後のタブレットで丈夫な歯を−。福井県は２００６年度から、虫歯の予防に効果があるとされるキシリトールのタブレット（錠剤）を県内の小学校に配布する。
　虫歯がある子供の比率がここ数年、全国平均を上回っていることを憂慮した県が、キシリトールに注目。相談を受けた菓子大手のロッテが、錠剤を無償提供してくれることになった。
　同社商品開発部は「自治体が虫歯予防にキシリトールを本格的に活用する例は聞いたことがない」と話している。
　県は０６年度、１７ある市町で１校ずつ選んだモデル校の全児童に毎日の給食後、特定保健用食品として市販されている同社の錠剤をなめさせて効果をチェックする。０７年度からは保護者にも負担を求め、対象校を増やす予定だ。
（共同通信）

内閣府の検討会は二十日、国民の食生活改善と健康増進を目指し、朝食を抜く「欠食」の小学生を０％に近づけるなど二〇一〇年度までに達成する数値目標を盛り込んだ食育推進基本計画案をまとめた。二〇〇〇年度の調査では、小学五年生で「ほとんど朝食を食べない」と回答した子どもは４％。これとは別に〇三年度に実施した調査で、朝食を抜いたり、サプリメントで済ます人の割合が高かった二十歳代の男性（３０％）と三十歳代の男性（２３％）についても、ともに１５％以下を目指すとした。

　二〇〇六年度からの五年間を対象にして、国や地方自治体を中心に啓発活動など改善に向けた取り組みを進める。

　計画案は昨年施行された食育基本法に基づいて策定。三月の食育推進会議（会長・小泉純一郎首相）で正式決定する。

　計画案では、朝食を抜く人の割合減少のほか、子どもの食材に対する理解を深めるため、学校給食で地元の農産物を使用する「地産地消」の比率を３０％以上（〇四年度調査で２１％）にアップさせる。中性脂肪や血糖値などが高い人を指す「メタボリック症候群」を知っている国民の割合を８０％以上にすることなども示した。

　また食育を進めるために地域単位で作る推進計画については、一〇年度までに全都道府県と、半数以上の市町村が策定するとした。

　国などが取り組む施策として子どもの肥満防止や栄養教員を中心とした指導体制の充実などのほか、食育月間や「食育の日」を設け、国民運動を進める。
（東京新聞）

【ワシントン２０日青木忠興】牛海綿状脳症（ＢＳＥ）の病原体が蓄積しやすい特定危険部位が米国産牛肉に混入したため日本が輸入を再停止した問題について、西日本新聞は友好紙の中日（東京）新聞、北海道新聞と三社共同で、米上院議員百人全員から聞き取り調査を実施、二十日、結果をまとめた。調査に応じた議員の多くは輸入再停止を「正しくない」と判断、対日制裁を視野に輸入の早期再開を求めていることが明らかになった。

　調査は今月七日から十五日にかけ、輸入再停止の是非や再開時期など五項目について電話または文書で尋ねた。議員百人のうち三十一人が回答を寄せた。残り六十九人のうち四十九人は多忙などを理由に「回答できない」と答え、二十人は調査に全く応じなかった。この調査は米農務省が十七日に発表した危険部位混入に関する報告書を反映していない。

　「日本が再び輸入停止したのは正しいと思うか」との質問には十六人が回答し、このうち十一人は「米国産牛肉は安全」「厳しすぎる」などを理由に「正しくない」と答えた。「正しい」と答えたのは三人にとどまり、日本に対する強い不満が明確に表れた。

　輸入再開時期に関しては、十九人のうち一人を除いて「できるだけ早く」と答え、日米両政府に速やかな解決を求めた。このため輸入停止が長期化した場合「経済制裁」を主張する強硬意見が半数を超えた。ただ、日米関係全体への影響については、三人が「与える」、四人が「与えない」と答え、見方は分かれた。多くが解決の必要性を強調した。

　危険部位混入の責任は農務省（六人）、農務省と食肉処理工場の双方（五人）、食肉処理工場（四人）と答え、大半が米側の非を認めた。日本の規制との答えはなかった。
（西日本新聞）

浜田特産の脂の乗ったノドグロ（アカムツ）など地元食材をふんだんに使った「浜田の五地想（ごちそう）　柿酢乃（の）どぐろ鮨（ずし）」を地元グループが商品化し、三月から売り出す。二十日、市役所で宇津徹男市長が試食し「ぜひ全国のみなさんに食べてもらいたい」と「太鼓判」を押した。（部谷修）

　日本海の深海で捕れるノドグロは脂の多い白身の高級魚。八月の終わりから春先までが旬で、アジ、カレイと並ぶ浜田の魚ブランド「どんちっち」の一つになっている。

　ノドグロの片方を焼いて甘酢で締め、白板昆布を載せている。浜田漁港のノドグロ、浜田市三隅町の柿酢を使い、同市弥栄町のコシヒカリを同市金城町のアルカリイオン水で炊き上げた。お土産用の木箱は弥栄町の間伐材を利用している。

　開発グループ「かね乃家」（十五人）代表で調理を担当した石田兼英さんらメンバーの説明を聞きながら試食した宇津市長は「特産のさばずしとは違うおいしさがある。名物の一つになる」と期待している。

　木箱入り三千円、竹の皮の包装二千五百円。同市紺屋町にグループで出店した「かね乃家」で販売。海が荒れるとノドグロの入荷がないので予約＝Ｔｅｌ０８５５（２３）５４７７＝が必要。消費期限三日間で、インターネット販売の準備もしている。

　浜田商工会議所を中心に新商品開発を模索する中で、有志が二〇〇五年五月から商品化を目指して試作を繰り返していた。
（中国新聞）

　◇地元産大豆１００％使用−−「風味がいい」と評判
　佐久市矢島地域（旧浅科村）の農業集落排水処理場を改修した「地域再生施設」で、地元産大豆１００％の「やしま豆腐」の生産が軌道に乗り、昨年末から販売を始めている。豆腐は週２回、夜間に製造して翌日配達するが「手づくり感があり風味がいい」と評判。通年生産するには原料の大豆が不足気味で、農家に提供を呼びかけるほど。今月から特産の五郎兵衛米を米麹（こうじ）に使った「やしま味噌（みそ）」の仕込みに取りかかる。
　農業集落排水処理場は９７年から共用を開始したものの、処理費用がかさみ、村の負担が大きくなったため、農業集落排水を公共下水道に接続することで、遊休化する処理施設を特産品の生産拠点に転用することを計画。国の「地域再生計画」に申請し、０４年６月に初認定された。
　０５年に農事組合法人「矢島いきいき会」（小林周太組合長、組合員７０人）を設立。豆腐、みそ、漬物の製造販売▽遊休農地を活用した大豆生産などの事業を計画。処理場１階を作業場、地下部分は貯蔵庫に改修し、中古の豆腐製造機器を設置し、豆腐作りから始めた。矢島の農業、小泉啄郎さん、東京から移り住んだ八幡の斉藤幹夫さんと矢島の自営業、小林真由美さんの３人が担当。約半年間の特訓を重ね、昨年１２月中旬から１丁（４２０グラム）１５０円で販売を開始した。
　購入申し込みは当初、ほぼ組合員だけだったが、現在は１７０戸に倍増したため、木曜日３００丁、土曜日２００丁に増産した。道の駅でも販売しており、常に品不足気味。１・３ヘクタールで契約栽培した大豆は３トン弱で、豆腐の通年製造には足りず、みそ用の大豆を豆腐に回している。
　みそ造りは主婦ら６人ずつの２班が担当。すでに４種類で約５００キロ分の購入申し込みがあり、４月までに仕込みを終了し、８月過ぎから順次販売を開始する。小林組合長は「豆腐が柔らかすぎるなど声を聞き改良を重ねてきた。昼間の働き手や配達担当者確保など課題は多いが、みんなやる気満々。安定経営を図りたい」と話している。【藤澤正和】
（毎日新聞）

新潟市の酒造会社が、江戸時代中期の２５０年前の日本酒の味をよみがえらせた。

　「復元日本最古の酒・鶴亀諸白（もろはく）」と命名された酒はアミノ酸や乳酸が通常の酒の８〜１０倍含まれ、健康にもいいという。今月から７０００本を売り出す。

　発売したのは、同市竹野町の「上原酒造」。きっかけは８年前に新潟県関川村の旧家で見つかった４５０ミリ・リットルのつぼに入った古酒だった。箱には「宝暦六年（１７５６年）九月二十三日甘露酒七合詰」と醸造時期が書かれ、開封すると中国の醸造酒を長期熟成させたラオチュウのような強いにおいがした。

　独立行政法人・酒類総合研究所（広島県東広島市）の成分分析で、現代の酒より酸度やブドウ糖濃度が高く、酒の元となる酒母（しゅぼ）（＝もろみ）に近い酒だったとわかった。

　上原誠一郎社長は「当時の味を復元させたい」と、江戸時代の醸造法を記した古文書を参考に５年間、微調整を繰り返し、当時に近いと思われる味にたどりついた。

　醸造には、酒母を作る際、乳酸を添加する現行方式ではなく、長い棒でかき混ぜながら乳酸を自然発酵させる伝統的な「古式生（き）もと造り」を採用した。水に対するコメの割合を多くし、酒米には有機栽培コシヒカリを使用。精米度合いも９０％に抑えた。３日間、３時間に１度かき混ぜ、その後も４〜１０日間、様子を見てかき混ぜる。

　出来上がった酒は、ほんのりこはく色を帯びた。アルコール度数は１５・７度と通常の酒並みだが、「当時は酒と水を６対４の割合で割ってワイン程度の度数で飲んでいたようだ」（上原社長）といい、水割りがお薦めという。１本（３００ミリ・リットル入り）１０００円。
（読売新聞）

県は２０日、中南地方の保育園児１８人が手作りのアイスクリームを食べ、食中毒になったと発表した。うち２人は入院したが、すでに退院し、全員快方に向かっている。園児は８日、園内の行事で作ったアイスを食べ、下痢や腹痛、発熱を訴えた。患者の便からサルモネラ菌が検出され、食中毒と断定した。
　また、同地方の別の施設で１０日に会食した２０〜５０代の男女９人も食中毒にかかった。仕事の会合後にあった懇親会の食事が原因とみられるが、複数の施設が提供していたため、原因食品を特定できていない。９人は吐き気や腹痛、発熱などを訴え、ノロウイルスが検出された。全員症状は回復している【長谷川典義】
（毎日新聞）

インフォプラントは2月21日、iモード・ユーザーを対象に調理済冷凍食品の利用について調査した結果を発表した。それによると、冷凍食品を「週1日以上」利用している人は67.1％（男性63.2％、女性69.1％）に達し、広く普及していることが分かった。調査は1月24日〜31日にかけて、8578人を対象にアンケートを実施したもの。

利用頻度として最も多いのは「週1、2日位」の34.5％。次いで、「月1、2日位」(22.3％）、「週3〜5日位」(20.8％）の順となった。男女ともに19歳以下で「週1日以上」利用している割合が、他の年代に比べ多かった。

冷凍食品を利用する主な理由は、「時間・手間がかからない」（81.0％）、 　「保存ができるので、まとめ買いが可能」（67.8％）など。他にも「食べきりの分量にちょうどよい」（35.6％）や「おかずの数を増やしたい」（33.3％）などが挙げられた。

冷凍食品を購入する際に重視するのは、女性が「味」(85.1％）、「価格」(82.0％）、「安全性」(31.5％）。男性が「価格」(79.4％）、「味」(77.6％）、「賞味期限」(30.1％）だった。男女／年代別にみると、「メーカー・ブランド」を重視するのは男女ともに年代が高いほど多く、50歳以上の女性では45.0％の回答者が挙げた。
（nikkeibp.jp）

〈１〉無農薬〈２〉低農薬〈３〉有機栽培〈４〉減農薬――これらを農薬使用量の少ない順に並べると？　あるテレビ番組のクイズだが、答えが〈３〉〈１〉〈４〉〈２〉の順だった。

　「でも厳密には正解と言えません。〈２〉の表現に数値的基準はなく、〈１〉〈４〉は現在『特別栽培農産物』の表示で統一しています」とは農水省の見解だ。番組側も後日、その旨を断っていた。

　改めて整理する。２００３年に改正された同省の新表示ガイドラインでは、農薬や化学肥料を使わないか大幅に減らすと、一括して特別栽培農産物になる。その場合「農薬は栽培期間中不使用」「化学肥料は当地比５割減」などと具体的に記し、使用量や回数、殺菌・殺虫・除草の別もすべて示す。だから「旧来の無農薬、減農薬といった大まかな区分より明確」（同省）というわけだ。

　〈３〉の有機農産物は日本農林規格（ＪＡＳ）に基づく表示で、新ガイドラインとは別物。ただ、２年以上農薬や化学肥料を使っていない田畑での生産を登録条件とするなど、以前の無農薬（栽培中の不使用）表示よりは厳格なようだ。

　最近はこんな細かい食品表示が随分ある。例えば甘み。無糖、微糖、低糖、シュガーレス、ノンシュガーなどの表現以外に、甘さ控えめ、甘さすっきりといった言い回しも使われる。

　かと思えば、いまだに原産地や加工場所などの表示が一切ない「あじの開き」も堂々と鮮魚店に並ぶ。

　しかも、もしこれが『沼津産あじの開き』と書いてあると、実はそっちが禁止表現とも知らされた。「沼津産の意味が漁獲地なのか加工地なのかはっきりしないので」、ＮＧなのだ。

　こうした“落とし穴”に勉強の必要性を感じつつ、でももう少しスッキリした表示にならないのかなあ。（宇佐美伸）
（読売新聞）

愛知県大府市長草町、長草天神社で１９日、奇祭「どぶろく祭り」が行われ、大勢の人たちでにぎわった。
　この祭りは１４９４（明応３）年、天神社が創建された際に始まったとされる伝統行事。どぶろくは、市内６地区が持ち回りで醸造。今年は平手組（小島正男・酒造委員長）が担当し、１月１４日から仕込みを始め、約５７０リットルを造った。このどぶろくを飲むと、１年間無病息災で過ごすことができる、と言われる。
　神事の後、ほら貝の合図とともに、訪れた人たちの杯になみなみとどぶろくが注がれた。今年は寒さもあり、例年になくおいしいどぶろくができたという。また、酒好きとされる張りぼての中国の想像上の動物「猩々（しょうじょう）」から、「福」と「徳」を授かるようにと、竹棒や大きな扇子で頭をなでてもらい、参加者はどぶろくを味見していた。同県岡崎市から夫婦で訪れた、小笠原敦子さんは、「口当たりがよく、飲みやすい」。婚約者と訪れた英国人も「初めて飲んだが、おいしい」と満足そうだった。【林幹洋】
（毎日新聞）

大豆に含まれ、骨粗しょう症や乳がんの予防効果があるとされる化学物質「大豆イソフラボン」について議論している食品安全委員会の新開発食品専門調査会（上野川修一座長）で２０日、「男性に関してはデータが不足し、安全な摂取目安量（上限値）が決められない」との意見が出た。調査会は１月末、通常の食事と健康食品を合わせた摂取目安量を１日７０〜７５ミリグラムとすることで大筋合意していたが、最終結論はまとまらなかった。女性に対する目安量に変更はない。
　調査会が大筋合意した根拠は、日本人やイタリア人女性に大豆イソフラボンを追加摂取させた実験だった。日常の食事とは別に摂取する上限目安量も１日３０ミリグラムとした。
　しかし、男性に関するデータはほとんどなく、「男性はホルモン状態が女性と違う。目安量は決められない」との主張と「動物実験では問題が出ており、現状では女性に準じて決めるべきだ」との意見が対立し、結論が出なかった。
　一方、調査会は、「マルコメ」が「特定保健用食品」（特保）の表示許可を政府に申請していた「イソフラボンみそ」について、「十分な安全性が確保されるとは言いがたい」とする評価案をまとめた。特保としては認められない見通しだ。
　骨の健康に効果が期待できる量として味噌汁２杯程度を毎日とると、通常の食事より大豆イソフラボンを１日約４２ミリグラム多く摂取することになり、調査会が上限目安量とした３０ミリグラムを上回るため。
　「オーラルヘルスタブレット　カルシウム＆イソフラボン」（サンスター申請）と「大豆イソフラボン４０」（オルビス申請）については、妊婦と妊娠の可能性のある女性、小児の摂取は推奨できないが、その他の人には安全性に問題ないと評価した。【高木昭午】
（毎日新聞）

小豆を使う和菓子の健康面での効用について学ぶシンポジウム「健康的な和菓子」（県菓子工業組合など主催）が１９日、出雲市大津町の出雲商工会議所で開かれた。菓子製造業者ら約８０人が参加し、熱心に聴き入っていた。【細川貴代】
　和菓子作りに欠かせない小豆の研究をしている北海道立十勝農業試験場の加藤淳主任研究員が講演。加藤研究員は小豆にはがんや老化の要因と考えられている活性酸素を取り除くポリフェノールや食物繊維、ビタミンＢ１、ミネラルが豊富に含まれているとした上で、「小豆は間接的に脳卒中を防ぐ働きもある」などと生活習慣病の予防効果についても話した。藪光生・全国和菓子協会専務理事も砂糖の効用に触れ、「太るなどと敬遠されがちだが、脳の栄養源として不可欠なもの」などと話した。
　現在使われている国産小豆の大半が北海道産で、輸入小豆よりも栄養分が高いとされる。県内では地元産の小豆で和菓子を作ろうと、出雲菓子協会がＪＡいずもなどと協力して２年前から出雲産小豆の開発、特産化に取り組んでいる。
　出雲菓子協会の坂根悦夫会長は「和菓子製造者には小豆の効用について理解を深めてもらえたと思う。出雲産小豆の取り組みも進め、この地域の和菓子の魅力の一つとしたい」と話していた。
（毎日新聞）

◇３蔵元がお披露目
　県が開発した酒米「さけ武蔵」を原料にした日本酒の発表会が熊谷市内のホテルであり、県内の三つの蔵元が４銘柄の新酒をお披露目した。地元で酒米を生産する「熊谷市若水栽培研究会」と大里農林振興センターが主催した。
　「さけ武蔵」は県農林総合研究センター（熊谷市久保島）が０３年に開発し、同年から市内の農家で栽培が始まった。酒米は市場規模が小さく県外に出にくいため、県が独自の高品質酒米として普及に力を入れている。０５年度の作付面積は約５・５ヘクタールで、吟醸酒の醸造に適しているという。
　農業関係者や蔵元の約４０人が参加して酒米栽培の勉強会もあった。試飲会では４種の新酒を飲み比べ「蔵元ごとに個性が違い、どれも味がしっかりしている」と上々の評価を受けた。
　同研究会の門倉弥平さんは「これからは地産地消の時代。さらに栽培方法を研究して『さけ武蔵』を全国に定着させたい」と意気込んでいた。【山崎征克】
（毎日新聞）

宮城県の老舗の水産物仲買業「Ａ」が今月初め、営業をやめた。主力の宮城産カキの販売不振が主因らしい。頭打ちの宮城産に代え、韓国産に活路を見いだそうとしたが、産地偽装の発覚で白紙に。韓国産アレルギーが尾を引き、韓流ブームに便乗もできなかったとみられる。老舗の破たんを、同業者の多くは「対岸の火事」と眺めるわけにはいかないようだ。

　個人商店として１８８７（明治３０）年創業の同社は９０年に設立された。社長は４代目。従業員はパートを含め二十数人だった。

　同業者は「今月６日ごろ、ある業者がＡにトラックを横付けしたら、もぬけの殻だった。荷受けを依頼され、初めて倒産を知った」と明かす。その数日前には従業員に解雇を通告、自己破産の準備に入った。負債総額は約３億円とみられている。

　売上高は２００１年８月期の９億７０００万円をピークに０２年以降、下降線をたどる。０５年８月期は５億４６００万円まで落ち込んだ。

　０２年は業界に激震が走った年だ。「安い韓国産を販売促進用に提供し、カキの購入層を広げる」。同社を含め仲買業者が描いた戦略は偽装発覚で挫折する。Ａに納入していた輸入業者も「以前は韓国産カキの注文が多かったが、中国産アサリに取って代わった」と言う。

　宮城県によると、０３年度に県内業者が扱った韓国産生ガキは１０トン余り。０４年度以降はほとんどない。「韓流ブームに便乗しようとしても、カキの場合は韓国産の仕入れがあるだけで、色眼鏡で見られる」と石巻市の業者は打ち明ける。

　生鮮食品特有のリスクも追い打ちをかけた。昨年１０月下旬、広島県の加工業者が岡山県の自社工場で袋詰めした宮城産生食用カキから、食品衛生法の基準を超す大腸菌が検出された。

　岡山県は仕入先を公表していないが、販売業者が敏感に反応。宮城産を他県に流通させていた業者に一時、返品が相次ぎ、Ａもこの騒動に巻き込まれたとされる。

　年間生産量約５０００トンの買い付けを、約４０業者が競う宮城のカキ業界。「生産量が固定する中、買付価格が上昇している。仲買は体力勝負を強いられ、次に淘汰（とうた）される業者が出てもおかしくない」と複数の業者は言い切った。
（河北新報）

西予市明浜町の特産品、ポンカンの出荷が最盛期を迎えた。３月上旬まで続けられる。
　ＪＡひがしうわ管内では約２５０の農家が約７０ヘクタールを栽培。明浜共選場では、昨年末から今年にかけて収穫したポンカンを約２週間貯蔵。味がまろやかになったころに東京、大阪方面を中心に出荷している。
　ＪＡひがしうわ明浜共選の二宮誠嬉生・共選長は「昨年末の寒波で収穫が１０日程度遅れている。糖も高いが酸もあるので、味は濃いです」と話していた。
　同共選では、農家に市場価格が１０キロ当たり２５００円と価格が安定しているポンカンの栽培を呼びかけている。【門田修一】
（毎日新聞）

宇都宮市二荒町の「宇都宮屋台横丁」周辺で１８日、商店街の関係者や市民ら約７００人が、約１６００本のロールケーキをつなぎ、長さ３００メートルのケーキづくりに挑戦。約３０分かけてクリームやイチゴで飾り付けを終え、長ーいケーキが姿を現した。
　「屋台横丁」の運営会社「村上」と日野町通り商店街などが、１８日から県総合文化センターなどで始まった「都市観光フォーラムｉｎ宇都宮」に合わせて、商店街活性化を狙い企画。「屋台横丁」周辺の路地に机約１５００台を運び込み、ロールケーキを並べて市民や買い物客が飾りつけた。
　孫２人を連れて立ち寄った同市の児島和枝さんは路地にあふれる人波にびっくり。「昭和３０年代のにぎわいが戻ったよう」と孫の手をとってケーキにイチゴを並べた。
　完成したケーキは、買い物客や参加者に配られ、約１０分でたちまち姿を消した。同商店街関係者は「予想の倍以上の市民に参加してもらえた。これからも商店街ならではの親しみやすさをアピールするイベント作りに取り組みたい」と話した。【吉井理記】
（毎日新聞）

カリウムなどの電解質をわずかに加えた淡水で、海水魚が十分成長するとの実験結果を岡山理科大専門学校（岡山市）の山本俊政アクアリウム学科長らが１９日までにまとめた。マダイの稚魚の実験では、海水中よりも大きく育った。 　陸上での養殖費用は現在の約６０分の１といい、夏ごろにはより成長させて味を確かめたいとしている。
　海水は主に約６０種の元素を含み塩分濃度は約３・５％。内陸での養殖には試薬を水に入れて海水成分にする人工海水が使われているが、山本科長らは費用を安くするため成分を減らそうと考え、２００５年に熱帯魚カクレクマノミで実験、成長に適した最少成分を割り出した。
　この水では淡水魚の金魚も泳げるが、マダイの稚魚を１３日間飼育すると、体重は約６４％増えた。海水で飼育したマダイの体重増加は約４５％だった。
（共同通信）

宮崎市橘通東１のホテルＡは１８日、ホテル内の男性専用共同浴槽の浴槽水から国の基準の６３０倍のレジオネラ属菌が検出されたと発表した。検出結果が出た今月７日夜から営業を自粛した。自主検査をした１月２３日から７日までに宿泊した延べ４５９人から健康被害の届けはない。
　８日に循環配管の高濃度塩素消毒をした後に再検査したところ検出されなかった。ホテルは１７日に浴槽使用を再開しようとしたが、同日報告を受けた市保健所は再停止を指示した。
　ホテルによると、浴槽に塩素を全く入れておらず、定期的に循環配管内の生物膜も除去していなかった。市保健所は、ホテルに衛生管理マニュアル作成や残留塩素濃度の管理徹底などを指導。改善後の再検査で検出されなければ、浴槽の使用を認めるという。
（毎日新聞）

県内で先月下旬からノロウイルスによる食中毒が相次いでいることから、県は１６日、食中毒注意報を発令し、手洗いや、貝類の加熱調理を徹底するよう呼びかけている。県内で１２〜３月の冬期間に食中毒注意報を出すのは初めてで、県生活衛生課が食中毒多発の要因を調べている。
　同課によると、今年に入ってから、ノロウイルスなどによる食中毒が６件、１４２人に発生。昨年同期と比べ患者数は３５人も増え、過去５年間で最悪のペースという。
　１１日には見附市の飲食店で料理を食べた２６人が下痢や発熱などの症状を訴え、患者の便からノロウイルスが検出された。三条保健所は１６日、同店に対し２日間の営業停止処分を出した。８日には村上市の病院で４４人、５日にも同市の旅館で４５人のノロウイルス食中毒が発生している。【五十嵐和大】
（毎日新聞）

県は１６日、杵築市の飲食店の仕出し料理を食べた２〜４１歳の男女３９人が下痢や吐き気などを訴え、うち７人からノロウイルスを検出したと発表した。入院などの重症患者はおらず、全員ほぼ回復しているという。県はノロウイルスによる集団食中毒とみて、同店を１８日まで３日間の営業停止にした。
　県によると、自動車運転免許の取得で合宿中だった集団など３グループ計１０５人（大分、長崎など９都府県）が１１〜１２日にかけ、寮などに配膳された料理を食べ、調査を終えた８５人のうち３９人の発症が認められた。調理した２人（いずれも症状なし）からノロウイルスを検出しており、調理人から食事にウイルスが伝わった可能性が高いとみて調べている。【藤原弘】
（毎日新聞）

薩摩川内市東郷町鳥丸の鳥丸小学校５、６年生９人が１５日、花壇で育てた桜島大根を使った料理を学校参観で披露した。招待した地元の老人クラブ員１５人が見守る中、胴体が太く手ごわい食材に包丁を入れたり皮をむいたりと大奮闘。見かねたお年寄りが早速かっぽう着姿に“変身”し、加勢に乗り出すなど料理を通し交流も深めた。
　産地・桜島以外での栽培に挑む「桜島大根プロジェクト」に３年前から取り組む５・６年複式担任の戸川洋二郎教諭が「地産地消の取り組みの一端を見てもらいたい」と同日の大根料理も指導。児童は３人ずつ３班に分かれ作業した。
　料理は、胴の直径約２０センチに育った大根を使った児童オリジナルの「ド根性大根雪見カレー」と炊き込みご飯、和風ハンバーグの３品。
　鳥丸老人クラブの木通（きずし）ミエ子さんは「みんな手つきや手際が良い。母親の手伝いをよくやっているようだ」と驚いた様子。６年の田代公汰君は「大根のすり下ろし方のアドバイスをもらった」と参観者のチェックにやや緊張しつつ張り切って調理していた。
　出来立ての料理を参観者も試食。「全部おいしい」と好評だった。
（南日本新聞）

がん患者の半数近くが利用しているとされる健康食品にがんを抑える力が本当にあるかどうかを調べる臨床試験に、厚生労働省の研究班（主任研究者＝住吉義光・四国がんセンター病棟部長）が春から取り組む。健康食品やサプリメントの「抗がん力」を人間で検証する試みは、これまでほとんどなかった。

　四国がんセンターなど国内の５〜６施設が参加して３月から、ごく早期ですぐに治療を始める必要がない前立腺がんの患者に協力を求めて実施する。がん患者がよく利用するキノコ類の健康食品をとってもらい、その前後で、がんの進行度の指標となる前立腺特異抗原（ＰＳＡ）の値がどう変わるか、肝機能異常といった副作用が起きないかを調べる。ＰＳＡ値が大きく上がれば、通常の治療を始めるという。

　複数の施設が加わるこうした研究は初めてで、現在、施設ごとに倫理委員会に申請している。将来は食べた群と食べない群とに分けて調べる計画で、今回は前段階の研究となる。

　別の研究班の調査で、がん患者の約４５％が何らかの代替療法を試み、うち９６％で健康食品やサプリメントを使っていることが分かっている。

　健康食品をめぐっては、一部で肝障害といった被害との関連が指摘されている。厚生労働省は１３日、キノコの一種アガリクスを使った「キリン細胞壁破砕アガリクス顆粒（かりゅう）」という商品について、動物実験で発がんを促す作用が認められたと発表した。

　住吉さんは「健康食品が効くという科学的根拠はまだないが、効かないという根拠もないのが実情だ。今後は別のがんでも検証できるようにしていきたい」という。

　日本がん患者団体協議会の山崎文昭理事長は「多くのがん患者はわらにもすがる思いで健康食品を利用している。試験で効かないと分かれば、無駄なお金と時間を使わずにすむ。多少でも意味があると分かれば、使うかどうかを医師に相談しやすくなるかも知れない」と話している。
（朝日新聞）

企業、商社、金融機関などに県の特産品や企業などの製品、技術をＰＲする「きのくにマッチングプラザ」（わかやま産業振興財団主催）がこのほど、大阪市内であり、県と田辺市、市内の３漁協（田辺、湊浦、新庄）が、紀南特産のヒロメを試食とパネル展示で、アピールした。

　漁協関係者らはブースに生のヒロメと鍋を持ち込み、目の前で加熱。茶から緑に変化する様子を見せ試食してもらった。色鮮やかな大漁旗や法被の効果もあり、来場者の８割ほどが同ブースを訪れた。

　「瞬間で色が変わって視覚的に訴えるものがある」「歯応えがいい」など評判は上々。中には京都の大型旅館で使うという計画を進める商社や、その場で漁協にヒロメを注文する人もいたという。

　一方で、試食者の９割がヒロメを知らず、ライバル種であるワカメに知名度で大きく溝を開けられていることも分かった。「葉はワカメより薄いが歯応えが良い」「栄養成分は同じだがカロリーは低い」など、今後ワカメとの違いを強調する必要があるという。

　関係者は「ヒロメを知ってもらう良い機会だった。良い方向に少しずつ動いてきている」と話し、３月３〜５日に京都市右京区のイオン京都五条店で開かれる「和歌山フェア」の販売につなげたい考えだ。

　県水産試験場増養殖研究所（田辺市目良）は、県の提案公募型戦略的研究開発プラン事業の一つとして、漁協や市などと協力して、2004年度から３年計画で養殖ヒロメの産品化を図っている。
（紀伊民報）

茅野市を中心とした地場産品の寒天にちなんで登録された「寒天の日」の１６日、市内１３小中学校の子どもたちが給食で寒天料理を味わった。茅野商工会議所と県寒天水産加工業協同組合が企画した催しの一つで、角寒天計５８５本を使用。寒天入りのサラダのほか、オレンジや牛乳の天寄せなどを食べ、地域の食材に興味を広げた。

　米沢小では水で戻して細かくした角寒天にキャベツやブロッコリー、ハムなどを混ぜて味付けしたマリネが登場。寒天の歴史や作り方を紹介する校内放送を聞きながら食べた。３年の男子は「味がしみていておいしい」。同校栄養士は「子どもたちは食物繊維が不足がち。寒天は豊富なのでこれからも大いに使いたい」と話した。

　この日は茅野商議所や同組合関係者ら約３０人が参加し、諏訪大社上社本宮（諏訪市）へ今季製造した角寒天1００本も奉納した。茅野商議所茅野ブランド推進特別委員長の松木修治組合長は「ブームが忘れられないよう末永く使ってもらえれば」と語った。

　寒天の日制定は、特産品を広くＰＲして地域活性化を図る目的。１６日は寒天の流行のきっかけになったＮＨＫの番組が昨年放送された日。「天気図記念日」にも当たり、気象条件が大事な寒天と相性が良いという。茅野商議所と同組合が日本記念日協会に申請し、１日付で登録証の交付を受けた。
（長野日報）

栄養があり、懐石料理の美しさも備えて、手ごろな価格で食事を高齢者に提供しようと、特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）「くらしの安心ネット」（前橋市、伊藤誠一理事長）の事業部門「地域栄養サポートセンター」が２０日から、高齢者用介護食「和らぎ食」を売り出す。　（前田　朋子）

　同センターによると、要介護高齢者の約４０％が「低栄養状態」だという。原因は食欲の減退、口腔（こうくう）機能の衰えなどさまざまだが、同センターは「目で見て『食べたい』と思うことが大事」と開発に乗り出した。「和らぎ食」は、同センターの田中正人管理栄養士の命名。板前の経験から、味や季節感に気を使った。軟らかく煮るのが基本の懐石料理で、例えば「白菜の煮浸し」は薄くそぎ切りにすることで繊維質を断ち、「鯖（さば）のみそ煮」はつみれにするなど、手間をかけた。かんだり飲んだりする力が衰えた高齢者でも食べられる。

　材料は昭和村の農家十二軒と提携。旬で新鮮な野菜を提供でき、輸送費も削減できるので低価格になるという。伊藤理事長は利用者に向け、「食事で栄養を取る医食同源の原点に戻ってほしい」と話している。

　見た目にも楽しい松花堂弁当で配達するタイプ（五百八十円）と、百二十−二百二十円のレトルトパック二十種を用意。メニューは順次増やす予定。レトルトパックは全国配送できるが、弁当の配達は当面、前橋・富士見地区に限定する。問い合わせは同センター＝電０２７（２３５）５７８１＝へ。
（中日新聞）

琵琶湖の生態系を乱す外来魚の調理法を学ぶ「水環境学習講座」が１６日、滋賀県草津市の県立琵琶湖博物館で開かれた。市内の主婦ら２０人が、ブラックバスとブルーギルを空揚げやバター焼きにして、味を確かめた。

　草津第二公民館が主催する環境講座の２回目。外来魚を食べることで、駆除に役立てば、と企画した。

　参加者は水族展示室を見学し、同館の秋山廣光学芸員から「この時期、以前はモロコやニゴロブナなど琵琶湖の固有種が湖岸にいたが、外来魚の影響か激減した」などと説明を受けた。

　この後、館内の実習室で調理に挑んだ。秋山さんからアドバイスを受けながら、この日の朝、近くの漁港に水揚げされたブラックバスとブルーギルに包丁を入れた。硬くて大きい中骨もはさみで切り除き、３枚におろした。ブラックバスの空揚げを仕上げた主婦は「生臭さがなく、柔らかくて意外にいけます」と話していた。
（京都新聞）

香川県善通寺市中村町の筆岡小学校で１５日、児童や保護者らを対象にした食育教室（筆岡地区教育振興会主催）が開かれた。講師の料理研究家、岩本仟子さんは、栄養バランスの良い食事の大切さを知ってもらおうと、塩田弘子さんが考案した「たべものワルツ」を紹介。児童らは食品の栄養分類や１日に必要な摂取量などを歌詞にのせた軽快な楽曲を振り付けとともに学んだ。

　塩田さんは二十年以上前から料理教室を開き調理方法などを指導、栄養バランスのとれた食事づくりの普及啓発に努めている。大人も子どもも誰もが楽しみながら栄養の正しい知識を覚えてもらおうと昨年、作詞に取り組んだ。

　歌詞は一番で牛乳や肉、野菜、砂糖など栄養ごとに四つに分類し、それぞれの働きを紹介。二番では一日の摂取量の目安を盛り込んでいる。

　作曲は「宇宙戦艦ヤマト」などで知られる宮川泰さんが担当。リズミカルな楽曲にあわせた振り付けも友人らとつくり、善通寺市や仲多度郡内の幼稚園、小学校などで普及に努めている。

　この日は、塩田さんとともに活動している岩本さんが同校を訪れて講演。全校児童と保護者ら約三百四十人に朝食の重要性や学校給食の献立などを説明。講演の後、「たべものワルツ」を披露した。児童らは歌詞を大きな声で歌いながら楽しそうに踊り、丈夫な体をつくる食事のとり方を覚えていた。
（四国新聞）

日本経団連の産業問題委員会（岡村正委員長、齋藤宏共同委員長）はこのほど、食に係わる産業の振興を目的に食の産業部会を新設し、東京・大手町の経団連会館において７日、第１回会合を開催した。会合では、部会長に就任した西野伊史・アサヒビール常務取締役のあいさつ後、内閣府食育推進室の持永秀毅参事官から政府の食育推進活動について説明を聴取、意見交換を行った。

説明の中で持永参事官は、食への正しい知識と問題意識が必要との観点から、２００５年６月に食育基本法が成立したと紹介。背景にある児童の朝食欠食や中高年を中心とする肥満の増加、食品廃棄の多さなど、現代日本の食生活の問題点を指摘した。また食生活において、外食および惣菜・デリカといった中食の比重が高まっていることから、これらの現状を踏まえた形で食育を推進することが必要であると述べた。
また、食育取り組みに向け、同法に基づき食育推進会議（本部長＝小泉純一郎総理大臣）が設置されたことや、下部組織の食育推進基本計画検討会（座長＝猪口邦子内閣府特命担当大臣）において２００６年３月をめどに食育推進基本計画策定をめざしていることを説明。今後５年間の計画では、食育に関心を持つ国民の割合を現在の７０％から９０％へ引き上げることや、食育推進に係わるボランティア数を２０％増やすことなど、定量的目標を定め、推進していくとの意向を示した。さらに、産業界に対しては、食品関連事業者による体験活動の機会提供や情報提供、各地域での食育活動への参加などについて協力を求めたいと語った。

意見交換では、日本経団連側から「食育推進において産業界が担うより具体的な役割は何か」という質問に対し、持永参事官は、「現在食育に興味の無い層への教育・啓蒙の観点から、外食産業等で食事バランスガイドの紹介を行ってほしい」とこたえたほか、基本計画策定においてパブリックコメント等を通じ産業界からも意見を寄せてほしいとの意向を示した。
その後、事務局から、同部会の基本方針として「幅広い食の場面をカバーし、業界振興のための環境整備を行う」ことが提示された。

続いて集まった約２０名の委員から、各社の食育活動紹介や食に関する問題提起が行われた。とりわけ食の安全に係わる分野への関心は高く、アレルギー対策としての成分表示の重要性や農薬のポジティブリスト制導入への懸念がみられたほか、食のトレーサビリティ問題については、海外輸入など複雑化する食品流通の中で、「個別企業の対応では限界がある」という意見が多く寄せられた。さらに業界によっては食に関する問題意識があっても資金やノウハウの蓄積が不十分で対応が進みにくいといった課題を明示。
また、高カロリー食品等に対する偏ったイメージを払拭する取り組みや、高級志向・健康志向など、多様化するニーズへの対応などに苦労している各業界の事情が紹介された。
今後部会では寄せられた意見を踏まえ、有識者からの説明を聴取しつつ、順次問題解決に取り組むこととしている。【産業本部産業基盤担当】
（日本経団連タイムス）

衆院予算委員会は十五日、米国産牛肉にＢＳＥ（牛海綿状脳症）の危険部位が混入していた問題で集中審議を行った。昨年十二月に二年ぶりに輸入再開してから一カ月後に特定危険部位（ＳＲＭ）の混入が発覚したため、野党が政権追及の「四点セット」の一つと位置づけるなど政府への批判が集中。この日の審議で浮き彫りになった論点を整理した。

≪輸入再開の判断は適切だったのか≫

　今回の問題に対する政府の基本的なスタンスは、「日米政府で約束した作業で重大な過ちを犯した」（中川昭一農水相）米国政府に責任があるというものだ。
　中川氏は「仮に（米国の食肉処理）業者がうまくいかなくても（米国）政府の検査官がきちんとしていれば、米国内で収まっていた話。政府の作業が機能しなかったところに、この問題の重大な点がある」と述べ、米国政府に再発防止を求めていることを強調した。
　これに対し、野党は日本政府の現地調査の甘さを追及。民主党の岡本充功氏は、米国食品安全検査局の報告書で千三十六件のＳＲＭ除去に関する違反があったと指摘されながら、「（政府は）どこでどういう違反があったか分からずに調査に行っている」と批判した。

≪早すぎる輸入牛の日本到着≫

　政府が輸入再開を決定した十二月十二日からわずか四日後、成田空港に第一便の輸入牛肉が到着したことについて、「拙速すぎる」という疑念の声が与党からも出た。 　自民党の二田孝治氏は、農水省の担当局長が衆院農水委員会の理事らに「十二月二十五日ごろにデモンストレーション用の牛肉が航空便で到着する」と説明していたことを明らかにし、「（米側は）詳細な検査をしているのか」とただした。 　これに対し、中川氏は「決して何かをすっ飛ばしたとか、無理やりやったとかそういうことではない」と弁明。民主党の川内博史氏は「米国は、肉を売ることしか考えてない」と追及した。

≪米政府の対応は≫

　中川氏は「今回は必要な時に応じて（査察に）行くという合意ができており、日本側がチェックすることができる」と述べ、輸入再々開に先立って米国内の食肉処理施設に対する査察を実施する考えを示した。
　しかし、直立困難などの「へたり牛」を処理した施設はいまだに明示されていない。中川氏は「日本にとっては非常に重大な関心事項」として回答を求めていることを明らかにしたが、米政府の対応はなお不透明だ。
　小泉純一郎首相は「日米両政府の安全基準、食に対する安全の感覚は違う。それを前提に科学的知見に基づいて判断する」「輸出したいんだったら日本の基準を守るべきだと、これまでも米側に求めてきた」と強調したものの、最終的には米側の食の安全に対する“意識”に頼るしかないのが実情だ。
　　　　　◇
【衆院予算委　集中審議の詳報】
　西川公也氏（自民）「米政府に食肉処理施設への検査機能の強化を働き掛けてほしい」
　中川昭一農水相「仮に業者（のチェック）がうまくいかなくても、政府の検査官がきちんとしていれば（危険部位は混入せず）米国内で収まっていた話だ。検疫や食品の安全をきちんと管理するのは一義的にはその国の排他的権利だが、今回は必要に応じて（査察に）行くという合意ができているので、実態上（輸入再開に当たって）日本側がチェックすることができる」
　松岡利勝氏（自民）「なぜ（輸入再開に当たって米政府が認定した）すべての施設を検査しなかったのか」
　農水相「念のためとはいえ、やるべきだという結論を出した以上は、できるだけ早く実現しておくべきだった」
　松岡氏「米政府の原因究明、再発防止の報告を踏まえ、どう対処するか」
　小泉純一郎首相「食に対する繊細さも米国と日本は違う。米国で安全だから日本でも安全だということではない。国民が安全、安心に牛肉を食べられるような体制をしっかりとつくっていきたい」
　西博義氏（公明）「事前調査を徹底してから輸入を再開すべきだ」
　首相「米国側の業者が日本に輸出したいという気持ちは分かるが、その安全基準がしっかり守られているという認識なしに、いくら米国が日本に輸出しても、日本国民は拒否反応を示すと思う。（日米）両方とも、どのような検査をしているのかきちんと開示することが大事だ」
　山田正彦氏（民主）「米国産牛肉輸入再開を働き掛けていた日本フードサービス協会の政治団体から、農水相の後援会に平成十三年から十六年まで合計四百万円の献金がなされている」
　農水相「お付き合いは会長さん等々とあるが、きっちり調べて報告したい」
　川内博史氏（民主）「（危険部位を含む肉骨粉が含まれている）米国の飼料の問題は大変深刻だ。首脳レベルで話す考えはあるか」
　首相「食の安全について十分配慮すべきだという指摘を踏まえ、しっかり対応していきたい」
（産経新聞）

◇経緯は解明できず−−県が最終報告
　県内の老人福祉施設２カ所で昨年１０月、入所者計６人が病原性大腸菌Ｏ１５７で死亡した問題で、県は１５日、両施設で提供された「浅漬け」により、集団感染が始まった可能性が高いとする最終報告を発表した。しかし、浅漬けがＯ１５７に汚染した経緯は解明できず、感染源の特定はできなかった。【大西岳彦】
　集団感染があったのは、老人福祉施設と、特別養護老人ホーム。両施設で入所者と職員計４３人が感染、うち入所者６人が死亡した。県は昨年１０月２７日、Ｏ１５７集団感染事例原因究明調査委員会を設置。国立感染症研究所の協力を得て、原因究明に当たってきた。
　県によると、感染が始まったとされる浅漬けは、同じ食品業者が同１０月８日に製造。両施設で同１２日の朝食に提供された。調査の結果、浅漬け以外の食材や食事からは、Ｏ１５７は検出されなかった。ただ、食品業者の従業員、施設などからは菌が検出されず、汚染経路は究明できなかった。また、この浅漬けは市場にも流通したが感染者の報告はなかった。新たな発症例がないことなどから、施設内の感染は終息したとしている。
　県は今後の感染防止対策として、高松市などと共同で「県高齢者介護施設等における感染対策マニュアル」を作成。感染症への危機意識を高め、発生時の体制整備を図る。また、保健福祉事務所の充実を図り、県との連絡強化を推進。さらに「老人福祉施設などの職員を対象に研修会を開き、情報提供をしていきたい」としている。
（毎日新聞）

使用済みの食用油（廃食油）を原料にした新エネルギー、バイオディーゼル燃料（ＢＤＦ）で発電機を回し、青森県の地鶏「シャモロック」の薫製を作る取り組みを、青森県八戸市の知的障害者の通所授産施設「こだまの園」が始めた。地産地消やエコロジーに加え、４月の障害者自立支援法の施行を控え、障害者の収入源を広げる狙いがある。

　薫製は、塩とスパイスで味付けしたシャモロックの胸肉を１５分間、煙にいぶし、野菜スープの中で加熱・殺菌して完成する。煙の温度を２０度に抑える「冷薫法」により、上品な味に仕上がるという。冬場に適した製法のため、１２月から２月ごろまで生産する。

　スモークチップを加熱する電熱器には、廃食油を原料にしたＢＤＦで発電した電気を使う。飲食店や施設などから購入した廃食油（週４０―５０リットル）をＢＤＦとグリセリンに分離。さらに精製しＢＤＦの純度を高める。

　チップは近所の農家から譲り受けたリンゴの剪定（せんてい）枝を使う。肉にほのかに甘い香りが付くという。

　施設の利用者が、障害の程度に応じて作業を行う。ＢＤＦから不純物を取る工程や、リンゴの枝を輪切りにする作業などを担当するという。

　廃食油の再利用、地場産品の消費拡大という側面に加え、障害者の収入増加も狙いの１つ。４月に障害者自立支援法が施行され、通所施設の利用者は施設利用料や給食費の負担を余儀なくされるからだ。現在、パンやクッキーの製造・販売や軽作業などを行っているが、給料は、月５０００円から１万７０００円程度にとどまっている。

　阿部弘子園長は「自立支援法施行を前に、利用者の給料を上げるため、現金が入る事業を探していた」と話す。

　シャモロックの胸肉の薫製は１個２００グラム。注文販売で、値段は１０００円前後になる見込み。
（河北新報）

使用済みの食用油（廃食油）を原料にした新エネルギー、バイオディーゼル燃料（ＢＤＦ）で発電機を回し、青森県の地鶏「シャモロック」の薫製を作る取り組みを、青森県八戸市の知的障害者の通所授産施設「こだまの園」が始めた。地産地消やエコロジーに加え、４月の障害者自立支援法の施行を控え、障害者の収入源を広げる狙いがある。

　薫製は、塩とスパイスで味付けしたシャモロックの胸肉を１５分間、煙にいぶし、野菜スープの中で加熱・殺菌して完成する。煙の温度を２０度に抑える「冷薫法」により、上品な味に仕上がるという。冬場に適した製法のため、１２月から２月ごろまで生産する。

　スモークチップを加熱する電熱器には、廃食油を原料にしたＢＤＦで発電した電気を使う。飲食店や施設などから購入した廃食油（週４０―５０リットル）をＢＤＦとグリセリンに分離。さらに精製しＢＤＦの純度を高める。

　チップは近所の農家から譲り受けたリンゴの剪定（せんてい）枝を使う。肉にほのかに甘い香りが付くという。

　施設の利用者が、障害の程度に応じて作業を行う。ＢＤＦから不純物を取る工程や、リンゴの枝を輪切りにする作業などを担当するという。

　廃食油の再利用、地場産品の消費拡大という側面に加え、障害者の収入増加も狙いの１つ。４月に障害者自立支援法が施行され、通所施設の利用者は施設利用料や給食費の負担を余儀なくされるからだ。現在、パンやクッキーの製造・販売や軽作業などを行っているが、給料は、月５０００円から１万７０００円程度にとどまっている。

　阿部弘子園長は「自立支援法施行を前に、利用者の給料を上げるため、現金が入る事業を探していた」と話す。

　シャモロックの胸肉の薫製は１個２００グラム。注文販売で、値段は１０００円前後になる見込み。
（河北新報）

石川県工業試験場は、加工食品に付着した大腸菌を検出する方法を開発し、特許申請した。従来の食品衛生検査法では難しい病原性大腸菌Ｏ１５７の検出が可能になるほか、検査の時間短縮にもつながるという。今後、実用化に向けた研究を進める。

　同試験場化学食品部の勝山陽子技師が、大腸菌の遺伝子のみを増幅させる物質を開発。遺伝子を増幅させて検出する「ＰＣＲ法」（ポリメラーゼ連鎖反応法）を応用すれば、一日足らずで食品に含まれる大腸菌の有無が確認できる。

　同試験場によれば、現在の食品衛生検査は「培養法」が一般的。人の手を介して付着した病原性大腸菌の検出が難しく、結果が出るまでに四―五日掛かることが課題となっているという。

　研究には石川県保健環境センター、石川県立大が協力した。同試験場では、ＰＣＲ法を用いた新しい検査法で、県内の食品加工業者の安全管理を後押ししたい考えだ。
（富山新聞）

高島市のマキノ東保育園の園児たちが十四日、福井県小浜市の食文化館で調理体験に励んだ。同園を皮切りに、高島市からは三月まで十三回にわたって園児らが体験に訪れる予定。小浜市が進める食育の料理教室「キッズキッチン」に県外から本格的に参加するのは初めてで、両市は食育を通じて連携を深めていく。　（奥田　哲平）

　高島市は旧新旭町を中心に食育活動に取り組み、海東英和市長はキッズ・キッチン協会の会長。同館が呼び掛けたところ、五保育園と公民館などが手を挙げた。

　この日は年長児十七人が参加し、「焼きサバと谷田部ネギの煮付け」やみそ汁などを調理。園児はみそ汁のだしの取り方を学び、包丁を使いながら手のひらの上で豆腐を切る“難題”にも挑戦した。かまどでご飯を炊く場面では、園児たちは釜を囲み、湯気のにおいをかぐしぐさをしながら「おいしそう」と目を輝かせ、約一時間半ほどで三品を作り上げた。

　高島市は旧安曇川町泰山寺地区に調理スタジオを備えた農村交流施設を建設中で、同市健康推進課は「互いを参考にしながら食育を推進したい」としている。
（北陸中日新聞）

働く女性の「心と身体のデトックス」に関する意識調査
長瀬産業株式会社／株式会社ナガセ　ビューティケァ

　長瀬産業株式会社の１００％子会社である、株式会社ナガセ　ビューティケァでは、このたび、全国の２０歳代〜５０歳代の働く女性５００名を対象とした‘「心と身体のデトックス」に関する意識調査’と題したアンケート調査を実施いたしました。（調査期間：２００６年１月２１日〜２２日、有効回答数５００人）。ここに調査結果がまとまりましたのでご報告いたします。

▽働く女性の心と身体は毒だらけ！？
　約８割が「自分の身体」に、約７割が「自分の心」に「毒がたまっている」と回答年代が若いほど、心にも身体にも【毒】を感じている！

★トピックス

■働く女性の約８割が「自分の身体」に、約７割が「自分の心」に「毒がたまっている」！？

■「心のデトックス」（心の解毒）が必要だと思う２０代は約９割以上！
　　年代が若いほど「心のデトックス」の必要性を感じる傾向。？

■自分の身体の毒は、たまった「老廃物」。その要因は、「運動不足」。
　しかし、実際にデトックスのために実践していることは「お茶や水をまめに飲む」（約６割で第１位）。「ヨガや運動で汗をかく」は２割にも満たず、第６位。？

■「心の毒」の最大の要因は、「仕事のストレス」。（約６割で第１位）
　　次いで、「将来の心配」が約５割。「仕事のストレス」、「将来の心配」、「財産・お金のこと」など、先行き不透明な社会との関わり方が「心の毒」の要因の上位に。５０代の約３割は、「心の毒」の要因は「夫のこと」。？

■心のデトックスには「ひとりになる」が１番！（約５割）
　身体のデトックスには「食事の節制」をし、心のデトックスには「ひとりの時間」と「おいしいもの」(約５割で第２位）を食べるという相反した結果に。？

■心でも身体でも、デトックスのために出せるのは３，０００円。（約３割で第１位）？

　このアンケート調査結果から、２０歳代〜５０歳代の働く女性は、「運動不足」（６８．６％）によって、身体に「老廃物」（５８．５％）がたまり、「身体に毒がたまっている」（８２．８％）と思っていることがわかりました。また、全体の約７割は心に毒がたまっていて（６９．２％）、その最大の要因は「仕事のストレス」（６０．４％）と「将来の心配」（５２．３％）ということがわかりました。働く女性は、心の毒の影響によって「イライラしがち」（５９．８％）で、約８割が「心のデトックス（解毒）が必要」（８２．８％）だと思っているようです。とくに２０代では、心のデトックスが必要だと思う女性が９割以上（９１．２％）、かつ身体に毒がたまっていると思う割合が８割以上（８７．２％）と顕著な結果が出て、若い世代は「身体も心も毒だらけ」の状態が推測されます。また、心のデトックス、身体のデトックスのために出せる１回の金額は、両方とも３，０００円までが約３割（心、３２．０％、身体、３１．６％）でした。

○働く女性の約８割が「自分の身体に毒がたまっている」！毒がたまるのは「運動不足だから」が約７割。（問１．２．３）
　身体に毒がたまっていると思うかどうかを尋ねたところ、「ＹＥＳ」（８２．８％）が全体の約８割でした。ＹＥＳと回答した方に、身体にたまっている「毒」を何だと思うか尋ねたところ、「老廃物」（５８．５％）という回答が全体の６割近くでした。さらになぜ、毒がたまっていると思うか尋ねたところ、「運動不足だから」（６８．６％）という回答が全体の７割近くを占め、次いで「ストレスが多いから」（５１．７％）、「肩こりや腰痛があるから」（５０．７％）でした。デトックスにおける「毒」とは、「有害金属」も指しますが、働く女性は、体内環境の悪化や便秘、むくみ、体脂肪など、排出されるべきものがきちんと排出されず、代謝が滞り、不要なものがたまっている状態を「毒がたまっている」と感じているようです。？

○デトックスに期待する効果は「健康維持」が約３割。デトックスのために「運動」を実践しているのは少数派（問４．５）
　デトックスで何か実践していることがあるか尋ねたところ、「お茶や水をまめに飲む」（６１．４％）が約６割で１位でした。次いで、「食物繊維を摂取する」（３０．０％）、「食事の素材や栄養バランスに気をつける」（２８．２％）など、食の面からデトックスを意識している方がほとんどでした。また、デトックスにもっとも期待する効果は「健康維持」（３０．６％）と「体内環境のリセット」（２６．６％）で、健康面への期待が多く挙げられました。一方、２０代、３０代では「美肌などの美容効果」（２０代、１９．２％・３０代、１６．８％）や「ダイエット」（２０代、１８．４％・３０代、１２．８％）など美容面への期待も見られました。？

○心の毒は「仕事のストレス」と「将来の心配」！　５０代では「夫のこと」が３割も。
　毒の影響は「イライラしがち」。（問６．７．８）
　「心に毒がたまっている」と感じているのは、全体の約７割（６９．２％）近くでした。年代別では、２０代が７７．６％、３０代が７２．８％、４０代が６８．８％、５０代が５７．６％と、年代が若いほど毒がたまっていると感じる傾向にあります。
　「心の毒」の要因には「仕事のストレス」（６０．４％）を全体の６割が挙げ、次いで「将来の心配」（５２．３％）を半数が挙げています。雇用問題や年金問題など先行き不透明な社会を反映してか、将来的に不安な気持ちがある様子が窺えます。また、５０代では心の毒の要因に「夫のこと」（３１．９％）を挙げた人が約３割で、熟年離婚が話題になっている時代を反映しているといえます。また心に毒がたまっている影響としては、約６割が「イライラしがち」（５９．８％）になり、約５割が「漠然とした不安感」（５２．３％）を感じているようです。？

○年齢が若いほど「心に毒」がたまる？心のデトックスが必要な２０代は約９割！（問９）
　心のデトックスが必要だと思う割合は、２０代で約９割（９１．２％）、３０代（８４．８％）・４０代（８３．２％）で約８割、５０代（７２．０％）で約７割と、意外にも年齢が若いほど「心に毒がたまっている」と感じている傾向があることがわかりました。

○身体のデトックスには「食の節制」、心のデトックスには「ひとりの時間」と「おいしいもの」。（問４．１０）
　心のデトックスのために心がけていることの１位は「ひとりの時間をもつこと」（４７．２％）、次いで「おいしいものを食べること」（４６．６％）でした。一方、身体のデトックスのために心がけていることの３位には「食事の素材や栄養バランスに気をつける」（２８．２％）がありますが、身体のためには食事を節制し、心のためには「おいしいものを食べる」という相反した結果がでました。

○心のデトックスをした方がいい人は「文句や愚痴をよく言っている人」！（問１１）
　全体の約７割（７４．０％）に、自分の周囲に「心のデトックス」が必要な女性がいると考えていることがわかりました。なお、「心のデトックス」をした方がいい女性には、約４割（４１．８％）が「文句や愚痴をよく言っている」人を挙げました。

○心も身体も１回のデトックスに使える金額はそれぞれ３，０００円までが約３割。（問１２）
　身体のデトックス、心のデトックスともに１回いくらまで投資できるかを尋ねたところ、両方とも１回３，０００円までが約３割（身体、３１．６％・心、３２．０％）次いで５，０００円までが約２割（身体、２５．８％・心、２３．８％）と堅実な結果がでました。身体のデトックスのために実践していることの上位が「お茶や水をまめに飲む」（６１．４％）、「食物繊維の摂取」（３０．０％）「食事の素材・栄養バランスに気をつける」（２８．２％）、心のデトックスのために実践していることの上位が「ひとりの時間をもつ」（４７．２％）、「おいしいものを食べる」（４６．６％）、「たくさん寝る」（４０．２％）という結果からも働く女性達はあまりお金をかけず、身近なことで心と身体のデトックスを実践していると言えそうです。
（日経プレスリリース）

三陸沿岸で鍋料理がうまい、今が旬のアンコウが刺し網に掛かり、魚市場には水揚げが相次いでいる。
　釜石魚市場には１４日、約４００キロ水揚げされた。アンコウは今、産卵のため深場から浅い所に上がってきている。仲買人らが平たい魚体を揺らしてキモの付き具合を確かめていた。１７キロもある大物もあり、高値は１キロ９７９円で買い取られた。
　アンコウは鮮度を保つため大きな口から水を注入し、胃袋から食べ込んだカレイなどを取り出す。そのままにしておくと、腐りやすいからだという。氷を詰め、主に東京・築地市場に出荷された。漁は４月初旬まで続く。【鬼山親芳】
（毎日新聞）

厚生労働省は１５日、健診（健康診査）の抜本的な改革案を公表した。

　糖尿病や心臓病など生活習慣病全般の早期発見から、これらの危険因子となる「内臓脂肪症候群」の予防に重点を移し、保健指導を強化する。

　生活習慣病にかかる医療給付費の増大を抑制する狙いがあり、健診プログラムを全国で標準化し、２００８年度から実施する方針だ。

　同省の試算では、現在約２８兆円の医療給付費は放置すれば２５年度に５６兆円に倍増する。このため同省は、昨年１０月の医療制度改革案を受けて、２５年度の医療給付費を４８兆円に抑制するよう、高齢者の負担引き上げや、医療給付費の約３分の１を占める生活習慣病の予防重点化などを表明していた。

　「内臓脂肪症候群」は、おなかの内臓の周りに脂肪が蓄積し、多くの生活習慣病に直結する危険因子とされる。

　同省が１５日の専門家検討会で示した改革案では、高血圧や高脂血、高血糖など、同症候群の指標を重視した健診プログラムを作成。生活習慣病の早期発見・治療を進めるとともに、その「予備群」についても、運動や栄養指導を行い、危険度に応じた段階別の指導法を導入する。

　個人の健診結果を電子データで生涯記録し、検査数値の変化や病気予測に基づく指導も行う。また、これらの改革に伴い、健診の実施主体を市町村から健康保険組合など個別の医療保険者に移行する。同省は健診や保健指導の暫定プログラムを３月までにまとめ、来年度から一部地域で試行する方針だ。
（読売新聞）

【岐阜県】本巣市曽井中島のＮＰＯ法人・つみつみいちごファームの温室で、イチゴの摘み取り体験が本格化し始めた。大雪の影響で例年より約１カ月遅れていたが、５月末まで、県名産「濃姫」の鮮やかな赤色と自然な甘酸っぱさ、すがすがしい香りが楽しめる。（相馬　敬）

　一帯はイチゴのハウス栽培が盛ん。同法人は、濃姫を広めることでまちづくりや経済活性化につなげようと２００４年に設立された。摘み取り体験やＰＲ会報の発行、県農業大学校の研修受け入れなどを手掛ける。

　今年はハウスの上に積もった大雪が日陰をつくって日照量が不足し、生育が遅れていた。全体の収穫量は例年と比べて減る見通しだが、その反面、朝晩の冷え込みで糖度が増し、いつも以上の味が期待できるという。

　栽培面積約３５００平方メートルの温室内には約２万２千株がずらりと並び、親子連れや若いカップルが摘みたての赤い実をほおばる姿があちこちに。山田真紀さんと酒井利枝さんは「甘くて形もきれい。練乳をつけなくても十分おいしい」と満足そうな様子だった。

　予約制で３０分食べ放題。賛助会員（小学生以上、年会費１５００円）への登録が必要。
（中日新聞）

村上市では今月に入り、旅館と病院などでノロウイルス、ウエルシュ菌が原因の食中毒が２件相次いで発生した。村上保健所では「冬季間でも食中毒が発生する可能性がある」として、文書を通じ市町村、飲食業者に対策と注意を呼び掛けている。
　県福祉保健部生活衛生課によると、４日に同市瀬波温泉の旅館に宿泊した三条市のバスケットボールチームの小学生や保護者らが発熱や嘔吐（おうと）などの食中毒症状を起こした。小学生らと調理者の便を調べたところ、ノロウイルスが検出された。
（新潟日報）

中間市の嘱託職員や大豆農家が、市内で栽培している品種「ふくゆたか」に黒大豆「丹波黒」をかける品種改良に取り組んでいる。農産物のブランド化が狙い。近年の悪天候の影響で、品種登録までには数年かかると見込まれているが、市民に取り組みを知ってもらおうと、市内の豆腐店にこの新種を使った「黒豆腐」も作ってもらい、販売を計画している。

　大豆作りは同市嘱託職員の浦江昭三さんが農家の負担を減らすため、枝豆としても人気がある品種にしようと、一九九九年度から地元農家と始めた。交配でできた株の中から上質のものを選んで栽培。現在は約九割が黒い大豆になるが、一部が色が薄かったり、黄色になったりするという。

　できた大豆は丹波黒の特長を受け継ぎ、甘みがあって味が濃いため、二〇〇二年度から枝豆狩りを実施、人気がある。ただ、近年は豪雨や台風が原因で育ちが悪かった。浦江さんは三月に退職するが、「登録までは一般的に十年間はかかる。市の特産品として売れるよう登録にこぎ着けたい」と今後も栽培に携わる予定だ。

　一方で、この品種に付加価値を持たせようと、市内の豆腐店「とうふ家」の協力を得て、豆腐作りも始めた。おからも豆乳も濃い灰色で、外見も特徴があり、味も丹波黒の良さを維持しているという。同店の椎葉喜美男店長も「近隣の飲食店でも人気があり、品種登録が楽しみ」と話している。
（西日本新聞）

パンは小麦粉で焼くものとの常識が変わりつつある。米粉でもおいしいパンが焼けるようになった。米粉の利用を研究する静岡文化芸術大学の米屋武文教授は「小麦粉でできるものは何でも米粉でできる」という。米粉利用は、米の消費拡大につながり、日本の財産の水田を守ることになる。従来の和菓子への利用だけでなく、パンや洋菓子への利用も働きかけたい。

　 　米粉パンは、小麦粉と同様のパンが焼けるように微細粒粉を使うもの、上新粉を使う方法、小麦粉におかゆを練りこむ方法などに大別される。また、微細粒粉を使うにしても、それだけで焼く方法や、膨らみやすいように小麦グルテンを添加する方法、あるいは小麦粉を配合したものまでいろいろある。

　 　米粉パンの開発は、新潟県が先陣を切った。以降、近畿地方で主に普及、いまや全国的な展開になってきた。特に学校給食での導入が目立つ。完全給食実施の公立小中学校で、年に何回か米粉パンを導入した学校の割合が今年度、埼玉県では１００％になった。栃木県では７４％、茨城県では５６％になった。愛知県でも約４割の６００校に上った。宮城県では、来年度から完全給食実施の５６５校で米粉パンを導入する。

　 　一般のパン店でも米粉パンを扱う店が増えた。東北地方では、米粉食品を扱う店を紹介する冊子もできた。こうしたことで米粉パンの認知度も高まり、農水省の調べでは「日常的に買っている」「日常的には買っていないが今後も買う」人が２割に増えた。

　 　このように全国的な取り組みになったのは、地産地消運動の高まりが背景にある。また、新たな食料・農業・農村基本計画にも「米粉パン等の粉体利用を促進する」と盛り込まれたこともあり、行政の力も入っている。

　 　米粉パンは、小麦粉パンに比べ「もっちりして日本人に好まれる」など独特な味わいがあるため、「子どもたちに好評」（埼玉県学校給食会）だ。問題は小麦粉に比べ価格が高いことだが、同給食会は「給食費の範囲内でやっている」。一般の店の価格は、農水省の調べでコッペパンが１２０円程度。小麦粉パンより２０〜３０円高いが、もともと質が違う。たんぱく質は米粉の方がはるかに良い。食感も独特で味わい深い、との評価を受けている。そうした価値を知って食べるべきものであり、価格だけで判断するものではない。

　 　学校給食での一層の導入が当面の課題だ。幸い子どもたちに好評だから、関係機関・団体は推進してもらいたい。埼玉県学校給食会は、児童・生徒の健やかな成長、地域農業の振興の両面から当然の取り組みと位置付け、「農業団体と教育関係機関、指定パン工場、学校給食会などが心を一つにすれば導入できる」という。こうした意欲的な県や店が続いてほしい。
（日本農業新聞）

給食センターから愛を込めて−。「バレンタインデー」を前にした十三日、兵庫県香美町村岡区の学校給食で、ハート形のコロッケとチョコレート味のプリンがデザートとして出された。遊び心いっぱいのメニューに、子どもたちは顔をほころばせながら味わっていた。

　バレンタイン献立は、季節を感じるメニューの一つとして学校給食センターが考案。同区内の幼稚園と小中学校で提供された。

　同区川会の射添幼稚園では、給食の時間が近づくと、園児たちはいつも以上にそわそわして待ち遠しそう。お皿に盛られたハート形のコロッケに、男の子は「すごいなあ」、女の子からは「かわいい」と声が上がった。

　食事が進んでもにぎやかさは変わりなく、子どもたちは「今日のコロッケ甘いね」「カボチャが入ってるのかなあ、サツマイモかなあ」「もしかして、チョコレート？」−と、会話を弾ませていた。

　お母さんから今日のメニューを聞いてきたという対中将人君は、にこやかな表情で「朝から楽しみだった。すごくおいしい」と話していた。
（日本海新聞）

商業捕鯨の停止で約２０年前に、学校給食からほぼ姿を消した鯨肉を復活させる動きが各地で広がりをみせている。

　古式捕鯨発祥の太地町のある和歌山県教育委員会の呼び掛けに応じ、他の都府県が取り扱いを始めた。試行段階のところも多いが、教育関係者は「かつてはありふれた食材だった鯨肉を通じて、日本の伝統的な食文化を知ってもらいたい」と期待を寄せている。

　昨年１月から、県内の小・中学校で鯨肉給食を始めた和歌山県教委は、鯨肉をほかの自治体にも広めたいと、東京都内で試食会を開く一方、各都道府県の学校給食会に鯨肉を扱うよう要請。昨年後半から奈良などの学校で給食に出され始めた。

　１月は東京、京都、大阪、奈良の４都府県の１００を超える小・中学校などから、鯨肉取り扱いの窓口となっている和歌山県学校給食会に申し込みがあった。量も約１カ月で１６５７キロと早くも前年実績の２倍となった。神奈川県も取り扱いを検討中で、１月末には川崎市の小学校で試食会が開かれた。

　食材は調査捕鯨として南極海で捕獲されたミンククジラ。高タンパク、低脂肪と栄養価に優れているのが特徴で、竜田揚げなどとしてメニューに登場。筋も除去するなど加工し、ひと昔前のような硬さもあまりなく、子供たちの評判も上々だ。調査に当たる日本鯨類研究所などの協力を得て、安価に安定的に供給できるようになった。

　鯨肉は、１９８２年の国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）による商業捕鯨一時停止を契機に、捕鯨基地があるなどクジラにゆかりのある一部自治体を除き、学校給食のメニューにはほぼなくなっていた。
（産経新聞）

郷土料理を通じて、古里を愛する心を育てようと、広島県熊野町の熊野東中の三年生が十四日、地域住民を招いて料理講習会を開いた。生徒たちは地域に伝わる料理「八寸」を囲み、住民たちと親睦（しんぼく）を深めた。

　八寸は、祝い事や法事に欠かせないといわれ、鶏肉やサトイモ、ニンジン、豆腐などを煮込んだ料理。中学時代の思い出にとクラスごとに講習会を企画し、食材は住民たちが地元産を持ち寄った。
（中国新聞）

たんぱく質、ビタミン、ミネラルを多く含み、その栄養価の高さから「海のミルク」とも言われるカキ。年間生産量約２万トン、全国シェアの約55％を占める広島では、冬になると必ず各家庭でカキ料理が食卓に上るという。厳寒の期に、定番の土手鍋を求め、地元を訪ねた。

４種類をブレンドした味噌と磯の香あふれるカキの土手鍋

　「広島では雑煮もカキ。鍋、フライなど、シーズンには週２〜３回カキ料理を作ります」と、地元の主婦は言う。カキの生産量全国一を誇る広島ならではである。

　広島湾でのカキ養殖は、天文年間（１５３２〜１５５５）が始まりとされ、今日まで養殖法を改良しながら、約４５０年続いてきた。広島湾に面した廿日市市地御前でカキ養殖を営む、川崎水産の社長、川崎健さんは、こう言う。「地御前の海は、広島湾の中でも特にプランクトン豊富な海流が入ってくる、絶好の養殖場。“かきの揺りかご”と呼ばれています」

　「一つ味見してごらん」と出された、ピンポン玉のようにぷっくりとした生ガキは、歯応えがあり驚くほど甘い。磯の香りが口いっぱいに広がる。「海を食べてるみたいでしょう」と言われ、思わず頷いた。天候や水温で日々味が変わるカキの扱いは難しく、同じ湾内でも、養殖の工夫次第でできばえが随分と違ってくるという。

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カキフライ　衣の下地に使う「とき卵」に少し牛乳を入れるとふっくら仕上がる。上質のカキは水っぽくないので、衣はさくっと身はムースのよう　その後、広島市西区の井口漁協女性部部長、酒井絹枝さんはじめ部員５人に、カキ料理の定番、土手鍋を伝授してもらった。

　「ポイントは、中、麦、赤、白の４種類の味噌を使うことと、水は１滴も加えないこと」と村上真喜子さん。土鍋に敷き詰めた野菜やキノコの上に味噌をかけて蒸し煮にし、それらから出る水分だけで味を調える。カキのうま味が凝縮し、風味が存分に味わえるという。「こげついて大変だから、家庭ではあんまし土鍋の縁に味噌はぬらないよね」と酒井さん。

　10分も煮ると味噌の甘い香りが台所にたちこめてきた。「こげつかんようこまめに鍋底を混ぜるのもコツの一つよ」と村上さん。その横で、隅田ノブ子さん、中谷清子さん、久保田愛子さんが共同作業でカキフライ、おやき、酢ガキを手際よく作る。「フライの衣は、とき卵に牛乳を少し入れるとふっくらするけぇねぇ」「カキのゆで汁はカキめしのダシに加えたり、おやきの生地に使うとおいしい」。地元主婦の知恵が光る。土手鍋が煮えてきたころ、ちょうどカキめしも炊き上がった。

　熱々の土手鍋は、味噌の甘さとカキ、野菜、豆腐の相性が絶妙だ。カキフライはレモンを搾っただけで食べるのがおすすめ。カキめしはダシ汁にカキのゆで汁を加えているから風味豊か。ダイダイと磯の香りがさわやかな酢ガキ、酒のつまみにもいいおやきなど、箸がどんどん進む。

　「小学生の頃は、近くの海へ母親とカキを取りに行ってた」「昔はどこの家でもカキうち（カキの殻を開ける道具）があったね」とにぎやかにカキ談義にも花が咲く。

　栄養満点で、亜鉛やタウリンを豊富に含むことから、健康食品としても注目されているカキ。とにかく笑いの絶えなかった台所、広島の女性の元気の源はカキなのかもしれない。
（読売新聞）

明治乳業（本社・東京）は、昨年発売した乳児用粉ミルク「母乳サイエンスミルク明治ほほえみ」について、「母乳と同じものという誤解を与えかねない」として商品名から「母乳サイエンスミルク」を削除した。母乳育児を推進する団体などが変更を求めていた。

　「ほほえみ」は昨年３月に発売された主力商品。「成分と機能を母乳に限りなく近づけた」とうたい、店頭の広告では母乳を吸う乳児の写真も使った。

　これに対し、医師や看護師、助産師らでつくる日本ラクテーション・コンサルタント協会や日本母乳哺育（ほいく）学会などが、粉ミルクの表示で「『母乳化された』などの言葉は使うべきではない」との世界保健機関の基準（ＷＨＯコード）に違反しているとして名称変更を申し入れていた。

　これを受け、同社は商品名の変更を厚生労働省に申請、昨年１０月に認可され、今年１月下旬から出荷を始めた。「中身は同じ」として旧製品の回収はしない。一方、「成分や機能を母乳に近づけるという理念に変わりはない」として、商品名の下に「母乳サイエンスから生まれたコナミルク」との表示をつけた。

　厚労省は粉ミルクの宣伝について、病院での無料サンプルの提供禁止やマスメディアでの広告自粛をメーカー各社と取り決め、表示についても「母乳が最良である旨の記載を行う」と定めている。「ほほえみ」にも当初から「母乳は赤ちゃんにとって最良の栄養」との表示はある。

　「母乳」という言葉を使った「母乳バランスミルク」を発売するアイクレオ社（本社・東京）も商品名の変更を検討している。
（朝日新聞）

名古屋市は１３日、同市天白区平針２丁目の飲食店で、１２月に食事した同区内の客５人（男性３人、女性２人）が発熱、吐き気、黄だんなどＡ型肝炎による食中毒の症状を訴え、同区内の病院に入院していると発表した。いずれも命に別条はなく、快方に向かっている。市天白保健所は、同店の食事が原因と判断し、店を１３日から営業禁止処分にした。

　Ａ型肝炎による食中毒は、国内では２００３年４月に福岡市の飲食店で発生して以来、約３年ぶり。名古屋市では記録の残る１９７８年以降初めて。

　市食品衛生課によると、店主（５３）も１月２日にＡ型肝炎を発病しており、出されたすしを介して感染したらしい。Ａ型肝炎の潜伏期間は４〜６週間でウイルス感染するため、同課では、同店を利用し、類似の症状がある人に受診を呼びかけている。
（読売新聞）

福井県食品安全・衛生課は１３日、福井市高柳町の焼き肉店で会食した１２人がおう吐や下痢などの症状を訴える集団食中毒が発生したと発表した。複数の人からノロウイルスを検出。いずれも症状は軽いという。同店は１０日から営業を自粛しているが、県は１４日から２日間、同店を営業停止処分にした。
　福井市の会社の同僚で、２０〜５０代の男性１０人と２０代の女性２人。うち男性３人が食中毒の診断を受けた。５日夜の食事でカキを食べたが、生で出されたのを客が焼くシステムだったという。食中毒は県内で今年初めて。【田辺一城】
（毎日新聞）

金沢市保健所は１３日、同市御所町の飲食店で発生した食中毒について、原因物質が「ウェルシュ菌」と判明した、と発表した。患者のうち１１人から同菌が検出された。
　同保健所によると、同菌による食中毒で注意が必要なのはカレーやスープ、肉の入った煮物。予防のためには▽スープなどの調理の際はよくかきまぜる▽保存する時は素早く冷却し、冷蔵庫で保管する▽保存後の食品は食べる前に再度加熱する――などが有効という。
（毎日新聞）

読者のみなさん、先週十日の初午（はつうま）に下野の誇る郷土料理「しもつかれ」は食べられましたか？　仕込みや調理に手間がかかることなどから、若い世帯では作りも食べもしないという家庭も増えているそうです。郷土の味は次世代に伝わるのでしょうか。先月十九−二十一日に三回にわたってまとめた「しもつかれ」連載企画の番外編として、子どもの食育を担う、県内の学校給食でのしもつかれ事情を調べてみました。　（川口　晋介）

　■ほとんど初体験

　藤岡町では十日、町内すべての小中学校と保育所の給食にしもつかれが出された。メニューは赤飯、牛乳、鶏肉の空揚げ、みそけんちん汁、そしてしもつかれだった。

　同町立赤麻（あかま）小学校（癸生川（けぶかわ）廣子校長、児童数二百二十人）一年二組の児童二十人のうち、家でしもつかれを食べたことがあるのは、わずかに五人。ほとんどがこの日初体験ということで、興味津々で盛り付けを見守った。食べやすいようにと工夫してあるため、独特のべちゃべちゃした感じはなく、見た目は上品な煮物のよう。ためらいもなくはしが伸びた。

　意外にもあっという間に平らげる子も続出。食後に感想を尋ねると十五人が「おいしかった」と答えてくれた。一方、「お酒が入ってる」と表情をゆがめて嫌がる子も。酒かすの量は、大人には分からないくらい少なめにしてあるというが、子どもの舌は敏感なのだ。

　同町学校給食センターの管理栄養士、大畠昌枝さんは「『嫌がって食べないから』『残すから』と出さない学校もあるようですが、作らない家庭もありますし、郷土の食べ物を知る機会と思って出しています」と話す。

　■６割が提供

　県内の各市町村教委に、今シーズンの小学校の給食献立にしもつかれがあるか聞いてみた。結果は、回答のあった三十五自治体・四百九十校のうち、二十七自治体・三百八校、約６３％で実施していることが分かった。

　実施しないと答えた学校・給食センターが、理由として真っ先に挙げたのは児童の好み。「家庭で食べ慣れていない」（那須塩原市）ことや、見た目、先入観、以前出したら「食べ残しが多かった」（足利市と上三川町）ことも。子どもたちへのアンケートで嫌いな食べ物の上位に入ったこともあったという。「手間をかけて作っても、残す子が多い」（那須烏山市）など切ない回答も。

　また、給食は「当日調理」が大原則のため、「手間や時間がかかる」（さくら市）、「長時間煮込めない」（那須塩原市）と給食ゆえの制約を挙げた自治体も多い