滋賀県近江八幡市や竜王町、安土町の調理師でつくる八幡調理師会が３０日、同市内の児童を対象に、地元産の野菜や魚などを使った「ふるさとヘルシーメニュー料理講習会」を、同市鷹飼町の県立男女共同参画センターで開いた。
　児童らに、市内でさまざまな野菜や魚などが収穫できることを知ってもらい、地元への愛着を持ってもらおうと、今回初めて企画した。夏休み最後の思い出づくりにと、児童や保護者ら約４０人が参加した。
　同会の坪田好平会長(64)ら調理師１３人が指導した。児童らは同市産のキュウリやタマネギ、卵などを使った豆腐ハンバーグやサラダ、沖島周辺の琵琶湖で釣られたビワマスの塩焼きなどを作った。デザートも同市の大中産のメロンで、参加者らは近江八幡の味覚を堪能していた。
　同市の金田小５年落合里奈さん(11)は、「野菜がきれいに切れなかったから５０点。でもおいしかった」と話していた。
（京都新聞）

【ワシントン＝広瀬英治】米農務省は３０日、今年６月に米国内で２頭目のＢＳＥ（牛海綿状脳症）感染が確認された牛について、感染経路などの最終調査結果を発表した。

　正確な感染原因は特定されなかったが、周辺調査から「１９９７年の飼料規制以前に感染したとほぼ推定できる」と結論づけ、牛の飼料に肉骨粉の使用を禁じた現行のＢＳＥ対策の信頼性が損なわれていないことを強調した。

　米２頭目の感染牛は、米国生まれとしては初めてだったため、感染経路が注目されていた。

　調査によると、感染牛が生まれ育ったテキサス州の牧場では９０年以降、９か所の工場で作られた２１種類の飼料が使われ、９７年以降は禁止原料の混入がなかったことが確認できたという。感染牛は９３年前後に生まれたと推定されている。

　一方、同じ牧場にいた２００頭の追跡調査では、既に食肉処理されたり、所在が分からなくなっている例が多く、米食肉管理体制の甘さに改めて批判が高まる可能性もある。

　マイク・ジョハンズ農務長官は同日会見し、「科学的に見て（輸入対象となる）生後２０か月以下の牛にはＢＳＥ感染の恐れが全くない」と述べ、米国産牛肉を輸入停止している日本に対して改めて早期輸入再開を求めた。

（読売新聞）

倉敷市保健所は３０日、釣ったフグを自宅で調理して食べた夫婦が食中毒症状を起こしたと発表した。夫が入院したが、３１日には退院予定という。
　保健所によると、７０代の夫と６０代の妻が２８日、釣ったフグ４匹をみそ汁に入れるなどし、夫は皮と肉、肝などを食べ、妻は汁を飲むなどした。その後、口のしびれやめまい、平衡感覚の異常などが表れたという。夫婦はこれまでも釣ったフグを調理して食べていたという。
　同市が０３年度に保健所政令市になって以後、フグの食中毒発生は初めて。「素人調理は大変危険。絶対にしないでほしい」と呼びかけている。【小林一彦】
（毎日新聞）

◇地場産品でユニーク駅弁
　――本社工場の移転に伴い、衛生管理システム「ＨＡＣＣＰ」（ハサップ）の認定を、総菜の分野としては山陰で初めて取得しましたね。
　◆９月に本社工場が松江市西嫁島から、同市平成町のクレアヒル松江に移転することになり、いい機会だと考えて導入を決めました。弁当の製造卸、仕出しといった食品を扱う企業として、お客様のためにできることは、安心で安全な料理を届けること。そのためＨＡＣＣＰ認定取得は不可欠でした。
　――そもそもＨＡＣＣＰとはどういう手法でしょうか。
　◆もともとＮＡＳＡ（米航空宇宙局）で、食中毒などを起こさない完ぺきな宇宙食を作るために考えられたものです。原料調達から製品の完成まで各工程ごとに目標を掲げて衛生管理を徹底します。具体的には、原料の洗浄や加熱調理などの工程を壁で仕切ったり、原料の受け入れから製品の出荷までの過程が交差しないような十分な広さを整えるといったハード面の整備などです。そのため、新社屋は現社屋の約２倍の規模にしました。
　――一文字家は、地酒２本が入った「ごきげん弁当」（１５００円）など、ユニークな駅弁を出していることでも有名ですね。
　◆駅弁はユニークでなければ売れない時代になってきています。流行が変わるごとに、新商品を考え出さなければならない。最近ではデザインなどを女性向けに工夫を凝らした「出雲美人」（１１００円）が好評です。
　――一文字家は１９０１年に旅館として創業、７年後の国鉄山陰線開通と同時に駅弁の販売を始めたという歴史のある企業ですが、これからの方針は？
　◆ＨＡＣＣＰの認定といった手法でお客様の信頼を得ることと、郷土への奉仕という２点だと考えています。例えば「出雲美人」は、地場産品を原材料に使っていることも特色です。米は島根ワインで香りをつけ、雲南市木次町のチーズ、大根島の朝鮮人参（にんじん）なども使っています。島根には、しじみなどの海の幸、シイタケなどの山の幸といった豊かな食材があります。これらを活用した新商品をどんどん発売することで、地域への貢献を果たしたいと思っています。【小坂剛志】
………………………………………………………………………………………………………
　◇メモ
　一文字家は１９０１年、旅館として創業。０８年の山陰線開通と同時に弁当・土産品の販売を始めた。現在は、郷土料理仕出し、弁当製造卸販売などをしている。社屋移転をきっかけに、ＨＡＣＣＰの認定を受けた。
（毎日新聞）

県生活衛生課は３０日、皆野町金崎の民宿「Ａ」で７月３０、３１日に食事した小学生１４人（７〜１２歳）が下痢や発熱などの食中毒症状を訴え、便からカンピロバクターが検出されたと発表した。全員が回復している。県は同民宿の飲食事業を３０日から９月１日まで営業停止処分にした。【秋本裕子】
（毎日新聞）

ＪＡ香川県（高松市）販売のさぬきうどん虚偽表示事件で、高松区検は３０日、ＪＡ香川県からうどんの製造を委託されていたＡ製粉とＢ本舗を不正競争防止法違反罪で土庄簡裁に略式起訴した。Ａ製粉の前社長については病気のため、Ｂ本舗の社長と共に起訴猶予処分とした。
　起訴状などによると、Ａ製粉は、０３年１０月〜同１１月にかけて８回にわたり、県産小麦「さぬきの夢２０００」を１００％使用していないことを知りながら、「１００％使用」と書いたシールを張ったうどん計８１０箱（価格計約８７万円）をＪＡ香川県に納品。Ｂ本舗は、そのうち７５０箱にシールを張って虚偽表示した。ＪＡ香川県については関与が確認できなかったという。【南文枝】
（毎日新聞）

給食施設の食事原因か

　千葉市は三十日、同市若葉区貝塚町の千葉刑務所内で、受刑者や拘置中の被告ら百五十三人と同市稲毛区の千葉少年鑑別所に収容されている少年十五人の計百六十八人が食中毒症状を訴えたと発表した。いずれも軽症という。

　市生活衛生課によると、二十八日午後七時ごろから下痢や嘔吐（おうと）の症状が出始め、二十九日昼ごろ、同刑務所の医師が市保健所へ通報した。

　食事は受刑者が内部の給食施設で作り、同鑑別所にも届けられていることから、給食施設で作られた食事が原因とみられる。喫食者は両施設で計千三百十人。

　市は三十日から三日間の給食停止の行政処分を出した。同刑務所では、業者から弁当を購入するなどして対応している。
（中日新聞）

◇ワイン醸造や有機野菜栽培

　中山間地にある島根県雲南市木次町。飯石広域農道に沿って車を走らせると、丘にブドウ農園が広がった「食の杜」がある。「自然に逆らわず安心して食べられるものを作りたい」との思いを持つ人たちが集まり、減農薬でのワイン作りや有機農法の野菜作り、無添加にこだわるパン屋などを展開している。ワインの樽（たる）貯蔵室見学や試飲ほか、野外でのバーベキュー、農業の体験宿泊も可能だ。食べることの原点に立ち返り、ゆったりと大自然を満喫してくつろげる場となっている。【細川貴代】

　食の杜は、健康野菜のシンボル農園として１９９９年に誕生した。広さは約７・６ヘクタール。うち農地は約４・９ヘクタールだ。

　そこで育つブドウからワインを造っているのが「奥出雲葡萄（ぶどう）園」だ。同園は、全国で初めてパスチャライズ（低温殺菌）牛乳を発売した木次乳業や、農業や醸造関係者が資金を出しあって設立された。

　質のいいブドウのみを使い、じっくり熟成させて造ったワイン「奥出雲ワイン」は、味わい深く全国的にも人気が高い。さらに併設されたゲストルームでは、地場産野菜や肉を使ったワインと合う料理も楽しめる（要予約）。

　また、自分たちの手でおいしい農産物を作りたいと結成された「室山農園」では、有機野菜を栽培。昔ながらの茅葺（かやぶ）き民家も移築されており、ここでは自炊しながらの宿泊も可能だ。

　ほかにも、国産丸大豆と天然塩のにがりを原材料にした豆腐を製造している「豆腐工房しろうさぎ」や食品添加物を使わないパン作りを実践する「杜のパン屋」、地元の特産品全国発送を手がける「風土プラン」がある。「大石葡萄園」は無農薬でのブドウ栽培をしており、今の時期はブラックオリンピアのブドウ狩りのシーズンを迎えている。
………………………………………………………………………………………………………

　◇自然の中で食事を−−奥出雲葡萄ワイナリー長・阿部紀夫さん（４２）

　ワインには、化学肥料を使わず、農薬も極力抑えて栽培した地場産の良質なブドウのみを使用しています。私たちは原料のブドウから育てることで本当に安全なものを皆さんに提供したいと考えています。

　ランチで使う材料は、食の杜の仲間が作ったものが中心。「無農薬」など、表示があれば安心というのではなく、この顔の見える信頼関係こそ、大切だと考えています。

　ここには遊具もなく、あるのは自然。大切な人たちとゆっくりと散歩し、おいしい料理を楽しむ。それが食の杜の一番の楽しみ方です。

（毎日新聞）

　製菓原料販売の中島商店（福山市）が、福山市鞆町の特産品「保命酒」を使った菓子四品を開発した。今春、発売した保命酒入りアイスキャンデーやジェラートに続く第二弾。地元特産品のＰＲを兼ね、アイテムを増やして販売強化を図る。

　四品は、ようかん（千二百六十円）ショコラ（同）プリン（三百十五円）ジャム（六百三十円）。地元の保命酒蔵元、岡本亀太郎本店の酒や酒かすを用いた。酒の風味と程よい甘さが特徴という。

　ようかんは和菓子製造販売の有福堂（福山市）と共同開発した。ウメとアンズ、スモモの三本一セット。保命酒につけ込み、酒かすと練り合わせた。アンズとスモモは福山産を採用した。

　ほかの三品は洋菓子製造販売のナチューレ（尾道市）と協力。ジャムは広島県瀬戸田町のオレンジの皮を酒かすやミルクと混ぜ合わせた。

　ようかんは今月中旬から販売し、プリンとジャムは九月一日に発売。ショコラは十一〜二月に限定で売りだす。
（中国新聞）

　県は２９日、東諸県郡内の公立保育園で園児５人（１０カ月〜１歳）が腸管出血性大腸菌感染症Ｏ２６に集団感染し、おう吐や下痢などを訴えていたと発表した。うち３人は既に回復し、残り２人も快方に向かっているという。
　県によると、男児（１）が２１日に発病し、同郡内の医療機関が保健所に届け出た。同じ園に通う園児を検査したところ、２９日までに別の４人の感染も確認。それぞれ発症した時期が違うことから、園内が感染源ではないとみられる。別の場所で感染した園児との接触により園内で広がったらしい。
（毎日新聞）

輸入肉を国産と偽って宣伝、販売したとして、大阪府は三十日、ＪＡＳ法と景品表示法に基づき同府寝屋川市下神田町の精肉販売業の男性経営者に対して改善を指示した。
　府流通対策室によると、同店では今年四月から六月にかけて、メキシコ産牛肉約百二十八キロを「国産サーロインステーキ」と偽って販売。
　また、六月にはメキシコ産牛肉を「国産サイコロステーキ」に、オーストラリア産牛肉を「国産ビーフシチュー用バラ肉」と偽って販売した。
　同店は新聞の折り込みチラシや商品のパッケージでも、「国産」や「信州産和牛」と虚偽表示をしていたという。
（産経新聞）

【松江】加工米メーカーのアルファー食品（島根県出雲市、森山信雄社長）は島根大医学部と共同で、糖尿病や腎不全患者などを対象としたコメ加工食品の開発に乗り出す。今年度はコメの銘柄選定や加工技術などの基礎研究を進め、来年度末の商品化を目指す。
　同社はコメのタンパク質成分やカロリー値などを最適なものにし、病状の悪化を防ぐ製品とする。食味や保存性なども高め、患者が手軽に食べられるように工夫する。新商品は一般向けに販売するほか、病院給食業者向けにも売り込む考え。
（日経産業新聞）

スーパーに並ぶメキシコ産カボチャやチリ産ウニには慣れたが、近所の鮮魚店で見たニュージーランド産シマアジとバリ島産本マグロには改めてうなった。どっちも刺し身用。

　そりゃあ回転寿司（ずし）のエンガワがアラスカからそこだけ冷凍パックでやって来る時代、魚屋さんの国際化も当然だろう。

　でも同じく店頭に並んでいた外房産のシマアジやビンチョウマグロよりもＮＺ産、バリ産のほうがグッと安いのだ。海外の低廉な労働力で水揚げし、大量輸送でコスト削減――理屈はわかるがそればかり突き詰めると、４割を切る日本の食料自給率の行く末をやっぱり心配したくなる。

　近ごろフード・マイレージという言葉を耳にする。生産地から消費地までの距離を縮め、輸送にかかるエネルギーを減らして環境への負荷を抑えようという指標。「輸入食料の重さ×輸送距離」ではじく。当然数値は少ないほどいい。

　だが農水省農林水産政策研究所の試算だと、日本のそれは年間９０００億トン・キロ・メートル。米国や韓国の３倍、ドイツの５倍、フランスの９倍になり、１人当たりの年間輸入距離は東京―ケープタウン間に相当する。「自給率の低さが実は地球環境の悪化を招く現実を数字から読み取って」と同研究所。

　足元を見れば、実は東京生まれの食材も捨てたものじゃない。年間出荷量でキャベツ１万４８００トン、大根１万５００トン、小松菜１万２００トン、日本ナシ２５８０トン……。東京Ｘで話題の豚だって５０００頭、乳用牛も３０００頭飼われているし、アジ、カツオ、金目鯛（だい）合わせて水揚げは軽く１０００トン超だ。

　見てくれや値段は大事だけど、自分の住む場所に近い産地で選ぶ視点も、時々は大切にしたい。（宇佐美伸）
（読売新聞）

秋田市保健所は２９日、秋田経済法科大の学生９人とバスケットボールの交流試合で同大などを訪れた韓国・慶き大の学生ら１７人の計２６人が、ウエルシュ菌が原因の食中毒にかかったと発表した。患者２６人のうち、４人は市内の医療機関で治療を受けたが、現在は回復している。

　同保健所などによると、患者２６人は２５日午後５時から同大学敷地内の施設で行われた歓迎会に出席。歓迎会が始まって１時間経過したころから腹痛や下痢などの症状を訴え、医療機関を受診した。

　同保健所が調査したところ、慶き大チームが持参した韓国料理からもウエルシュ菌が検出されたことから、この韓国料理を原因食品と断定した。
（秋田魁新報）

【ジュネーブ大木俊治】中国や日本、東南アジアで広まっている致死性の鳥インフルエンザが７月末からロシアやカザフスタン、モンゴルでも発見され、欧州諸国が野鳥や渡り鳥による感染の拡大を警戒し始めた。世界保健機関（ＷＨＯ）も２４日、３００万人分の抗ウイルス薬をスイスの製薬会社から調達することを発表し、国際的な大流行に備えた対策強化に乗り出している。
　ＷＨＯによると、ロシアではシベリアの養鶏場などでニワトリ約１２万羽が病死または感染の恐れがあるとして処分された。カザフスタンでも約９０００羽が発症。いずれもアジアで流行しているのと同じＨ５Ｎ１型のウイルスが確認された。モンゴルでは８月初め、８９羽の渡り鳥の死がいが見つかり、鳥インフルエンザのウイルスが検出された。人への感染は報告されていない。
　これらの国で鳥インフルエンザが見つかったのは初めてで、野鳥や渡り鳥がウイルスを媒介した可能性が強まっている。このため過去にも被害のあったオランダでは、政府が鶏肉など出荷用のニワトリは屋内での飼育に切り替えるよう通達。ドイツも同様の措置を検討し始めた。
　アジアでは０３年末からベトナム、タイ、カンボジア、インドネシアで計１１２件の人への感染例が確認され５７人が死亡。ただ主に鳥の死がいから感染したとみられ、人から人への感染拡大の起爆剤となるウイルスの変異はまだ見つかっていない。
　しかし、ＷＨＯはウイルスが変異すれば世界的な流行は避けられないとみて、各国に早急な対策を求めている。人のワクチンは８月初め、米国で最初の治験成功例が発表されたものの、実用化にはなお調査が必要。このため当面は、Ｈ５Ｎ１型を想定した抗ウイルス治療薬の備蓄を呼びかけている。
（毎日新聞）

「寒天ブーム」はホンモノ−−。大阪税関が２９日発表した今年上半期（１−６月）の近畿２府４県の貿易概況によると、寒天の輸入量が１６８トンと過去最高を記録した。半年間だけで昨年１年間の１１７トンを上回り、消費者の健康志向を背景としたブームを数字で裏付けた。
　大阪税関によると、血糖値の抑制などの効果が期待されるとして、ところてんなどの需要が大きく伸びたためという。寒天を使った商品の製造販売を手掛ける大手食品メーカーが昨年、大型工場を兵庫県へ移転したことも輸入量を押し上げた。
　輸入元の国別では中国が３４・６％でトップ、チリ２５・０％、韓国２０・７％と続いた。近畿圏を中心に店舗展開する大手スーパーは「テレビ番組などの影響で、ところてんが店頭に並べられるとすぐに売り切れることが多い」と話している。
（共同通信）

長野市は２５日、同市内のホテルで「『もぎたてＮＡＧＡＮＯ』地産地消フェア」を開催した。地元で採れた食材の価値を見直し、農畜産物の地域内流通促進と地域内自給を高めることが目的で、初開催の今回は生産者や主婦、飲食店関係者など約２５０人が参加。地元食材を使用した「おやき」作りの講習会や、「松代地鶏」を使った料理の試食会などが行われた。

　同市では昨年６月に、地域づくりの団体や農業協同組合などで構成する「市地産地消推進協議会」を発足。学校給食への地元食材の使用や直売コーナーの設置、特産品づくりの促進などを図ってきた。今年度からは飲食店と連携し、地元食材の積極利用を要請している。

　篠ノ井の直売所「たんぽぽ」など３店が開設した臨時直売所では、モモやトマトなど「旬の地産品」に人気が集まった。昨年から栽培が始まった「長野市生まれ」の小麦の新品種「ユメセイキ」コーナーなども設置され、新たなブランドの普及活動も。同市大岡から参加した主婦、斉藤由子さん（５７）は「地元産で、その日のうちに食べられるのがいい」と満足げに話した。

　長野市の地産地消の推進をすすめてきた同市農業委員会の小池利仁会長は「今後もたくさんの人たちに集まってもらい、地元産の農産品の新鮮さ、おいしさなどを広めていきたい」と話した。【川口健史】
（毎日新聞）

愛知県豊橋市保健所に２７日入った連絡によると、毒キノコを食べた同市在住の６０代の男女２人が食中毒による多臓器不全で死亡した。
　同保健所によると、２人は今月２４日、市内の山林で一緒にキノコを採り、同日夜にみそ汁の具にして食べた。約３０分後におう吐や下痢などの症状を起こし、市内の病院で治療を受けたが、女性は２６日深夜、男性は２７日未明に死亡した。
　食用になるキノコ「クロハツ」と見間違えて、毒性のある「ニセクロハツ」を採ったらしい。色や形がよく似ており判別が難しいという。クロハツとニセクロハツはいずれも夏から秋にかけてシイやカシなど広葉樹の付近に発生する。同保健所は「素人が判断するの危険」と話している。【宮里良武】
（毎日新聞）

◇一般との隔離距離を提示

　遺伝子組み換え（ＧＭ）作物と一般作物の交雑防止基準を検討していた道の諮問機関「北海道食の安全・安心委員会」（会長、太田原高昭・北海学園大教授）が２６日、交雑防止基準を道に答申した。

　答申書では、イネ、ダイズ、トウモロコシ、ナタネ、テンサイの５作物について、ＧＭ作物を栽培する際に一般作物と隔離すべき距離を提示。農水省の栽培実験指針などで定める距離の一律２倍とし、イネの場合は３００メートル以上とした。

　太田原会長は麻田信二副知事に答申書を手渡し、「（ＧＭ栽培の賛成、反対）どういう立場からも納得いくルールが出来た」と述べた。麻田副知事は「早急に基準を定めたい」とした上で、「何かあれば常に（基準を）見直す」と話した。

　同委員会は５月から交雑防止基準を検討してきた。道は答申に沿った交雑防止基準を来月初めに定め、１０月から栽培の申請を受け付ける。交雑防止基準を満たす試験研究機関や一般農家は、来年１月に施行する「遺伝子組み換え作物の栽培による交雑防止条例」に基づき栽培が許可される。【丸山博】
（毎日新聞）

さいたま市は２６日、同市浦和区の飲食店「Ａ」で今月２２日昼に食事をした１０〜７０代の男女１０人が、下痢や発熱などの食中毒症状を訴えた、と発表した。いずれも快方に向かっているという。市保健所は同店を２６日から３日間の営業停止処分とした。市食品環境安全室によると、魚介類が原因とみられる。【高本耕太】
（毎日新聞）

県は２５日、日向市美々津町の特別養護老人ホーム「Ａ」で集団食中毒が発生したと発表した。入所者とショートステイの計７人が下痢やおう吐などの症状を訴え、うち男女２人が入院（女性は退院）した。全員回復に向かっているという。患者２人の便からサルモネラ菌が検出されており、ホームの給食が原因とみて調べている。
　県によると、７人（７６〜９１歳）は１９〜２３日に症状を訴えた。全員が給食を食べており、県は２５日の１日間、ホームに給食の停止を命じた。１６〜１８日の昼食や夕食に豚肉のショウガ焼きや、牛肉の煮物などを出していた。
（毎日新聞）

札幌市保健所は２５日、同市東区、Ａが経営する居酒屋で、食中毒が発生し、食中毒菌カンピロバクター・ジェジュニを検出したと発表した。

　保健所によると、今月１５日に同店で焼き鳥や鳥レバ刺しなどの宴会料理を食べた３０〜４０代の男女５人（札幌市４人、千葉県柏市１人）が腹痛や下痢などの症状を訴えた。うち３人が通院し、現在は全員快方に向かっているという。

　同店を、２５日から３日間の営業停止処分とした。【清水隆明】
（毎日新聞）

漆器に付いた大腸菌は二十四時間後にほぼ死滅するなど、漆に優れた抗菌効果があることが金沢工大環境・建築学部バイオ化学科の小川俊夫教授の比較実験で明らかになった。漆は古くから防腐、防虫効果があると言い伝えられてきたが、プラスチック樹脂など生活用品に用いられる他の素材と比べた結果、大きな効果が確認された。漆の機能が科学的に立証され、輪島塗など漆器関係者は地場産業の活性化に期待を寄せている。

　実験には、黒、朱塗りの輪島塗と山中塗、伝統的工法によらない単純な漆膜、ポリウレタンなどの樹脂、桜や杉、ヒノキなどの木材計三十種類を用意。五センチ四方にした実験材料に大腸菌群とカビをそれぞれ付着させて気温三六度の下で二十四時間放置し、菌数を比較した。

　プラスチック製品に使われるポリプロピレン、ポリウレタンなどは大腸菌群がほとんど減少していなかったのに対し、漆器と漆膜は平均約千分の一に減少した。漆の抗菌活性値は、ＪＩＳ規格の抗菌加工製品として認められる二・〇を大きく上回る三前後を記録した。カビについても一定の抗菌性が確認された。

　木材では、ヒノキやヒバ、アテで菌の減少が認められた。

　大腸菌群とカビをそれぞれ加えた培養液に漆膜を浸した実験では、菌の増加が漆膜を入れない培養液に比べて二分の一から八分の一に抑制されることも分かった。漆の主成分であるウルシオール自体に殺菌効果があるが、培養液からは検出されなかった。このことから小川教授は、ウルシオールが水に溶解してできる化合物も殺菌作用に大きく関係していると考察した。

　漆の抗菌作用について、輪島漆器商工業協同組合の岡垣昌典理事長は「先人の知恵として効能を意識しながら受け継いできたが、科学的に証明されたことは大変喜ばしい。販売促進の一助となり、職人たちも誇りを持って漆器作りに取り組むことができる」と話す。小川教授は「自然界に存在する漆の安全性の高さを確かめられた。抗菌性を持つ漆器は食器などへの利用に適している」としている。
（北國新聞社）

健康食品などとして人気の「コエンザイムＱ１０」について、政府の食品安全委員会は２５日、安全に摂取できる量の上限を設定するための審議を始めた。安全性に加えて効果についてもデータを集めて検討する。
　厚生労働省が同委員会に上限設定を依頼した。
　コエンザイムＱ１０は医薬品として、心不全治療を目的に、成人１人あたり１日３０ミリグラムの使用が認可されている。一方で健康食品として、美肌効果や健康維持などを期待されて売られている。国内では１日６０ミリグラムから１００ミリグラムの摂取を勧める食品が多い。同省は健康食品について「摂取量が医薬品としての量を超えないよう」との通知を８８年に出したが強制力はない。
　コエンザイムＱ１０は脂肪に溶けて体内に蓄積される性質がある。同省は、大量に蓄積されれば害が出るおそれもあるとして、摂取上限の設定が必要だと判断した。【高木昭午】
（毎日新聞）

トラフグを陸上で養殖する施設が島原市新田町に完成し、２４日、関係者約５０人が出席して養殖の開始式があった。水質・衛生管理などに優れた「閉鎖循環式」と呼ばれる養殖施設で、商業目的のものとしては県内初という。
　県が種苗生産のために使っていた施設を市が譲り受け、海水の循環ポンプや配管などを整備。５月に完成した。運営は島原漁協に委託する。２万６４００匹の稚魚を水槽で養殖し、来年９月から計１万９０００匹、売り上げにして約７０００万円の出荷を目指す。事業費は１億７０００万円。
　陸上養殖は台風や赤潮の影響を受けないといったメリットがある。閉鎖循環式は大腸菌などをほとんど死滅させることができ、水温管理もできるためトラフグの成長が早く、計画生産に強いという。
　開始式では島原漁協の北浦守金組合長が「漁業を巡る環境は大変厳しい。漁協挙げてこの養殖を成功させなければならない」とあいさつ。関係者が水槽にトラフグの稚魚を放した。【山崎太郎】
（毎日新聞）

大阪府教育委員会は２４日、レクリエーション施設「Ａ」内の厨房で同日調理した焼き飯の中に、長さ０．５−５ミリの金属片が混入していたと発表した。同府堺市の小学生ら計１２４人に提供されたが、体調の異常などの報告はないという。
　府教委によると、同日午後零時半ごろ、焼き飯を食べた数人が金属片を発見。食堂の職員らが調べたところ、使用しているアルミ製の釜の底に無数の傷が見つかった。調理の際、ステンレス製のしゃもじを使用していたため、釜を傷つけて食事に混入したとみられる。
　釜としゃもじは約２年前から使用しており、以前から食事に混入していた可能性があるという。食堂の運営は府教委が民間業者に委託しており、この日は４人が調理に当たっていた。
（ZAKZAK）

県食品監視課は２３日、県食品衛生監視指導計画に基づいて実施した７月の食品検査結果をまとめた。検査した２０３種類のうちアイスクリーム１種類から大腸菌が検出され、出荷前に全量を自主廃棄した。他に違反はなかった。
　食品の安全確認のため流通前の食品を検査。前橋、高崎、太田保健福祉事務所と衛生環境研究所、食品安全検査センターの５検査機関で実施した。７月は生食用魚介類や食肉を重点的に検査した。【藤田祐子】
（毎日新聞）

肥後銀行系の地域シンクタンク、地域流通経済研究所がまとめた女性の「健康食品に対する意識と利用実態調査」によると、女性１０人のうち６人超が健康食品を利用しており、人気のトップはビタミン類で、次いで黒酢と酢飲料だった。５月、熊本市内の２０〜６０代の女性４５６人に尋ねた。
　利用状況＝利用しているが６３・８％。その内訳は「ほとんど毎日利用している」４３％が最も多く、「週２〜３回」１０・１％が次いだ。２人に１人は定期的、日常的に利用していた。
　利用している健康食品＝「ビタミン類」がトップで４８・５％、次いで「黒酢・酢飲料」３６・４％、「アミノ酸、たんぱく質類」２６・５％、「健康茶」２４・７％、「種子・果実類」２０・６％と続いた。
　購入金額＝１カ月では、「１０００円以上３０００円未満」が３７・５％で最多。次いで「３０００円以上５０００円未満」１９・９％、「５０００円以上１万円未満」１９・６％、「１万円以上」１１％。また、加齢につれ利用金額は増えていた。
　広告＝健康食品の広告は、「信頼できると思う」はわずか１・３％、「まあそう思う」７・９％で、健康食品広告の信頼度は極めて低かった。
　調査対象の健康食品は健康の保持増進に資する食品などとして販売・利用されているもので、サプリメント（栄養補助食品）も含んでいる。【西東靖博】
（毎日新聞）

福井県産食材を使った「福井型食生活」の普及を目指す「福井型食生活推進県民会議」の連絡会議が２４日、福井市大手３の県民会館であった。
　福井型食生活は「米を中心とした県産農林水産物の食材を組み合わせ、栄養的にバランスのとれた、福井の風土にあった食生活」。実践のための指針として▽福井の米を主食として食べる▽福井の旬の食材、郷土料理を食べる▽食事を家族で食べる−−などが、掲げられている。
　会議は、生産者や消費者団体など２７団体で構成。代表の川口義夫・県農林水産部長は「みなさんと連携して食生活の改善、地産地消、食育を推進する取り組みを盛り上げていきたい」とあいさつした。
　県は、量販店と連携し月１回「とれたてふくいの日」を定め、県産食材の消費促進を図っていることを紹介。給食に県産農林水産物を１０品以上使っている学校が、０２年度の約６０校から０４年度は１２７校に増えた成果も報告された。【樋口岳大】
（毎日新聞）

県健康危機管理室に２３日までに入った連絡によると、南島町のスーパー内にある総菜製造業「Ａ」で購入した丼などを食べた５人が、下痢や発熱などの食中毒症状を訴えた。うち４人が入院しているが、全員快方に向かっている。
　同室によると、５人はいずれも度会郡内に住む１０代から７０代の男性で、今月１３、１４日に同店でエビフライ丼やハンバーグを購入した。患者の便からはサルモネラ菌が検出された。県は同日付で、営業禁止処分とした。【鈴木顕】
（毎日新聞）

東大阪市は２３日、市立男女共同参画センターが同市の「Ａ」で今月６日に開いた父子料理教室で、参加者が下痢や発熱などの症状を訴える食中毒を起こしたと発表した。いずれも回復している。
　市によると、イベントには２７人が参加し、子ども６人を含む１１人が発症。うち女児（６）が一時、入院した。参加者はささ身やパエリア、レアチーズケーキなどを調理したという。発症者の便からは、鶏や動物の腸内によくあるカンピロバクター菌が検出された。市は教室を消毒する措置を取った。【阿部浩之】
（毎日新聞）

米国とカナダ産牛肉の輸入再開に向け、安全性を審議している内閣府・食品安全委員会のプリオン専門調査会（座長・吉川泰弘東大教授）が２４日開かれ、吉川座長が報告書の取りまとめに向けた「たたき台」を、９月の次回会合で提示する方針を示した。
　報告書の取りまとめまでに必要な会議の回数について、吉川座長は「最低でも２、３回はかかる」と指摘。月に２度のペースで開催しており、報告書作成は早くても９月下旬以降になりそうだ。
　たたき台は、牛海綿状脳症（ＢＳＥ）を引き起こす肉骨粉の輸入状況や脊髄（せきずい）など特定危険部位の除去など、項目ごとに日米などで安全性を比較。議論が進んだ個所から順次、座長が評価内容を盛り込み、さらに調整を進める。
（共同通信）

道食品衛生課は２３日、胆振管内虻田町の観光ホテルに宿泊した観光客３３人が腹痛や下痢、おう吐の症状を訴え、うち５人の便と、同ホテルが提供したマグロとエビの刺し身から腸炎ビブリオ菌を検出したと発表した。道は同ホテル厨房を２３日から２５日まで３日間の営業停止にした。

　同課によると、発症したのは高知県と東北から来た２団体の観光客。１８日の夕食で７６人が同じコース料理を食べ、そのうち８〜８２歳の３３人が１９日午前５時ごろから症状を訴え始めた。３３人は旭川市内の病院などで受診。１１人が入院したが、既に退院、全員回復に向かっているという。【丸山博】
（毎日新聞）

◇薬膳も裏打ち、残暑の効き目

　残暑お見舞い申し上げます。

　というわけで、夏の暑さと冷房にさらされた体をリフレッシュするためにうなぎ、はも、あなご、どじょうはどうでしょう。食べると元気になりそうな“にょろにょろ魚”の実力を探ってみました。【本橋由紀】

　●「夏痩せによし」

　千葉県浦安市の浦安魚市場協同組合にある内藤商店。にょろにょろ魚の代表格うなぎを専門に扱い、１日約７００匹をかば焼きにする。おかみさんの内藤恵美子さん（７３）は店頭の焼き場で「１０代から焼いているけど、毛穴からエキスが入るような気がするよ。あたしは頭を食べるの。カルシウムやコラーゲンが多いから」と話す。

　よく知られているように、うなぎは古くから夏の滋養強壮に用いられてきた。大伴家持（おおとものやかもち）が万葉集の中で詠んでいる。

　石麻呂（いわまろ）にわれもの申す夏痩（や）せに　よしというものぞ武奈伎（むなぎ）とりめせ

　武奈伎は万葉仮名でうなぎを表す。うなぎの「旬」は夏から秋にかけてである。全国一のうなぎ生産量を誇る愛知県一色（いっしき）町の「一色うなぎ漁業協同組合」の販売部長、山本浩二さん（５２）は「天然のうなぎは水が冷たくなると土の中にもぐって冬眠するんです。その前の夏から秋にかけての時期はえさの食いがよくなり脂がのる。今は養殖が全盛で冬にもおいしいうなぎが出来るが、もともとの生態が変わらないから夏場の方がおいしいのが多いねえ」と説明する。うなぎが一番おいしいのは、秋口だという。

　●栄養満点

　女子栄養大学栄養学科の国崎直道教授は「うなぎは脂肪分や脂溶性のビタミン類が多く、消耗した体に栄養補給できる」と話す。１００グラムのかば焼き１くしに含まれるビタミンＡは、成人男子（３０〜４９歳）の１日当たりの食事摂取基準推奨量の２倍。皮膚や目、粘膜を健康に保ち、免疫力を高める。歯や骨を丈夫にするビタミンＤは目安量の約４倍、動脈硬化を予防したり細胞のがん化を防ぐビタミンＥは１・６倍ある。このほか汗と共に失われやすいとされるビタミンＢ１や血中コレステロール値を抑制するＤＨＡ（ドコサヘキサエン酸）、ＥＰＡ（エイコサペンタエン酸）も豊富に含まれており、まさに栄養満点なのだ。

　あなごもはもも「ウナギ目」に分類される。あなごはうなぎほどではないが、脂肪分、ビタミンＡ、ビタミンＥ、ＤＨＡ、ＥＰＡが豊富。５月下旬から７月にかけての「梅雨あなご」が最上の味と言われる。はもは脂肪分が多く、骨ごと食べるためカルシウムが補給でき、皮にはコンドロイチンという関節を丈夫にする成分が含まれている。関西では夏の魚の代表だ。

　同じにょろにょろでもどじょうは「コイ目ドジョウ科」。脂肪分は少なく、カルシウムが豊富に含まれている。どじょうの水煮１００グラムに含まれるカルシウムはうなぎのかば焼きの８倍。

　どじょうで元気になるヒミツは、その食べ方にもある。明治２０年創業の老舗どじょう屋「伊（い）せ喜（き）」（東京・深川）では夏場にはお客さん用に１万本のうちわを用意する。ご主人の家室（いえむろ）茂雄さん（４７）は「どじょうっていうのは火を炊きながら食べますから、業務用のクーラーを使っても間に合いません。だからうちわは必需品。でも、暑い日の方が混雑する。海水浴みたいなもんで、体で夏らしさを味わいにいらっしゃる意味もあるようです」と話す。冷房の利いた暮らしを続ける現代人にとって、こんな形で体に本来の「夏」を感じ、元気を取り戻せるのがどじょうなのだ。

　◇水分代謝を促す／貧血を改善／熱感を鎮める…

　●「腎」「脾」「胃」……

　にょろにょろ魚の力をさらに知るために薬膳（やくぜん）研究家、正岡慧（けい）子（こ）さん（６３）に聞いた。「薬膳で言うと、夏ににょろにょろ魚を食べることは理にかなっているのです」と話す。

　正岡さんによると、うなぎは薬膳の文献には「腎」「脾（ひ）」「胃」に影響すると書かれており、現代では「肝」にも関係することがわかっているという。これらは臓器そのものを表すのではなく、腎は水分代謝、脾と胃は消化、肝は血液の解毒の働きを意味しており、これらが改善される。暑さのために水分を取りすぎ、消化機能が下がって食欲が落ちる夏に、体調を整えて元気を取り戻せるのがうなぎなのだ。スタミナ増強、神経痛や関節痛、夜になると視力が衰える夜盲症などに効能があるという。かば焼きにかける山椒（さんしょう）は食欲を増進する。

　どじょうは肝と脾に影響がある食材で、滋養強壮、強精、美肌、貧血の改善などに効く。あなごは薬膳には分類がないが、うなぎやどじょうとも同様の働きをすると考えられるという。　一方、はもは「心（しん）」のトラブルに対応する。「心」は心臓や血管の機能に関連するものだ。夏は汗をかいて血液の濃度が高くなり、心臓に負担がかかりやすくなる。はもは体を冷やす「寒」という性質を持っており、体の熱感やいらいらをしずめる。正岡さんは「口当たりがよく、さっぱりしており、夏にはもを食べるのも良いのです」と補足する。

　にょろにょろ魚を上手に食べて秋に備えようではないか。

………………………………………………………………………………………………………
　◇正岡さんのおすすめメニュー

【うなぎ】

《精力減退や貧血の防止に》

　・ノカンゾウのつぼみを乾燥させた金針菜（きんしんさい）と組み合わせたスープ

《免疫機能のアップに》

　・竜眼肉（りゅうがんにく＝ライチに似た果実を乾燥させたもの）と黄耆（おうぎ＝マメ科のキバナオウギの根）と組み合わせたスープ

【どじょう】

《夏ばて、滋養強壮に》

　・ゴボウ、長ネギ、ヤマイモ、豆腐などと一緒に鍋料理

《利尿に》

　・小豆と合わせてスープに

【はも】

《むくみの解消》

　・骨と皮を除き、冬瓜（とうがん）と組み合わせ、ネギ、にんにくを少量加えたスープに

【あなご】

《夏ばて、滋養強壮に》

　・割いてさっと熱湯に通して素焼きにし、わさびじょうゆで

　・照り焼きにしてから出し汁で煮て、セリなどを刻みいれたものを、あつあつのごはんにのせて

（金針菜や竜眼肉などの薬膳素材は中華料理材料を扱う店で入手可能）
（毎日新聞）

県は２２日、茅ケ崎市内の鮮魚店でマグロのすき身を購入して食べた８人が下痢などを訴え、便から食中毒の原因菌である腸炎ビブリオを検出したと発表した。県は鮮魚店を２２日から２日間の営業停止にした。

　県茅ケ崎保健福祉事務所によると、今月１３日、同市本村の鮮魚店「Ａ」で購入したマグロのすき身を食べた３家族１０人のうち、２家族８人が腹痛や下痢などの症状を訴えた。いずれも軽症で既に回復している。

　県によると、腸炎ビブリオは、沿岸の海水や泥の中に存在し、夏場に魚介類に多く付着している。温度管理や水洗いなどを徹底していないと、増殖し、食中毒の原因となる。【足立旬子】
（毎日新聞）

多賀城市の介護老人保健施設「Ａ」の入所者ら９４〜７２歳の１２人が下痢や発熱などを起こした。サルモネラ菌が検出され、調理室が２２日から２日間、業務停止になった。１８〜１９日に発症した。（県食と暮らしの安全推進課）
（毎日新聞）

県は２２日、弘前保健所管内に住む家族の２人が食中毒にかかったと発表した。患者は４０代の男性と６０代の女性で、すでに症状は回復している。１３日に下痢や吐き気、腹痛を訴え、便から食中毒菌の腸炎ビブリオが検出された。前日に家庭で食べた食事が原因とみられる。 　今年県内で発生した食中毒は１１件、患者は９８人になった。
（毎日新聞）

【帯広】米国ウィスコンシン州の州都マディソン市と交流を進める帯広の市民団体「帯広・マディソン交流協会」は、九月中旬にマディソンで開かれる「食を考える祭典」で帯広名物の豚丼を五百食販売する。郷土料理を通して帯広への理解を深めてもらうのが狙いで、豚丼を海外で大々的にＰＲするのは初めて。

　祭典は九月十六、十七の両日、マディソンの中心街で開かれる五千人規模のイベント。交流協会は十七日に豚丼を一食三ドル（約三百三十円）程度で販売する。同協会の門屋充郎会長ら四人が現地に赴き、帯広のホテルの料理長が現地のボランティア数人とともに調理。販売に合わせ豚丼を紹介する小冊子も配る。米や豚肉など材料はすべて現地調達する。

　事業費二百万円のうち、帯広市が百万円を補助した。交流協会は「栄養価が高く、健康的な料理としてきっと関心を持ってもらえると思う」と張り切っている。

　マディソンは酪農先進地として知られ、戦後、帯広から多くの酪農家が研修に行くなど深いつながりがある。帯広市は姉妹都市提携を目指しており、交流協会は農業や医療などに携わる市民約二十人で今年五月に発足した。

　豚丼は、しょうゆベースのたれを豚肉に絡めて焼き、ご飯に乗せたもので、昭和初期から帯広に根付いている。
（北海道新聞）

サプリメント（栄養補助食品）や栄養ドリンク、健康食品を利用している人が、県内では男女とも二人に一人に上ることが二〇〇四年度の県民健康・栄養調査でわかった。栄養摂取の実態を見ても、ビタミンＢ１、Ｃなどでサプリメントに頼る割合が高く、コンビニやスーパーで気軽に買えるようになったことが背景にあるようだ。
　調査は食生活のあり方を考える基礎資料として五年に一度、県が実施。今回は佐賀市、鳥栖市など二百五十三世帯、七百八十七人を対象とした。

　サプリメントや健康食品に関する質問は、今回初めて設け、二十歳以上の六百四十五人が回答。一カ月の購入状況を尋ねたところ、女性の４８％、男性の４３％が「買う」と答え、四十代女性は６１％、六十代男性は４９％と中高年になるほど割合が高かった。一万円以上購入している割合は、女性が５％、男性は３％。一日の栄養摂取量をみると、ビタミンＢ１に関しては女性は４１％を、男性は１８％を、ビタミンＣは女性は２３％、男性は９％をサプリメントで補っていた。

　県健康増進課は「どこでも安価で買えることや、健康志向がサプリメントの利用につながっている」と分析。「こうした健康食品は、普段の食事をきちんと取ってこそ効果があることを理解してほしい」としている。
（西日本新聞）

小浜の児童ら４０人が腕振るう 　市の食文化館で二十二日、食育教室「キッズ・キッチン」の特別編「シェフと一緒にフランス料理」が催された。午前と午後の二回、嶺南地域の年長園児から小学三年生までの計四十人が、著名店のシェフ五人の手ほどきを受けた。

　日本フランス料理技術組合の「キッズ・シェフ」で食育に取り組んでいる「エヴァンタイユ」（京都市）の森谷之雄氏が、食文化館の活動を知って協力を買って出た。昨年同館で大人に料理を教えた京都ホテルオークラ「ビトレスク」の上島康二料理長ら仲間が駆けつけた。

　献立は、野菜のポタージュスープやアマダイの蒸し煮など三品。子どもたちは最初にシェフたちから説明を受けた後、五つのグループに分かれて腕を振るった。デザートはプロが用意。約一時間半後には、ちょっとしたコース料理が並んで満足そうだった。　（小畑　一成）
（中日新聞）

学校給食での地産地消や、子どもたちの食農教育を考える「京築地域食と農シンポジウム」が二十二日、椎田町の文化会館コマーレであり、自治体や農業者、教育関係者ら約三百人が「学校と地域農業」について、パネルディスカッションなどで語り合った。
　シンポは、京築地域農業農村活性化協議会（会長・麻生昌彦県行橋農林事務所長）が主催。国民が健全な心身を培うために、食育を総合的に推進していく「食育基本法」が七月に施行されたのを機に、「学校と地域農業の架け橋の場に」と企画された。

　基調講演では同町の小学校などで食育アドバイスをしている長崎大大学院の中村修助教授が、各地での食育授業を紹介しながら、子どもが家庭の食事を変えた事例などを話した。また、「食育は行政や生産団体などが連携して、しっかりしたビジョンを作ることが必要」と訴えた。

　「子どもたちに地産地消を」をテーマにしたパネルディスカッションでは、自治体やＪＡ、生産者、学校給食などの関係者が発言。子どもたちに地域の農産物や農業の大切さを教える必要性や、生産者と学校給食現場との連携などが語られた。
（西日本新聞）

アガリクス、メシマコブ、コエンザイムＱ１０…。ブームになっているさまざまな健康食品について、国立健康・栄養研究所（東京）が２２日までに、成分や有効性、安全性などの詳細な情報をデータベース化し、ホームページで公開した。
　「免疫力を高める」「ダイエットに効く」とテレビや雑誌で宣伝されるものの、実際の効果についてはあいまいな表示が多く、「宣伝ではない正確な情報を知りたい」という消費者の声に応えるのが目的だ。
　データベースは健康食品の素材２４０種類以上について、把握できる限りの研究論文や実験結果を集め、安全性や有効性を評価している。
　例えばアガリクスは「別名はヒメマツタケ。俗に『抗がん効果がある』といわれ、健康食品も数多くみられるが、ヒトでの有効性と安全性は信頼できるデータが見当たらない」。
（共同通信）

作り手の顔が見える給食を子供に―。青森県内で、学校給食に地元産米を使用する市町村が増加している。「地産地消」推進の観点から現在、二十の市町村が地元米を使用しているが、新たに八戸市でも二学期から八戸産「ゆめあかり」の使用を決めた。給食の地産地消は今後も進むとみられている。

　学校給食に使用するコメは県でまとめて確保し、各市町村が購入する形を取っていたが、最近では「地産地消」「生産者の顔が見える給食」を目指し、地域の農協から地元産米を購入して学校給食に使用する自治体が増えている。
　青森県学校給食会によると、今年四月から青森市や弘前市、八戸市南郷区などで地元産米の使用が始まり、現在では南郷区のような一部地区のみの場合も含め、県内二十市町村で実施している。同会は「地元産のリンゴやホタテ、野菜を使用している市町村もあり、今後も地元の食材を給食に使う動きは増えていくのではないか」と話している。
　八戸市では、農業委員会や市議などからの要望もあり、旧八戸市エリアの小中学校での八戸産ゆめあかりの使用を検討。年間使用量の約百八十一トンは八戸広域農協で確保できることに加え、市内の学校関係者五百七十人を対象としたアンケートでも「おいしい」「普通」が８６％、「おいしくない」が１４％と、従来の津軽産つがるロマンと比べても大差ないことから、七月の学校給食審議会（栗田優男会長）に諮り、承認された。
　同農協の堰合組合長は「ゆめあかりは食味が良く、アンケート結果でも評判が良かったと聞いている。子供の給食にも自信を持って出せる」と胸を張る。
　子供たちも新しいコメを使った給食に興味津々。田面木小六年の高橋亮太君は「給食のご飯は大好き。新しいおコメのご飯がどんな感じか早く食べてみたい」と楽しみにしてた。
（デーリー東北新聞）

枕崎市などで法事に出た仕出し弁当を食べた２２人が、食中毒の症状を訴え、うち７０歳の男性が死亡した問題で、県生活衛生課は２０日までに、患者の便や弁当のグラタンからサルモネラ菌を検出し、食中毒の原因と断定した。県は弁当を製造した枕崎市の飲食店「Ａ」を１２日から１５日間の営業停止処分にした。
　県内で食中毒によって死亡者が出たのは７８年以来。県生活衛生課によると、その後の調査で症状を訴えたのは同市と川辺郡内で弁当を食べた４グループ計７５人に拡大。最も多いときで３２人が入院した。現在は全員が快方に向かっているという。同店は８日から営業を自粛していた。
（朝日新聞）

県は１９日、浪江町のホテルの宿泊客に食中毒のような症状があった問題で、食中毒ではなく感染性胃腸炎によるものだったと発表した。最終的に１２人が発症、１１人が通院したが、全員回復した。
　県食品安全グループによると、１２人は首都圏在住の１４〜１５歳の男子中学生で、Ｊヴィレッジ（広野・楢葉町）で開かれているサッカーの全国大会に参加。試合中にスポーツドリンクを回し飲みし、感染が広がったらしい。【上田泰嗣】
（毎日新聞）

低温下でも花粉を作り、コメを実らせることができる冷害に強い遺伝子組み換えイネの開発に、独立行政法人北海道農業研究センター（札幌市）の佐藤裕部長らのグループが成功、２１日につくば市で開かれる日本育種学会で発表する。
　イネの冷害には生育が遅れる遅延型とコメが実らなくなる障害型がある。低温に強いイネの開発は交配などで進められてきたが、大冷害にも耐えられるイネはなかった。
　佐藤部長らは、コムギが寒さに備えるためにつくるフルクタンという糖の一種、オリゴ糖に着目。フルクタンを合成する酵素の遺伝子をコムギから取り出し、イネの染色体に組み込んだ。
　一定期間１２度の低温下に置いたところ、遺伝子組み換えをしていないイネは収穫量が７割も減ったのに対し、開発したイネは３割減に抑えることができた。
(共同通信）

施設３日間使用停止
　県は１９日、沼田市東原新町の総合病院で、給食が原因とみられる食中毒を入院患者ら２１人が発症したとして、同日から３日間、病院内にある給食施設の使用を停止させた。
　県食品監視課によると、今月１４日から１６日にかけ、入院患者約２９０人のうち２０人と看護師１人が下痢や発熱などの症状を起こした。このうち、１１人からはサルモネラ菌が検出された。
　患者の中には９１歳の女性も含まれているが、全員快方に向かっているという。
　発症者が食べた給食は、普通食や特別食と様々で、県が原因を調べている。
　県内の病院での集団食中毒は、高崎市内の総合病院で４８人の患者を出した２００２年７月以来となる。
（読売新聞）

長野県衛生部は１９日、同県王滝村の旅館「Ａ」に宿泊した愛知、岐阜県の中学・高校生と引率者の計４３人が下痢や腹痛などを訴え、患者から病原性大腸菌Ｏ５５が検出されたと発表した。いずれも軽症で入院者はいない。
　患者は愛知県内の学校に通う２グループで、１〜７日まで、サッカーやテニスの合宿をしていた。県木曽保健所は、全員に共通する食事が同旅館のものだったことなどから集団食中毒と断定、同旅館を１９日から４日間の営業停止処分にした。飲料水などに使っている地下水の消毒が不十分だったとみている。【神崎修一】
（毎日新聞）

京都府は１９日午前、京都市を除く府南部・北部地域に食中毒注意報を発令した。発令期間は３日間。府内での食中毒注意報は今年１０回目で、府南部・北部の同時発令は今年初めて。
（京都新聞）

県は１８日、大津市、長浜市、大阪府などの男女１６人が１１〜１３日にかけて腹痛や下痢などの食中毒症状を訴えたと発表した。いずれも、１０日に会食などで、栗東市の仕出し料理店「Ａ」が調製した料理を食べていることから、草津保健所が同店を原因施設と断定。同店を１９日から３日間の営業停止処分とした。

　県によると、１６人は９〜８１歳の男女各８人で、症状はいずれも軽症で回復に向かっているという。このうち１０人は１０日に守山市内であった葬儀後の会食で仕出し料理を食べ、他の６人は同日別の場所で開かれた会食で食べた。原因食品と病因物質を調べている。【小松雄介】
（毎日新聞）

県は１８日、地区が管理している給水施設の飲料水を飲んだ土佐清水市窪津開地区の住民や帰省中の人ら１６人（３〜６７歳）が１３日から１６日にかけ、下痢やおう吐などの食中毒症状を訴えた、と発表した。いずれも軽症で、全員快方に向かっているという。
　県によると、各戸に給水される飲料水が塩素消毒がされていなかったという。県は配水池の清掃・消毒と、飲用に際しては煮沸消毒をするように指導した。県は「山林の谷川の水は野生動物のふんなどで汚染されることがあり、地区管理の飲料水供給施設でも塩素消毒の徹底を」と呼びかけている。【袴田貴行】
（毎日新聞）

牛海綿状脳症（ＢＳＥ）による米国産牛肉の輸入ストップが続き、仙台名物の牛タン焼き店が存亡の危機にひんしている。代替の豪州産牛肉も仕入れ値が高騰し経営を圧迫、仙台市内と周辺に約１００あった店舗数は４０まで激減した。生き残りをかけウナギやラム肉、豚タン、馬刺しなど苦肉のメニュー開発を余儀なくされている。
　米国産牛肉は２００３年１２月に輸入禁止となり、在庫不足に陥った店の多くは豪州産に切り替えた。しかし、豪州産も品薄状態となり、１キロ約５００円だった仕入れ値は１０倍の５０００円近くまで高騰している、という。
（共同通信）

夏の代表的な味覚の一つ、スイカ。縁側に浴衣で出て、風鈴の音を耳に赤い果肉にスプーンを入れる。夕涼みの風景にはなぜかきりっと冷えたスイカが似合う。でも、フシギに思うことがいくつか……。【大森泰貴】

　◇「種なし」のタネは

　スイカには種が多い。大きさや種類によるが、１個４００〜６００粒もある種を取り除く面倒を省きたいのは人情だ。「そこで種なしスイカの研究が行われ、１９４０年ごろには、めしべに成長ホルモンを噴霧して種なしを作る技術も生まれましたが普及しませんでした」と語るのは、奈良県の種苗会社「萩原農場」の萩原俊嗣（としつぐ）社長（５０）だ。同社は新品種を次々開発していることで知られている。

　種なし品種の製法の確立はその約１０年後、京都大学の木原均教授らによる。

　ちょっとややこしいが原理はこうだ。多くの生物はゲノムとよばれる染色体の基本単位を２セットずつ細胞に持つ。これを２倍体という。普通のスイカもそうだ。だが中には４セットの生物もいて４倍体と呼ばれる。野菜だとビタミンＣの多いトマトとか大柄な大根が４倍体で作られている。２倍体スイカの発芽後に薬品で細胞分裂に異常を起こさせ、４倍体スイカを作る。この４倍体の雌花に２倍体の花粉を授粉すると３倍体というゲノムを３セット持った種なしスイカが生まれる。１代限りなので毎夏交配して新たに作る。

　−−といったところが、種なしスイカのタネ明かしだ。

　その種なし、最近はあまり見かけなくなった。「３倍体の種子は普通より種皮が厚く固いため、切れ目を入れる必要があったり、発芽しても双葉がきれいに開かない。継続栽培や育種のためには４倍体の種子が必要ですが、４倍体は種子が少ないので種を取るのもひと苦労。何かと手がかかり、コストがかさみます」（萩原社長）

　だが高コストでも普通のスイカより大幅値上げも出来ず、さらに変形したり、空洞が出来やすかったり、種なしといいながらしなびた白い種（粃（しいな））が目立つなど欠点が多く、敬遠されたらしい。

　◇縞のあるわけ

　かつてスイカは縞（しま）ばかりでなく、深緑色で無地の通称「鉄兜（てつかぶと）」など多くの種類があった。しかし昭和初期から縦縞のスイカが普及し、今店頭では圧倒的に縞。なぜスイカには縞があるのか。

　よく言われる説はこうだ。スイカはアフリカ南部のカラハリ砂漠周辺が原産とされる。乾燥地帯の厳しい環境では種子を広く分散するため、鳥や獣に発見され、種と共に食べられて遠方で排せつされる必要がある。縞のある種類は発見しやすく、生き延びやすかったという。

　だが、萩原社長は「俗説の最たるものですね。カラハリ砂漠あたりの原種に近いスイカはむしろ無地に近い。黒っぽい縞を作る形質は進化の過程で後天的に獲得されたと推定されます。確実なのは縞が出るのは優性の遺伝だということです。無地と縞を交配すると必ず縞になります。結果、品種改良すると縞が多くなるのです」と言う。カボチャを見れば分かるがウリ科の野菜はよく縦にしわがある。同じウリ科のスイカの縞はこのしわの名残らしく、黒い部分は少しへこんでいる。

　最近はスイカのカット売りが多いが、青果商は切断面に種を出さないように努める。うまくいけば種が少ないスイカと思われ、客に気に入られやすい。同じウリ科のメロンはこんな面倒はない。メロンの中心は種子ができる胎座と呼ばれる柔らかい部分で、ごっそりこれを取り除いて食べればいい。残りは甘く柔らかいが実は果皮なのだ。一方、スイカは胎座ごと食べるので、種は避けられない。

　スイカ栽培は古代に現在のスーダン近辺で始まったと言われ、エジプトでは約４０００年前の壁画にスイカの絵が残る。このころは、果肉ではなく種を食べるための栽培だった。今でもアジアではスイカの種を炒（い）って食べる地域が多い。種の大きな品種も作られている。アフリカでも種を炒って粉末にして食材にする。皮や小さな未熟果実をピクルスにする地方もある。こうした地域のスイカの果肉は苦くて生食できないらしい。

　◇秋の季語なのはなぜ？

方丈に西瓜（スイカ）提げ来て坊泊り（結城一雄）

泣く乳児や三角に立つ切り西瓜（所山花）

　フシギなことに、俳句でスイカは秋の季語だ。「第三版　俳句歳時記　秋の部」（角川文庫）には「栽培法の進歩で初夏のころから出回るが、もとは初秋のものであった」とある。猛暑の８月に暦の上の立秋が来るからでもある。ハウス栽培やトンネル栽培も普及し、今は熊本産や沖縄産が２〜３月から出回る。

　日本や中国にはシルクロードを通って西域から渡来したので「西瓜」と書く。日本伝来は天正年間（１５７３〜９２年）とも寛永年間（１６２４〜４４年）とも言われるが、１２世紀の「鳥獣戯画」にスイカに似た果実が描かれるなど渡来時期は不明なのが実情。ただ江戸時代ごろまでは赤い果肉を「血のようだ」と嫌い、余り食べなかった。

　明治期に米国から「アイスクリーム」「マウンテンスイート」など甘い品種が導入されて状況が変わった。奈良県では在来種の「権次」と「アイスクリーム」の交雑種「大和」を改良し１９２６年に「大和２号」など大和系スイカを育成。今日ではスイカの栽培は沖縄から北海道まで全国で行われる。しかし栽培を支える種子の生産は、萩原農場はじめ奈良県の種苗会社が今なお全国の８割のシェアを握っている。

　スイカの可食部の９５％は水分でうち４〜６％がブドウ糖、果糖などの糖分だが、カリウム、カルシウム、ビタミンＡやＢ１、Ｂ２、Ｃのほかアミノ酸のシトルリンやカルチノイドのリコピン、リン酸など多くの成分をバランス良く含んでいる。「利尿作用があり、高血圧や心臓病、尿路結石、二日酔いなどに効能があると古来言われています。解熱作用もあります。疲れた時や夏バテに効果的なのではないでしょうか」（萩原社長）

　人工甘味料でいっぱいのソフトドリンクよりずっと体に良さそうだ。今夜はスイカを食べて涼んでみては。
（毎日新聞）

ランチは健康・美容にいいメニューじゃなきゃだめ、でも出費は極力抑えたい――カゴメ（名古屋市）が２０〜３４歳の働く女性にアンケートしたところ、そんな女心が浮き彫りになった。首都圏の「コンビニを週１回以上利用する」３００人に尋ねた。

　「野菜が不足している」「栄養バランスが偏っている」などと食生活に不安を感じている女性は多く、お昼のもう一品に「サラダを買いたい」という回答が４４％。

　ただ、サラダを買えば出費は増す。弁当などの予算は、「５９９円以下」が７割と、財布のひもは固い。「美容は気になるけど、出費はイヤ」。女性たちは“難しい選択”を迫られているようだ。
（読売新聞）

神戸、大阪などの懐石料理店で修業した粟飯原さんが２００２年にオープンした日本料理店。「日本の食文化と四季の献立を、次の世代に伝えたい」と料理教室に力を入れている。

　「花嫁お料理入門クラス」を訪ねた。「花嫁」と銘打っているが、男性が参加してもいい。店の営業は１日２組限定の予約制、しかも路地裏の一軒家と聞いていたから、厳粛な料理教室を想像していた。ところが、粟飯原さんのダジャレも飛び出し、笑いが絶えない。

　この日の献立は「鯵（あじ）のたたき」「豚肉とあさりの和スープ　昆布出汁（だし）仕立て」「賀茂茄子（なす）と満願寺唐辛子の焼き浸し」「しらすと長芋のしゃっきりご飯」の４品。季節感があふれる。「包丁を大きく使う」をテーマに実技に取り組んだ。

　アジの下ろし方は、時間を約５０分も割いて丁寧に説明する。「中骨の上に包丁を当て、前後に大きく動かして」「身を細く切るときは、人さし指で上から線を引く感じで」。粟飯原さんが、包丁の背を使って皮をすうーっとはがすと参加者から歓声が上がった。

　「家庭では上からトントンと切るイメージがありますが、それでは素材の組織を壊してしまう。おいしく食べるためにも包丁はゆっくり、大きく動かしてください」と粟飯原さん。参加者の包丁さばきを見つめる目は、怖いくらいに真剣だ。

　どの料理も上品だが、家庭で作れる手軽さも兼ねそろえている。例えば「焼き浸し」では、普通の長ナスとピーマンを使ってもおいしいと説明する。一方で、カツオ節はそのまままぶすのではなく、「少しいるだけで全然違う。生臭みが薄れます」と、より洗練された一品に仕上げるコツを助言。「同じ料理を３回作ると自分のものにできます」

　調理を終えたら、数十種類の中から好みの器を選んで美しく盛りつけし、試食する。アジは脂がのり、とろけるような味わい。「和スープ」は、オリーブ油がやさしい味を作り出し、トマトの酸味がさわやかだ。「焼き浸し」の野菜には、上品なだしがたっぷり染み込んでいる。「しゃっきりご飯」はその名の通り、長芋のしゃきしゃきとした食感が心地よい。

　試食を含めて約３時間半はあっという間に過ぎた。粟飯原さんは「旬の食材をバランスよく、いろいろ食べるという日本の食の原点を再確認したいですね」と話していた。
（読売新聞）

◇「晴れ」から日常へ

　金曜、夜−−。今日のメニューは“デパ地下”の総菜だ。トンカツにサラダ。あとは炊飯器のご飯をよそうだけ。料理好きな真弓さん（４５）だが、月に何度か、東京都内の私立高に通う長女のＰＴＡの集まりなどで遠出する日は、「支度が間に合わないから」と割り切っている。

　売り上げ７兆円に迫る総菜市場。東芝の０５年調査では、スーパーやデパートで弁当や総菜を月２回以上買う主婦は４８％。「食事の準備が面倒なとき」（６３％・複数回答）に、手が伸びるようだ。

　《外で食べる外食、家庭で食べる内食に対し、持ち帰って食べる調理食品は『中食（なかしょく）』と呼ばれる。煮豆やコロッケは、戦前からの代表格。戦後は５０（昭和２５）年ごろから百貨店がポテトサラダや煮物の量り売りを始めた》

　総菜は６０年代に急増したスーパーマーケットで、トレーに盛られるようになった。道路整備や流通の高速化で、外部での大量生産が可能になり、その後のコンビニエンスストアの普及も、市場拡大を後押しした。

　高齢化社会も中食を必要とした。１人暮らしやシニア夫婦には、作るより安上がりな食べきりサイズが歓迎されている。

　調理パン、弁当、コロッケ、おにぎり、サンドイッチ。日本惣菜協会が０３年に調べた購入頻度の高い５品は、コロッケを除いて主食だ。煮炊きを全くしない食生活も珍しくない。

　同協会は「以前は、ご飯は炊いておかずを買う人が多かったが、忙しい人や高齢世帯には主食と主菜が一体化したものが好まれる。経済的で廃棄も少なくて済むからでしょう」とみる。
　　　◇　　　◇

　一方、外食が日常化するのは７０年代。７０年、すかいらーくが東京都府中市に、翌年、ロイヤルホストが北九州市に１号店を開くなど「ファミリーレストラン」の展開が始まる。

　それまで、外食の主役はデパートのレストランだった。子どもの誕生日やボーナス後の週末、買い物を兼ねて出かける「晴れの日」のイベントだ。「ワンピースにレースの靴下のお出かけ着で、チキンライスとクリームソーダを頼むのが、とっても楽しみでした」と真弓さん。

　しかし７８年には乗用車保有台数が２０００万台を超え、特に地方都市で買い物の形態が車中心に激変したことが、主役を駐車場付きの郊外型店舗に移す土壌となった。

　また大都市部では、ケンタッキーフライドチキン（１号店７０年）、マクドナルド（同７１年）、モスバーガー、ロッテリア（いずれも同７２年）などのファストフード店が次々に登場。７０年の大阪万博に回転ずしが登場してブームとなり、吉野家が７７年に１００店舗を突破するなど“和のファストフード”も急増した。

　《いま、ファミレスや回転ずし、ハンバーガー店はいずれも５０００店を超え、厚生労働省の００年の国民栄養調査では、２０〜３０代男性の３人に１人が、ほぼ毎日１回以上外食している（市販弁当含む）。女性も２０代では２割を超えた》

　真弓さん一家も２週に１回、週末に和食レストランや回転ずしで外食する。仕事や勉強で慌ただしい平日を過ごした自分たちへの、ささやかなご褒美と息抜きだ。

　総務省の家計調査年報（０１年）によると、世帯当たりの年間食料支出のうち、外食費の占める割合は１６・４％。外食はもはやレジャーやイベントでなく、日々の食生活の一部になっている。【郷美津子】
（毎日新聞）

みそ汁のすいとん、鯨肉、脱脂粉乳……。学校給食の変遷を紹介する企画展「みんなの学校給食」が垂井町のタルイピアセンター歴史民俗資料館で開かれている。献立は時代を反映しており、訪れた人たちが懐かしそうに見入っていた。２８日まで。入場無料。

　日本で学校給食が始まったのは、今から約１１５年前。みんなで同じものを食べるのが目的でなく、弁当を持ってこれない貧しい児童を救うために生まれたとされる。

　写真やパネル、献立のレプリカなど約１００点で紹介されているのは▽１８８９（明治２２）年の、のりの巻いていないおにぎりに塩鮭、漬物だけの質素の中にも恵まれない子どもたちへの愛情がこもった給食▽栄養改善の手段として学校給食が見直された１９２３（大正１２）年の「五目ごはんと栄養みそ汁」▽太平洋戦争で食料難時代の４２年の「みそ汁のすいとん」▽戦後間もなくで主食のない４７年の「トマトシチューと脱脂粉乳」▽ご飯が中心となった昭和５０年代や手巻きすしも登場した平成の時代の給食−−など。

　さらに、占領軍総司令部（ＧＨＱ）が配給した脱脂粉乳の容器も展示しているほか、年代別に分けた懐かしの給食のレシピも、自由に持ち帰られるようになっている。訪れた主婦（５８）は「私たちの小学校時代は牛乳はなく、脱脂粉乳だった。時代が違った」と話していた。【子林光和】
（毎日新聞）

農水省と埼玉県は１８日、同県鴻巣市の養鶏場「Ａ」の鶏から、高病原性鳥インフルエンザの感染歴を示す抗体陽性反応を確認したと発表した。

　同省では７月から全国の養鶏場の約３割を対象に、感染の有無について一斉調査を行っているが、陽性確認は初めて。ウイルスは検出されていない。

　埼玉県は同日、緊急対策本部を設置。この養鶏場の周囲５キロを移動制限区域として、鶏卵や鶏肉の移動を禁止し、飼育中の鶏約９万８３００羽の焼却処分を決めた。

　動物衛生研究所（茨城県つくば市）によると、茨城県で６月に確認されたのと同タイプで、毒性が弱い「Ｈ５Ｎ２型」のウイルスに感染していた可能性が高いという。

　高病原性鳥インフルエンザの国内の感染例は昨年以来、山口、大分、京都、茨城の各府県で計１３件確認されている。

　堤向農場は、大手養鶏業「Ｂ」（本社・茨城県）の養鶏場。陽性だった鶏は、６月下旬〜７月上旬に、茨城県内の養鶏場から持ち込まれれたという。

　堤向農場の鶏卵は、乾めんやゆで卵、マヨネーズなどの加工食品用で、１６日の採卵分から出荷が停止された。埼玉県は「加熱処理されている鶏卵なので、人体への影響は考えられない」（食品安全局）としている。

　鳥インフルエンザに詳しい喜田宏・北海道大教授（獣医学）は「全国調査の途中で１件出たからといって、全国にまん延しているわけではない。ただ、この農場については、万全を期すため、ウイルスの有無を調べる検査を急ぐ必要がある」と話している。
（読売新聞）

◇地裁支部が却下
　独立行政法人「中央農業総合研究センター　北陸研究センター」（上越市）が進める遺伝子組み換え稲栽培実験の中止を求める仮処分申請について、新潟地裁高田支部（板垣千里裁判官）は１７日、申し立てを却下した。
　理由は「周辺農家の稲との交雑は見られず、現在の栽培実験環境で耐性菌が発生するとは思えない」としている。
　地元の農業団体や生産者団体で構成する原告団は、同センターの栽培実験に対し、交雑防止策への不安▽病原菌に強いたんぱく質に対する耐性菌の発生の恐れの２点を挙げ、中止を求めていた。【萩原滋樹】
（毎日新聞）

　酸化防止や疲労回復効果がある栄養補助食品（サプリメント）として人気が高いコエンザイムＱ１０（ＣｏＱ１０）を含むイネの開発に、農業生物資源研究所（茨城県つくば市）の門脇光一チーム長らが成功し、２１日から筑波大で開催される日本育種学会で発表する。
　化学合成などをせず、植物の中でＣｏＱ１０を作り出したのは世界で初めてという。栽培許可が下りれば、米を食べるだけでＣｏＱ１０が摂取できるようになる。
　ＣｏＱ１０は、植物由来の成分から合成する方法と、微生物を培養し化学原料を加えて作る方法が一般的だが、いずれも手間がかかる。イネの中で作ることで、化学合成に使う薬品や電力が不要になるメリットもある。
（共同通信）

インド洋や大西洋などで取れた遠洋マグロが店頭に並ぶまでを、ＩＣタグ（電子荷札）で追跡できるようにするトレーサビリティー（履歴管理）システムの開発に、東京海洋大学（東京都港区）が乗り出した。

　水産業界の団体も、マグロの肉質など付加価値情報を加えたシステムの開発に取り組んでいる。個体識別システムは、既に牛について制度化されているが、「食の安全」を魚にも広げる試み。世界一のマグロ消費量を誇る日本だが、昨年、マグロの虚偽表示が発覚しており、こうした新システムが実用化されれば不正防止にも一役買いそうだ。

　東京海洋大のシステムは、マグロを捕獲した直後、漁師が船上で、漁場や魚種、重量、漁船名などのデータを専用端末を使って１匹ずつＩＣタグに記録。そのＩＣタグをマグロの体内に埋め込んでから冷凍する。

　データは、改ざんを防止するため、洋上から通信衛星で日本の情報管理基地に自動送信。水揚げ後の取引状況も、卸売業者や小売店から情報管理基地に登録してもらい、店頭に並ぶまでを一元的に管理する。

　消費者は、情報管理基地のウェブサイトにパソコンや携帯電話で接続し、マグロの容器などに表示された商品番号を入力すれば、履歴を見ることができる。

　研究チームは昨年、インド洋で実験し、専用端末の性能やＩＣタグの耐用性などを確認。刺し身用のマグロを取るはえ縄漁船を対象に、今年から本格的に開発を始めた。情報管理基地で運用するデータベースも民間企業と共同研究中だ。

　同大の宮本佳則・助教授は、「牛の履歴管理制度のように、水産物でも食の安全が求められており、商品価値の高いマグロで実用化できるシステムが必要。３年後には実用化が可能だ」と話す。

　一方、漁業用の機器類の技術向上に取り組む社団法人「海洋水産システム協会」（港区）では、マグロの肉質情報などを盛り込んだ履歴管理システムを業者向けに開発中。
　このシステムでは、マグロを船上で解体し、ブロックごとに“体脂肪率”や、漁師の目でみたランク付けなどの品質情報を記録。漁場や魚種などの情報と合わせて、データを二次元バーコードに印刷して容器にはりつける。水揚げ後、市場関係者がカメラ付き携帯電話でこのバーコードを読みとれば情報が得られる仕組みだ。「食の安全だけではなく、商品価値を高める新たな試み」（直宮正彦参与）として、来年度の実用化を目指す。

　水産庁によると、２００２年のマグロの漁獲量は世界全体で約２１８万トンで、日本は約３割の約６１万トンを消費するマグロ大国。刺し身での消費が約５１万トンと最も多い。昨年、神奈川県の卸売業者がメバチマグロを本マグロと偽った不正表示が発覚。農水省は今年６月、不正表示が横行している疑いもあるとみて、特別調査を開始したばかりだ。

　同省消費・安全局は「マグロの履歴管理は、食の安全につながる新たな取り組みで、実用化に期待したい」としている。
（読売新聞）

千葉市の幕張メッセで開かれたコンサート「サマーソニック２００５」のスタッフの集団食中毒で、東京都渋谷区は十七日、スタッフの弁当を調理した同区内の仕出し業「Ａ」を二十三日まで六日間の営業停止処分とした。
　同コンサートは十三、十四両日、幕張メッセとその周辺で開催。十四日夜から十五日未明にかけ、スタッフら計九十一人が吐き気や腹痛を訴え、五十二人が入院した。十七日現在で七人がまだ入院しているが、全員快方に向かっているという。
　渋谷区保健所などが調査したところ、患者の便や十四日夕の弁当から、黄色ブドウ球菌を検出した。業者はコンサートの準備が始まった十一日から一日四回、スタッフ用弁当を配達。十四日夕の弁当は三種類千二百三十一食を届けていた。
（中日新聞）

「女性の美で気をつけているところ」として、２０〜４０代の働く女性の８割以上が「肌の美しさ」を挙げ、美肌作りへの関心が高いことが分かった。日本ケロッグ（東京都新宿区）が今年１月にインターネットを通じて女性５５８人に調査した。
　その結果、「肌の美しさ」は８４．４％（複数回答）でトップ。「健康管理」「内面の輝き」がともに約７０％で続いた。さらに「美肌のために心がけていること」は、「化粧品に気を使う」が７４．６％で最も多く、次いで「睡眠時間をたっぷりとる」５２．６％、「便秘にならないようにする」５１．９％だった。
　一方、「美肌のためにとりたい主食」は、「玄米」が６９．４％と最も多かったが、前日に食べた主食は「白米」が６８．３％で、ギャップがあった。さらに自分の肌の状態について１００点満点で聞いたところ、平均は５９．４点と、そこそこ満足している様子がうかがわれた。【濱田元子】
（毎日新聞）

福岡市保健福祉局は１５日、東区、焼肉居酒屋「Ａ」を同日正午から１６日正午まで営業停止処分とした。同店の食事で下痢などの症状を訴えた東区の公立中学生がサルモネラ菌による食中毒と断定したため。
　市によると、３日夕方、同店であった軟式テニス部３年生の慰労会で４４人が食事。うち１６人が下痢や腹痛などを訴え、７人が受診した。その後の調査で便や施設からサルモネラ菌が検出された。
　また市は同日、１４日に博多区内の飲食店で食事をした家族３人のうち５０代と６０代の女性計２人が吐き気や腹痛などを訴え、１人が一時入院したと発表した。市は食中毒の疑いがあるとして調べている。
（毎日新聞）

【ワシントン＝広瀬英治】米農務省食品安全検査局は１５日、ＢＳＥ（牛海綿状脳症）感染予防策の柱として牛肉加工業者に義務づけている脳や脊髄（せきずい）などの特定危険部位（ＳＲＭ）の除去について、２００４年１月から０５年５月までの約１年半で合計１０３６件もの手続き違反が見つかったと発表した。
　米政府は、ＳＲＭの除去によって全頭検査をしなくても牛肉の安全性が確保されると強調してきただけに、米国産牛肉の輸入再開を巡る日米交渉に影響を与える可能性もある。
（読売新聞）

静岡市保健所清水支所は１５日、同市清水区の魚介類販売業「Ａ」の煮つぶ貝などが原因で、８人が発症する食中毒が起きたと発表した。同社で購入した貝を８〜９日にかけて食べた１３人のうち、８人が下痢や発熱などの症状を訴えた。１人が一時入院したが、全員快方に向かっている。魚介類に付着する腸炎ビブリオが原因。同支所は同日から同社を当分の間、営業禁止処分とした。
（毎日新聞）

食を通じて農業、健康、文化などを考える「食育」への関心が高まっている。７月には食育基本法が施行された。国内最大の農業拠点である北海道では、都市部の生徒に対する農業体験や、子供たちに食について教える市民活動が盛んだ。食育の意義や課題について紹介する。【武内亮】

　◇都市部生徒の農業体験を受け入れ

　「すごく甘くて、みずみずしい。いつものと全然違う」。北海道深川市の農場「谷口歩会夢」。大阪府立北千里高の新潟紘平君（１７）と畑見朋行君（１７）は、ナスやキュウリを一口かじると声を上げた。農場主の谷口保幸さん（４９）は「びっくりしたか。本当の野菜の味はそうなんだぞ」と笑った。

　谷口さんらは昨年３月、空知地方の農家と共同で、農業体験受け入れネットワーク「そらちＤＥい〜ね」を設立した。安田光則事務局長（４９）は「芋掘り作業など単なる体験で終わるものにしたくなかった。じっくりと農家の人たちと向き合うことで、農業を理解し、食について考えてほしかった」と説明する。

　現在、農家約３００戸が加盟し、修学旅行生を受け入れている。昨年は大阪や広島の高校５校から約１１００人が参加。今年は１３校約２６００人に増える見込みだ。

　同校は７月１３、１４日に、深川市などの農家で農業体験をした。２年生の修学旅行のメーンイベントの一つとして、今回初めて取り入れた試みだ。生徒は３〜４人に分かれ、プルーンやサクランボの選別や摘果作業、畑の草取り作業をした。

　谷口さんの農場では、男子生徒４人が大豆畑の雑草取りやえん麦のすき込み作業をした。長靴に麦わら帽子姿の４人が約５０アールの畑に入り、雑草を引き抜いていく。最初は雑談交じりの４人の額に汗が浮かび、次第に口数が少なくなる。緒方将吾君（１７）は「正直しんどい。でも勉強よりはずっと楽しい」と笑う。

　青果市場では谷口さんが、形の崩れた規格外のピーマンやキュウリを４人に見せた。「こいつらは売り物にならない。カット野菜で販売されるか、栽培した農家が引き取るんだ。味は同じなのにな」。４人は「もったいない」とつぶやいた。

　作業を終えた牧田光平君（１６）は「体験してみて農業のことが少し分かった気がする」と笑顔を見せた。

　◇子供たちに米食や料理の講習会

　小さな手のひらに炊きたての白い米をのせる。サケやコンブ、梅干しを詰め込み、丁寧に形を整えて、のりを巻きつける。三角やボール形のおにぎりの出来上がりだ。

　札幌市中央区の幌西小学校で６月末にあった「おにぎりキャラバン講習会」。市民団体「食育を考える北海道の会」（会長・山口敦子天使大助教授）の主催で、料理の面白さや米食の重要性を知ってもらうのが狙いだ。

　メンバーの何気ない会話が講習会のきっかけだった。「遠足や運動会の弁当にコンビニのおにぎりを入れる親がいる」。同会副会長で栄養士の山際睦子さん（６０）は「食べることへの意識の希薄さを感じた」と話す。

　講習会に参加したのは、１年生と保護者の計７０人。山際さんは「米を中心にいろいろなおかずを食べることは、とても体や頭にいいんですよ」と語りかけた。子供と一緒におにぎりを作った母親（４５）は「食べることを教える大切さが分かった。このような機会を増やしてほしい」と話した。

　山際さんは札幌市内の小学校で約４０年間、栄養職員を務めた。子供たちの食生活が変わったのは１０年ほど前。朝食や夕食にカップめんや菓子、ジュースを摂食しているのを知り、がく然とした。

　体のだるさを訴えたり、いらいらする子供が増えていると山際さんは思う。「体によい食事を考えない親が増え、子供に悪影響を与えている。学校や地域で親子に食育の重要性を伝えていきたい」と話す。

　◇学校での取り組み、栄養教諭中心に推進
　◇厳しい財政事情、配置進むかがカギ

　食育基本法は、０２年１月、自民党に食育調査会ができたのがきっかけだ。生活習慣病の増加や過度のダイエット志向など栄養の偏りや食生活の乱れ、ＢＳＥ（牛海綿状脳症）問題を契機とした食の安全性に対する関心の高まりを背景に議論を重ね、自民、公明、共産の賛成多数で可決された。民主党は「個人の自由に属する食まで法律で縛るのはいかがか」「事実上、女性に負担を強いることになる」などの理由で反対に回った。

　具体的な食育推進に向けての取り組みは、８月末〜９月初旬に食育推進会議（会長・小泉純一郎首相）の初会合を開き、基本計画づくりの作業に入る段取りだったが、解散の余波でずれこむ見通しだ。政府は、内閣府に事務局（食育推進室）を置き、文部科学、厚生労働、農林水産の３省で総合的な取り組みをまとめる方針だが、重要視される学校での取り組みは、昨年度に制度が創設された栄養教諭を中心に進められるとみられる。

　しかし、栄養教諭はあくまで任意配置のため、厳しい財政事情の中で、どこまで配置が進むのか懸念する声もある。

　今年度は高知県（５人）、福井県（１０人）、長崎大付属小（１人）で配置され、北海道と大阪府でも配置の見込みだ。文科省は「今年度の配置は予想外。この夏休みに、４７都道府県で学校栄養職員から栄養教諭への移行を目指す講習を開いており、実質初年度となる来年度から配置が進んでくれれば。高知の例などを見ても、財政規模が弱いから配置できないということはないと思う」と期待する。

　しかし、ある自治体の担当者は「学校栄養職員から栄養教諭になれば給料が上がり、コストはかかる。配置できないことはないだろうが、全域くまなくできるかは疑問だ」と明かす。結果として、首長の意識の強弱に左右されるケースも予想され、食育推進の道のりはそう簡単ではなさそうだ。【千代崎聖史】

………………………………………………………………………………………………………

　◇食べたり体験して理解を−−飯沢理一郎・北海道大助教授

　食育とは、どんな物を食べれば人間らしい生活が出来るかを教えることだと考える。知育、体育と並ぶ「育」の一つだが、軽視されてきた。

　背景には、戦後の食糧難と高度経済成長がある。食糧難の時代は、何でもいいから「食べる」ことが先決だった。高度経済成長期には、レトルトやインスタント食品が生まれ、輸入品も増えて食は多様化した。しかし「食えない怖さ」を知る親の世代が、何でも食べさせようとして「無定型」な食生活に流れた。

　まず家庭が基本だと思うが、現在の親の世代は、食に関する教育をほとんど受けておらず、子に教えるための知識や経験が不足している。学校がその代わりとならざるを得ない。

　学校は、給食や総合学習の時間を利用し、実践的な食育をした方がいい。子供たちは、畑で野菜を育てたり、家畜を飼うなど「農業的空間」をほとんど知らない。農業はいろいろなことを教えてくれる。作物や家畜を育ててみると、天気などに左右され、思い通りにいかないことが分かる。それを体験し理解することは、キレずに我慢することや生命の尊さを学ぶことにつながる。

　なかなか頭だけでは理解できない。おいしいものを食べたり、楽しい体験をすることで自然と身に着くものだ。幼少期から長い時間をかけて教える必要があると思う。
（毎日新聞）

１４日、郡山市の和食店「Ａ」を同日から３日間の営業停止にした、と発表した。５日に食事をした客６人が６日から腹痛、下痢などを訴え、検査で腸炎ビブリオによる食中毒と判明した。（郡山市保健所）
（毎日新聞）

昔ながらの自然の卵に代わって、親鶏の餌や飼育環境を工夫した「特殊卵」が鶏卵売り場の主役になりつつある。全国で出回っている特殊卵は９００種類を超え、販売量は普通の卵を上回る勢いが続く中で競争が激化。パッケージ表示はＰＲを意識するあまり「消費者に誤解を与える恐れがある」と公正取引委員会がルール作りを求めるほどだ。特殊卵間でも差をつけるため、食品衛生法や健康増進法などに基づく「保健機能食品」を目指す動きも出始めた。
　京都市東山区の鶏卵卸会社は７月１日、黄身の栄養素「葉酸」を従来の３倍に強化した卵を発売した。この会社は従来、親鶏の餌にＤＨＡ（ドコサヘキサエン酸）を混ぜたりした卵を特殊卵として販売していたが、今回初めて「栄養機能食品」の表示をつけた。営業担当者(42)は「普通の卵より利益率が高いので、売り場では特殊卵のスペースが広がる一方。もっと消費者を引きつける特長を備えないと意味がない」と打ち明ける。 　さらに価値の高い「表示」を得ようと努力する企業もある。東京の食品会社は、栄養機能食品よりもハードルの高い「特定保健用食品」（特保）の表示を自社の卵につけようと目指す。卵や野菜などの生鮮品は食品中の栄養価を一定に保つことが難しく、特保として認められた例はないが、「圧倒的な技術力を示して他社との差別化を図りたい」（広報担当者）としている。総務省家計調査によると、１世帯当たり鶏卵消費量は年間約３１キロで、１９９６年以降減少している。業界にとって、特殊卵は利益確保と消費を取り戻す切り札としても重要な役割を担う。
　これらの動きに、厚生労働省は「過剰摂取の恐れがある栄養素は注意喚起の表示をするよう義務づけている」（新開発食品保健対策室）と、基本的な安全性に問題はないとの考えを示す。
　一方、公正取引委員会は昨秋、日本養鶏協会など十団体でつくる中央鶏卵規格取引協議会に対して表示の適正化を求める要望書を出した。根拠があいまいなまま「ＤＨＡがたっぷり」「自然の恵みいっぱい」などと書く誇大広告に近い表示を防ぐ目的。業界はルール案を作り、７月５日に公正取引委員会に提出した。
（京都新聞）

魚介類に含まれるメチル水銀が胎児に悪影響を及ぼす可能性があるとして、厚生労働省の薬事・食品衛生審議会の専門部会は１２日、妊婦が注意すべき魚介類として、３種類のマグロなど計１６種を挙げ、食べ過ぎないための摂取量の試案をまとめた。

　同部会は１回の食事で食べる魚の量を約８０グラム（刺し身１人前、切り身一切れ相当）として検討。その結果、妊婦が食べる回数を週２回以下に抑えるのが望ましいとしたのは、ミナミマグロやキダイなどの７魚種。週１回以下は、クロマグロ、メバチマグロ、メカジキなど７魚種とした。また、メチル水銀量が比較的多いコビレゴンドウは２週間に１回以下などとした。

　同省は２００３年、メカジキやマッコウクジラなど７種を注意対象種としているが、同部会は今回、ミナミマグロ、クロマグロ、メバチマグロを含む計９種を、新たに注意対象種に加えた。同省は一般からの意見を検討したうえで、１０月をめどに最終結論をまとめる方針だ。

　同省は「妊婦以外は普通に食べてもまったく問題ない。妊婦も対象種の食べ過ぎを避けて、魚食の良さを生かして欲しい」と話している。
（読売新聞）

神奈川県相模原市は１２日、北里大（同市）で７月３１日、昼食の仕出し弁当を原因とする食中毒が発生、学生と教職員計２２９人が発熱やのどの痛みを訴えて治療を受けたと発表した。症状は軽く全員快方に向かっているという。
　市保健所の検査で、弁当などからＡ群溶血性連鎖球菌を検出。保健所は同菌による食中毒と断定し、弁当を調理した同市麻溝台の北里大東病院職員食堂を１２日から４日間の営業停止処分にした。食堂は５日から営業を見合わせている。
　市によると、症状を訴えたのは、入試前の高校生らを対象にした大学説明会に、スタッフとして参加した１０−５０代の同大生と教職員の男女で、弁当を食べて数時間後に発症していた。
（共同通信）

今年３月にも１００人
　田沢湖町玉川の湯治旅館「Ａ温泉」に宿泊した多数の客が下痢の症状を訴えていた問題で、大仙保健所は１１日、ウェルシュ菌による食中毒と断定、確認された患者は９０人に上った。
　同旅館では今年３月にも、ノロウイルスによる食中毒で患者１００人を出しており、同保健所は食品衛生法に基づき、調理部門を無期限の営業禁止処分とした。県内で期限付きの停止処分より重い禁止処分が出されるのは、６年前に県南部の焼き肉店でＯ（オー）１５７による食中毒が発生して以来。
　県生活衛生課によると、患者は東京都、神奈川県、大阪府などの客。症状は軽く、全員が回復しているという。
　同保健所は、症状が出始めた７日夜以前を対象に、旅館で出された食事や、宿泊客約７００人の追跡調査を続けている。患者数は今後さらに増える可能性があるという。
　県内の集団食中毒は今年に入って１１件目となった。
（読売新聞）

北海道様似町の特別養護老人ホームで入所者らが病原性大腸菌Ｏ１５７に感染し４人が死亡した問題で、道の原因究明専門委員会（委員長・斎藤泰一浦河保健所長）は１１日、「感染経路は断定できないが、施設で提供した食事を原因とする食中毒の可能性が最も高い」とする見解をまとめた。
　同専門委によると、同一時期に集中して発症していることや、感染者が入所者に偏っていることなどから、食中毒の可能性が高いとしている。発症時期や菌の潜伏期間から、６月１７、１８日に出された食事とみられる。しかし、施設で保存していた食材から菌が検出されず、また高齢の入所者が多いため、聞き取り調査が難しかったため、感染経路や原因食は特定できなかった。このほか、製氷機や入浴による感染も疑われたが、いずれも菌は検出されなかった。
　専門委は再発防止策として、（１）原材料の搬入から配膳までの作業マニュアルの作成（２）汚物などを施設外に出す際に通る通路と食堂を区分する（３）オムツ交換などで職員の感染や汚染が拡大しないよう徹底する−−などを提言した。【笈田直樹】
（毎日新聞）

熊本市は１０日、同市尾ノ上の焼き肉店「Ａ」で会食した４人が下痢や発熱などの食中毒症状を訴えたと発表した。３歳男児と７歳女児の２人が入院したが、全員快方に向かっている。
　市保健所によると、６日午後９時ごろ、市内在住の４家族９人が親類同士の会合のため同店で会食。７日午後４時ごろから３歳〜５０代の男女４人が下痢や発熱などの症状を訴えた。同保健所は同店を１０〜１２日の３日間営業停止処分にした。
（毎日新聞）

県食品監視課は１０日、桐生市の飲食店「Ａ」で少なくとも５７人が下痢やおう吐などの症状を訴える集団食中毒が発生したと発表した。うち２人が入院、３７人が通院したが、症状は快方に向かっているという。
　同市内の医療機関から８日連絡があり、桐生保健福祉事務所が調べたところ、７日に同店を利用した１９０人のうち少なくとも同市や太田市内の３グループと単独客の計５７人（１５〜８８歳）に食中毒症状があることが分かった。うち３人の検便から腸炎ビブリオが検出されたことから同事務所は集団食中毒と断定した。
　腸炎ビブリオによる大規模食中毒は９８年９月に太田市で発生して以来。【山田泰蔵】
（毎日新聞）

１０日、蔵王町の「Ａホテル」に宿泊した仙台市内の大学生ら３４人が食中毒症状を発症し、２人が入院したと発表。文書による厳重注意処分とした。７月２５〜２７日、食中毒発生による営業停止処分を受けていた。
　また、村田町菅生のパーキングエリア施設経営「Ｂ」の従業員ら１０人が１０日、食中毒症状を発症し、１人が入院したと発表。同事業所の従業員食堂を１２日まで業務停止処分とした。（県食と暮らしの安全推進課）
（毎日新聞）

◇がん抑制など健康効果続々
　バナナの健康効果が注目されている。免疫力をアップし、血糖値を下げ、がんを抑えるなどの効果が分かってきたのだ。もともと夏ばてやスポーツにお勧めの栄養価の高い果物。猛暑の疲れが出る今こそバナナで元気になりたい。【大森泰貴】
　「バナナは果実の王様と呼んでいい驚異のフルーツです」と話すのは帝京大薬学部の山崎正利教授（医療生命化学）だ。高価なメロンと違い、通年食べられる廉価で親しみやすい果実とあって、デザートに出ると「またバナナ？」と軽んじる人もいる。
　そのバナナがなぜ王様なのか。食品としての見方が変わったからだ。今までは栄養学でのビタミンやミネラルの研究が主流だった。だが山崎教授は「食品は栄養とは別に薬のように体の機能を高めたり、病気に効く有効成分を多く含んでいます」と薬理学ならぬ「食理学」を提唱する。東洋医学の「薬膳（やくぜん）」「医食同源」が科学的に立証できる時代がすぐそこに来ているのだ。
　★免疫力アップ
　「特に注目されるのはがんの抑制効果です」と山崎教授。がん細胞を移植したマウス２０匹に６５日間、エサと水を与える実験で、半数の１０匹だけに５回にわたりバナナ果汁を注射した。エサと水だけの１０匹は６５日目までに全滅（平均生存日数４３・７日）。バナナを与えた方は１０匹中３匹が完治、７匹に延命効果があった（平均生存日数５２・８日。生き残ったマウスの生存日数は６５日で計算）。同様にがん細胞を移植したマウスに乾燥バナナ３０％を含むエサを与える実験でも１カ月後、バナナを食べ続けた方が１５％も腫瘍（しゅよう）が小さかった。
　ではなぜがんにバナナが効くのか。鍵は免疫力アップらしい。バナナやブドウ、ナシなどの果汁を健康なマウスに注射し、免疫の活性度を調べる実験ではバナナがダントツだ＝図。「バナナの注射で白血球の一種のマクロファージが活性化され、腫瘍壊死（えし）因子（ＴＮＦ）という物質を出します。ＴＮＦはがん細胞や病原体を殺し、免疫系を刺激します。バナナ果汁でマクロファージが出すＴＮＦの量は、がん治療に使う免疫増強剤とほぼ同等なのです」（山崎教授）
　★黒いバナナ
　しかも熟した黒いバナナほど効果的という。バナナは青いまま保冷船でフィリピン、エクアドル、台湾などから年間約１００万トンが輸入される。輸送中の船倉の温度は１１・７〜１３・３度でいわば冬眠状態。輸入後、室（むろ）でエチレンガスで刺激され初めて熟し始める。これを「追熟」という。青いバナナはでんぷんが多く、イモ類に似た味がする。追熟で黄色くなる過程ででんぷんが糖に変わり甘くなるのだ。
　店頭に並ぶのは追熟開始４日目ぐらい。黄色くきれいな姿はおいしそうだが、免疫活性力からみるとシュガースポットと呼ばれる黒点で皮が黒くなった追熟１０日目が最高だ。「マウスに果汁を注射し、白血球の一種の好中球の数を調べる実験では４日目より１０日目が約８倍も増えていました」と山崎教授。むろん中身が腐っていては食べられないから、見極めが肝心だ。
　★血糖値にも
　バナナには血糖値を下げる効果もある。東北食効科学研究所所長でもある芙蓉（ふよう）会村上病院の金澤武道院長は臨床試験で特に高地栽培バナナの効き目が高いことを実証した。「高地栽培と通常の平地栽培のバナナをそれぞれ１本食べた場合と３本の場合で血糖値の下がり方を比較しました」。通常のバナナだと３本食べても平均１デシリットル当たり６・８ミリグラムしか下がらないのに、高地栽培は３本で１６・２ミリグラムも下がった。同様に、動脈硬化の引き金となる「悪玉コレステロール」である過酸化低比重リポたんぱく（過酸化ＬＤＬ）が出来るのを抑える効果も高地栽培バナナが優れていた。
　ただ免疫力を上げたり、血糖値を下げる有効成分が何かはまだ分かっていない。「いくつかの物質の相乗効果と思われます。ただ有効成分は水溶性でしょう。バナナ果汁には効果があるが、残りかすだと効果がないからです」（金澤院長）
　実験に使われた高地栽培バナナは「スウィーティオ」という品種だ。フィリピンの海抜７００メートル以上の土地で通常より５〜８カ月長い１５カ月かけ栽培される。昼夜の寒暖差が大きく、長期栽培で光合成の期間も長いので、糖度や栄養が増える。山崎教授は「他の高地栽培バナナにもおそらく同様の効果があるのではないでしょうか」と話す。
　★さらなる可能性
　人類とバナナとのつきあいは長い。栽培が始まったのは５０００年以上前。腸や心臓の筋肉の働きを滑らかにし、水分を調節し、高血圧や脳卒中に効くカリウムやビタミンＢ６など栄養素がたくさん含まれる。腸内のビフィズス菌のエサになるオリゴ糖、それに食物繊維も多い。バナナの糖分にはブドウ糖、果糖、ショ糖など多くの種類があり、これらがエネルギーに変わる速さは種類ごとに異なる。即効性と持続性を兼ね備えたエネルギー源になるのだ。さらにバナナは脳内の神経伝達物質であるドーパミンとセロトニンまであるという特異な果物だ。
　８４年のロサンゼルス五輪以来、スポーツ選手がバナナを愛好したり、選挙事務所にバナナが積んであるのは理屈はともかく、体にいいと経験的に知られていたからだろう。
　山崎教授は「研究が進むほど新たな成分や効能が分かります。バナナは無限の可能性を秘めた食材かもしれませんね。免疫力アップについては、出来ればあと数年以内で有効成分を解明したい」と話す。

（毎日新聞）

一番好きな野菜は枝豆、嫌いなのはピーマン。カゴメが全国の幼児・児童の保護者を対象に実施した食生活に関するアンケートで１１日、こんな結果が分かった。
　調査によると、好きな野菜は枝豆（複数回答で１５０６人）がトップ。２位はジャガイモ、３位はニンジン。ニンジンは年齢が上がるにつれ人気が落ちた。嫌いな野菜の１位はピーマン（１１６４人）で、ネギ、ナスが続いた。１９９９年の調査では、好きな１位はサツマイモ、嫌いな１位はセロリだった。
　カゴメは「カレーなど好きな料理に使われる野菜は食べるが、色が濃くくせのあるものが嫌われる傾向は同じ」と分析。
　子どもの野菜嫌いや偏食に悩んでいるとの回答も多く、野菜を食べさせようと苦労する親の姿が浮き彫りになった。
　食事と生活リズムに関する調査では、午後８時までに寝る早寝の子どもは午前中に排便する割合が高く、夜更かしの子どもは朝食の時間が遅くなり、朝の排便習慣がつきにくい、などの結果が判明。生活が不規則なほど、体調にも影響する傾向が出た。
（産経新聞）

給食への理解と親子のコミュニケーションを深めてもらおうと、洲本市教委は９日、同市山手の中央公民館で親子料理教室を開いた。
　１３組、３５人の親子が参加。１学期に実施した給食アンケートで、児童から好評だった揚げ鶏レモン漬けとみそ汁、きんぴらゴボウ、ポテトサラダの四つのメニューを作った。
　大野小の栄養士、中山涼子さん（２９）と調理員９人の指導を受けながら親子で仲良く調理。児童も包丁でゴボウを削ったり、ジャガイモの皮をむいたりして手伝った。
　出来上がった料理は参加者で試食し、参加者らは「上々の出来栄え。とてもおいしかった」。大野小５年、池辺七彩さん（１０）は「ゴボウを削るのが難しかったが、すごく楽しかった。また、家でも料理を作ってみたい」と話していた。
（毎日新聞）

宮城県蔵王町の「Ａホテル」で仙台市の私立大学の学生や引率者計３４人が１０日までに、発熱や下痢などの食中毒症状を訴えた。全員回復しているという。このホテルでは高校生２２人が食中毒症状を訴え、飲食部門が７月２５日から３日間の営業停止となったばかり。
　今回の食中毒について宮城県は、ホテルが提供した食品に含まれたカンピロバクター菌が原因として、ホテルに文書で厳重注意した。しかし、原因食品は特定できず、外部から仕入れた弁当の可能性もあるとして、営業停止にはしていない。
　県によると、吹奏楽部の合宿をした学生や引率者計５２人が７月２７日から３１日までホテルに宿泊。ホテルは調理場が営業停止に伴う消毒中だったため、外部から弁当を仕入れて提供したが、２８日から調理場で作ったみそ汁とスープを出した。
（共同通信）

北九州市保健所に８日午後３時ごろ入った連絡によると、同市内のすし店で握りずしを持ち帰った家族６人がおう吐や下痢、発熱症状を訴え、市内の病院で手当てを受けた。入院者はいない。
　調べでは患者は２０〜７１歳の男女６人で、７日午後７時ごろすしを食べ、８日午前零時から昼前にかけて発症した。同保健所は食中毒の可能性が高いと見て患者の便や食べ残しのすしを調べている。すし店は８日から営業を自粛した。
（毎日新聞）

県は９日、会津若松市の神社で４日に開かれた祭りで、参加者に出されたおにぎりを食べた２７人が黄色ブドウ球菌が原因の食中毒を発症したと発表した。うち４人が通院し、１人が入院した。県はおにぎりを製造した同市真宮新町、「Ａ」を３日間の営業停止処分とした。
　県食品安全グループによると、おにぎりは神社近くの駐車場で行われた祭りの打ち上げで出された。おにぎりを食べた参加者らが４日夜から５日夜にかけて、吐き気や下痢などの症状を訴えたため、会津保健所などが調べていた。【岩佐淳士】
（毎日新聞）

県生活衛生課は９日、枕崎市と川辺郡で同じ仕出し弁当を食べた１３〜９０歳の男女２２人が食中毒のような症状を訴え、男性１人が死亡、７人が入院したと発表した。
　同課によると、枕崎市内の飲食店が７日午前中に配達した昼食用の仕出し弁当３５食が出た同市の法事の出席者から１７〜９０歳の男女１０人が、５７食が出た川辺郡の法事の出席者から１３〜７９歳の男女１２人が、それぞれ７日夜から下痢や吐き気などを訴えた。８日未明に発症した枕崎市内の男性（７０）は９日朝、入院先の病院で死亡した。
　加世田保健所が原因を調べている。
（毎日新聞）

食肉販売会社「Ａ」（三重県桑名市）が外国産と混ぜた牛肉を国産と偽ったり、虚偽の個体識別番号を付けて販売したなどとして、農水省は１０日、同社に牛肉トレーサビリティー法に基づく是正勧告と、日本農林規格（ＪＡＳ）法に基づく業務改善指示を行った。
　牛肉トレーサビリティー法に基づく勧告は、４月に偽装が発覚した佐賀県の小売店に続いて２例目。
　農水省によると、三崎屋は（１）２００４年６−１２月、オーストラリア産と国産牛肉を混ぜたものを「国産」（２）今年３−５月、ニュージーランド産とオーストラリア産を混ぜたものを「オーストラリア産」（３）３−５月、国産交雑種を「黒毛和牛」−と虚偽表示。
　一部については、社長が担当者に偽装を指示していた。また、黒毛和牛とした虚偽表示では、社長が別の牛の個体識別番号を担当者に渡していた。
（共同通信）

寒天が空前のブームだ。食物繊維たっぷりでカロリーがないため、「理想のダイエット食品」と、脚光を浴びているらしい。今や、店先で寒天を見つけるのは困難なほど。一体何が起きているのか。【藤原尚美、斉藤希史子】

　◇どこにもない

　寒天の原料は、岩場に付着した海藻のテングサやオゴクサ。それを水で煮て、凍らせたのが棒状の角寒天や糸寒天だ。粉寒天は工場で脱水・粉末化したもので、通年生産されている。原材料の海藻煮汁を冷やし固めたのがところてんで、他には羊かんなど和菓子、ゼリービーンズ、杏仁豆腐などに使われる。

　特に希少になっているのは棒状の角寒天だ。寒天を製造・販売する長野県茅野市の北原産業（北原重信社長）では、先月末までに、今年販売予定の角寒天のうち９割が売れてしまった。角寒天は毎年１２月から２月中旬ごろまで屋外で凍らせて作るので、夏場には製造できない。

　インターネット上で角寒天以外の寒天商品も販売しているが、ほぼ完売。売る商品がなくなり「開店休業」状態の寒天業者も出ているという。スーパーなど小売店でも寒天の姿が消えており、深刻な“寒天不足”だ。

　◇使いやすく便利

　ブームのきっかけの一つは、今年２月と６月にテレビ番組で、理想的なダイエット食品として紹介されたことらしい。北原産業には「テレビで知った」という消費者から注文が殺到したという。

　注目されたのは、寒天のダイエット効果だ。カロリーはゼロ。８割が食物繊維で、便通を整える作用がある。

　ゲル状になり、冷やし固めた時の食感がプルプルしているのは、ゼラチンと共通している。だが、ゼラチンは牛や豚の皮や骨を原料とする動物性たんぱく質なので、カロリーもある。

　日本ゼラチン工業組合によると、ゼラチンはコラーゲンを抽出しているので、継続して摂取することで体内のコラーゲン増殖を促す働きがあり、関節痛などの緩和に効果が期待できる。

　ゼラチンも美容・健康食と言えそうだが、季節柄、ダイエット効果をうたった寒天に軍配が上がっているようだ。

　◇人気過熱への懸念も

　海藻工業製品の専門商社「マリン・サイエンス」（東京都千代田区）には、寒天の発注が相次いでいる。同社の７月の輸入量は、昨年同月比の５倍にも達した。

　農林水産省によると、寒天の国内生産量は０３年度は約１２５３トン。だが、チリや韓国などからの輸入も多くなっており、財務省の０３年貿易統計では約１４２８トンを輸入している。ブームとなった今年はさらに輸入量が増えそうだ。

　同社の岩元勝昭社長は「“寒天バブル”とも呼べそうな現象が起きている。数年前、ナタデココがブームになって輸入が過熱、フィリピンからナタデココが消えかねないような事態になった。同じようなことが起きなければいいが」と懸念する。

　◇“かさ増し”で、おなかいっぱい

　横浜市立大学大学院の杤久保（とちくぼ）修教授（情報システム予防医学）らは約８年前から、減量の必要がある患者に「夕食前の寒天」を薦めてきた。

　ストレスから過食してしまう人に、食事制限は困難。そこで「いくら食べてもよい食材」を探したところ、寒天しかなかったという。糖尿病患者らへの指導の結果、血糖値やコレステロール値なども改善。この「寒天効果」を今年１月、論文で発表したことが、ブームの引き金となった。

　寒天は水分を吸ってかさを増やす「かさ増し効果」が抜群で、満腹感を得やすい。さらに無味無臭で形も変幻自在なため、牛乳に煮溶かしグラタンを作ったり、ハンバーグ種に混ぜるなどさまざまな料理に応用できる。米に混ぜて炊飯すると、ふっくら仕上がる。

　減量の目安は１日５０グラム。患者らは夕食前に１８０グラム程度の寒天ゼリーを食べ、１万歩を目標に歩くという。

　「寒天は日本人の発明だ。まさに飽食時代の救世主。世界に誇るべき、祖先からの贈り物」と、杤久保さんは話している。

………………………………………………………………………………………………………
　◇食べるときの注意点

　＜１＞粉寒天はそのまま飲んでも、「かさ増し効果」が発揮されない。煮溶かし、水分を含ませて食べること。
　＜２＞１日のうちの体重の増減を０．６キロ以内に抑えれば、太らない。それには、夕食の量を減らすこと。寒天は、そのための補助食品と考えよう。
　＜３＞ほかの献立は生野菜や海藻、豆腐などの植物性たんぱく質を中心に。
（毎日新聞）

佐賀県などが政府に提案した構造改革特区「ふぐ肝特区」について、内閣府食品安全委員会は「食品として安全性確保が確認できない」との最終的な結論を出し、厚生労働省は9日付で、同県に特区は認められないことを通知した。
　フグの肝臓には、猛毒のテトロドトキシンが含まれている。佐賀県などは昨年6月、特定の養殖法によりトラフグの肝臓が無毒化するとの研究結果を受け、特区の認可を国に提案していた。　
（時事通信）

県食品監視課は８日、富岡市中高瀬の飲食店「Ａ」で７月３１日に焼き肉などを食べたグループ（１２人）のうち５人が下痢や発熱などの症状を訴え、カンピロバクター菌が検出されたと発表した。発症者は１０歳未満男児１人、２０代女性１人、３０代男女３人の計５人で、全員が快方に向かっているという。県は同店が原因の食中毒と断定、８日から３日間の営業停止を命じた。同店では７月３１日に計２９３人が飲食しているという。
　同課によると、１２人は知人同士の計４家族で、３１日に同店でカルビ、ロース、豚タン塩、ユッケなどを飲食、３日午前２時ごろから相次いで５人が症状を訴えた。【藤田祐子】
（毎日新聞）

　札幌市保健所は８日、同市西区、焼き肉店「Ａ」で、食中毒菌カンピロバクター・ジェジュニによる食中毒が発生したと発表した。
　保健所によると、７月２９日に同店で焼き肉やレバ刺しなどの宴会料理を食べた２０代〜５０代の市内男性８人が、下痢や腹痛などの症状を訴えた。うち４人が通院したが、全員回復に向かっているという。５人の便からカンピロバクター・ジェジュニ菌が検出された。
　保健所は同店の宴会料理が原因と断定。８日から３日間の営業停止処分にした。【清水隆明】
（毎日新聞）

県は８日、弘前市など中南地方健康福祉こどもセンター管内に住む家族４人がサルモネラ食中毒にかかったと発表した。４人は家庭で調理した食品を食べた後、７月２８日に下痢や腹痛、発熱を訴えた。症状は快方に向かっているという。
　県内で発生した今年の食中毒は９件、患者は９４人になった。県は卵の冷蔵庫内保管や、卵、肉の調理を十分に加熱するよう呼び掛けている。【長谷川典義】
（毎日新聞）

中国衛生部は8日、豚連鎖球菌感染について四川（しせん）省では新規感染例が3日以降、6日間連続して報告されなかったことから、9日から感染例に関する対外報告を取り止めると発表した。今後も各地方で散発的に感染例がでた場合には対外報告を行うが、四川省での大量感染については実質的な制圧宣言が行われた格好だ。中国新聞社が伝えた。
　衛生部は四川省・資陽（しよう）市を中心とした地域での感染拡大が明るみに出た7月下旬以降、「四川省衛生庁からの報告」として、連日、発症者数や死亡者数など、病気に関する状況を対外発表していた。
　報告によれば、7日正午の時点で入院していた患者は101人、重篤な患者は10人。死亡者は39人にのぼっている。
（サーチナ・中国情報局）

食の安全を確保するため、県民の意見を行政の施策に反映させる「食の安全県民会議」がこのほど、和歌山市内のホテルであった。消費者や生産者、学者などで構成する委員１５人のうち１２人が出席。今年度の事業の進み具合などを検討した。
　近畿農政局和歌山農政事務所が、適正な食品表示や牛の個体管理などについて説明。県の食の安全局が、０３年度の設置からこれまでの取り組みを総括した。さらに今年度から３年計画のアクションプランについて、食品衛生管理認定施設を４０施設に増やすために研修を開いていることなど、推進状況を述べた。
　委員からは「不正表示の業者名公開の基準は」「衛生管理認定の要件が厳しい。４０施設に届かないのでは」「紀南地方の関心が低いようだ」などの意見が出た。
　県民会議は０３年７月設置。次回は１１月にある。【辻加奈子】
（毎日新聞）

合成樹脂ポリエチレンとポリプロピレンのメーカー値上げが浸透し、国内価格がほぼ10カ月ぶりに上昇した。石油化学各社が基礎原料ナフサ（粗製ガソリン）の高騰を理由に求めていた値上げを、フィルムメーカーなど需要家が上げ幅を圧縮して受け入れた。合成樹脂ではポリスチレンの値上げ交渉も大詰めに差し掛かっている。
　食品フィルムなどに使う低密度ポリエチレンの新価格は1キロ160円と前月に比べ10円（6.7％）上昇した。雑貨用などのポリプロピレンも10円（7.1％）上がって同150円となった。
（日本経済新聞）

暑い日が続く小樽市内に、食中毒警報第2号が、8月8日(月)に小樽市保健所が発令した。
　これは8月5日に発令した第1号の警報に続くもので、日中最高気温が、28度以上が予想されることから。
　第1号の食中毒警報は、8月5日(金)午前10:00から8月8日(月)午前10:00までの72時間だった。第2号警報は、8月8日(月)午前10:00から8月10日(水)午前10:00までの48時間。これで食中毒警報は、5日間120時間連続での発令となった。
　小樽市保健所では、生鮮食品の取り扱いには注意し、出来るだけ早く調理し、加熱して早めに食べることや、ふきん･まな板等の調理器具の洗浄殺菌の励行を呼び掛けている。
（小樽ジャーナル）

家族一緒に食卓を囲むことが、子供の幸福感を高める――当たり前のような仮説をあえて証明すべく、東京ガス都市生活研究所が首都圏の中学生を対象にアンケートを試みた。
　〈１〉親の料理への思いと評価〈２〉家族と食卓を囲む頻度や会話の有無――など７０項目の質問を設定、７２０人の回答を分析した。
　「結果を見ると意外なほど中学生の食生活は健全。偏食、欠食、過食ばかりクローズアップされますが、正直、ちょっと安心です」とは主幹研究員の松島悦子さんだ。なるほど『母が食事を毎日作る』家は９０％、『朝食をほぼ毎日食べる』中学生も同様の数字。『食事中の会話は楽しい』との回答も８７％あった。
　でも額面通りに取っていいのか。例えば福岡県学校給食研究協議会の最近のアンケートだと、中学生の４人に１人は『朝食を抜く日がある』。山形県内の小中高生を対象にした同種の調査でも、４人に１人の子供が『朝食は１人で取る』。『食事は楽しい』と感じる回答も６３％にとどまる。
　実は東京ガスの調査にも気になる数字はある。家族と夕食を共にする（共食）機会は、『ほぼ毎日』の２２％に対し、『週１〜２回』が４１％を占めている。家族との団欒（だんらん）を望みながら、やはり機会が少ないということなのだろう。
　「私も含め共働きの家庭で皆が食卓を囲むのはせいぜい週末という実態の表れでしょう。でもそれが大切だと子供もわかるから、例えば『母が自ら食事を作る努力をしている』と評価する中学生が９０％もいるんだと思う」（松島さん）
　自分が中学生のころも夕食はたいてい孤食だった。親と一緒に食べるのはうっとうしく、会話も全然弾まなかった。なのになぜか思い出すのは共食の風景だ。（宇佐美伸）
（読売新聞）

第四十九回九州ブロック学校保健・学校医大会が七日、九州各県の学校医の医師らを集めて那覇市で開かれた。「ここまできた小児生活習慣病の現状とその対策」と題したシンポジウムでは近年、沖縄でも低年齢化する生活習慣病の弊害や小児期からの「食育」の重要性が示された。
　那覇市内の小学生の生活習慣病について調査してきた同市医師会生活習慣病検診センターの崎原永辰副所長は、県内の肥満傾向児の割合が全国平均より約５％高く、「小児の肥満が、生活習慣病予備軍になっている」と報告。子どもの発育状況や健康状態の管理を家庭と学校医、かかりつけ医が共有できるよう導入した「児童健康手帳」の活用を紹介した。
　和洋女子大大学院の村田光範教授は、学齢期の夜型生活や食生活の乱れなど生活習慣病になる要因を指摘したほか、肥満とともに二十代の女性に増えている「やせ」についても、低体重児の出産につながるなど問題点を指摘した。
　全国学校栄養士協議会の小栗公子理事は、学校給食を通じた「食育」や健康に対する保護者の意識改革の必要性を実践例を踏まえて報告した。
（沖縄タイムス）

コンビニエンスストアで軽食を調理する際に必要な衛生設備の設置基準が都道府県によって異なるため、厚生労働省は近く、学識経験者や業界団体による研究会を設置し、手洗いや食材の保管場所の大きさなどについて、全国的な指針を策定することを決めた。
　最近は、コロッケ、ホットドッグなどの軽食を店内で調理し、「出来たて」の商品を売り物にするコンビニが増えている。食品衛生法は、コロッケを揚げるなどの簡単な調理にも「飲食店」としての衛生管理を義務づけており、各都道府県が条例に基づいた衛生設備の設置基準を定めている。
　コンビニ店内での調理許可は、各地の保健所が従業員が手を洗う場所などの大きさや機能を調査し、各店舗に与えている。
（読売新聞）