衛生情報 ラ イ ブ ラ リ トピックス ┣ 2007年05月 ┣ 2007年04月 ┣ 2007年03月 ┣ 2007年02月 ┣ 2007年01月 ┣ 2006年12月 ┣ 2006年11月 ┣ 2006年10月 ┣ 2006年09月 ┣ 2006年08月 ┣ 2006年07月 ┣ 2006年06月 ┣ 2006年05月 ┣ 2006年04月 ┣ 2006年03月 ┣ 2006年02月 ┣ 2006年01月 ┣ 2005年12月 ┣ 2005年11月 ┣ 2005年10月 ┣ 2005年09月 ┣ 2005年08月 ┣ 2005年07月 ┣ 2005年06月 ┣ 2005年05月 ┣ 2005年04月 ┣ 2005年03月 ┣ 2005年02月 ┣ 2005年01月 ┣ 2004年12月 ┣ 2004年11月 ┣ 2004年10月 ┣ 2004年9月 ┣ 2004年8月 ┣ 2004年7月 ┣ 2004年6月 ┣ 2004年5月 ┣ 2004年4月 ┣ 2004年3月 ┣ 2004年2月 ┣ 2004年1月 ┣ 2003年12月 ┣ 2003年11月 ┣ 2003年10月 ┣ 2003年9月 ┣ 2003年8月 ┣ 2003年7月 ┣ 2003年6月 ┣ 2003年5月 ┣ 2003年4月 ┣ 2003年3月 ┣ 2003年2月 ┣ 2003年1月 ┣ 2002年12月 ┣ 2002年11月 ┣ 2002年10月 ┣ 2002年9月 ┣ 2002年8月後半 ┣ 2002年8月前半 ┣ 2002年7月後半 ┣ 2002年7月前半 ┣ 2002年6月後半 ┣ 2002年6月前半 ┗ 2002年5月 Artec倶楽部って？ Artec倶楽部News ┣ 最新ニュース ┗ バックナンバー キャンペーン情報 食品衛生情報 ┣ 食中毒細菌 ┣ 害虫をやっつけろ ┣ 機能水って？ ┗ 食材の温度管理 調理あれこれ ┣ 加熱調理 ┣ 冷却 ┗ 洗う みんなのＱ＆Ａ ┣ カビ取り手順 ┣ 食中毒について ┣ 厨房器具について ┣ 厨房衛生について ┣ 食品について ┗ いろいろ リンク集	TOPICS 世間で起きている食品・衛生・その他様々なニュース [ホームへ] [最新トピックス] 〜2002年6月前半トピックス〜 (6/14)ＶＲＥ　新たに８患者からも　北九州市小倉到津病院　感染者増す可能性 (6/13)府立病院で１８人が食中毒＝京都 (6/11)三養基高生徒２４人、食中毒症状／佐賀 (6/11)群馬・吾妻町の町営国民宿舎で宿泊客３９人食中毒 (6/10)農水省の「畜産部」廃止へ (6/9)しみ、そばかすの原因を新たに解明 (6/7)協和香料化学を刑事告発へ＝「社会的責任重い」と茨城県 (6/7)＜ＢＳＥ法＞ＪＡＳ法とともに参院で成立　対策に法的な裏付け (6/6)ローソン販売の冷凍ホウレンソウから基準値超える農薬 (6/6)“低インシュリンダイエット”のコースメニュー開始 (6/5)無認可添加物３２年前から、協和香料社長会見 (6/4)無認可添加物は６００社へ出荷、自主回収広がる (6/3)違法添加物香料でグリコが１２７万個回収へ ・ＶＲＥ　新たに８患者からも　北九州市小倉到津病院　感染者増す可能性(6/14) 北九州市小倉北区の小倉到津病院で2000年秋、入院患者3人がほとんどの抗生物質が効かないバンコマイシン耐性腸球菌（ＶＲＥ）に感染していた問題で、同市は13日、検便検査の結果、現在の入院患者8人からもＶＲＥを検出した、と発表した。 検査は5月中旬から下旬にかけ、入院患者97人と病院職員93人を対象に実施。職員からは検出されなかった。ただ、検査結果が出ていない患者、職員が計6人おり、感染者が増える可能性もあるという。 検出されたのは1994年以降に入院した60―90代の患者で、女性7人、男性1人。今のところ、発症はしていないが、感染拡大防止のため他の患者と病室を分けた。 八人の菌の型はいずれも「ＶａｎＡ型」で、2000年秋の感染患者と同じ型だった。同市は院内感染かどうか「現時点では断定できない」として、国立感染症研究所（東京）に検体を送り、詳しい調査を進める。 同病院のＶＲＥ感染をめぐり、同市は患者三人の発症が発覚した当時、他の患者の検査を病院に指導していなかった。現患者の感染について、同市保健福祉局の新庄多嘉吉理事は「当時しっかり指導していれば、との反省はある」と述べた。（西日本新聞） ・府立病院で１８人が食中毒＝京都(6/13) 京都府立洛東病院（京都市東山区）で今月6日から11日にかけ、入院患者150人中18人が腹痛、下痢、発熱などの食中毒症状を示し、うち７人からサルモネラ菌が検出されたと、同市保健福祉局が13日、発表した。 東山保健所は同病院内の給食施設で調理された食事が原因の食中毒と断定、同病院に２日間の施設使用停止を命令した。患者の症状は軽く、ほぼ全員が回復しているという。（時事通信） ・三養基高生徒２４人、食中毒症状／佐賀(6/11) 県生活衛生課は１０日、県立三養基高の生徒２４人が腹痛や下痢などの食中毒症状を訴えていると発表。うち２人から食中毒原因菌のカンピロバクターが検出されている。 　発症したのは、男子１３人（１年６人、２年３人、３年４人）と女子１１人（１年７人、２年１人、３年３人）でいずれも同じ運動部の所属。大半は１日に佐賀市であった県高校総体の後に発症した。男女計１２人が医療機関に受診し、うち２年生の男子生徒１人が４日間入院した。全員が快方に向かっているという。 　同課によると、前日の５月３１日と試合当日の１日に、保護者が作った弁当を持ち寄って食べた他、１日夕には神埼郡内の飲食店で保護者や卒業生を交えて会食。他に共通食がないため、いずれかの食事が原因とみられるが、１日に同じ飲食店で会食した他の８グループには有症者はいないという。（毎日新聞） ・群馬・吾妻町の町営国民宿舎で宿泊客３９人食中毒(6/11) 群馬県衛生食品課は１１日、同県吾妻町の町営国民宿舎「榛名吾妻荘」に８日夜、宿泊した客３９人が下痢、発熱などの食中毒症状を起こしたと発表した。発症者の内訳は、群馬県在住者１２人、東京都と千葉県各７人、神奈川、埼玉両県各５人、新潟県３人。このうち群馬県の６０歳代女性１人が９日から入院している。 同県中之条保健福祉事務所で調べたところ、３９人はいずれも宿舎で出された夕食と朝食を取っていた。同県は宿舎を１１日から５日間の営業停止処分とし、感染源を調べている。（読売新聞） ・農水省の「畜産部」廃止へ(6/10) 農林水産省が、ＢＳＥ（牛海綿状脳症＝狂牛病）問題を巡って、不手際を重ねた同省畜産部（旧畜産局）を解体し、廃止する方針を固めたことが８日、明らかになった。 ＢＳＥ問題を受けて、政府・与党は内閣府に食品安全行政を担当する「食品安全委員会」を新設する一方、農水省の外局である食糧庁を廃止する方針を固めている。 農水省は食糧庁廃止などに伴い、大幅な組織再編を行う方針で、この一環として、畜産部の解体・廃止が浮上した。消費者向け対策を担当する局の新設も検討している。 現在、畜産部には衛生課や飼料課などの７課があるが、新設する局に、衛生課などが移される見込みだ。部としての畜産部は廃止され、残る課は生産局に吸収される。 旧畜産局は、９６年にＢＳＥの感染源とされる肉骨粉の牛への使用禁止を行政指導にとどめたため、ＢＳＥ問題の行政対応を検証する調査検討委員会の報告書で「重大な失政と言わざるを得ない」と批判された。またＢＳＥ発生後も、厚生労働省との連携の不手際から、対応の遅れも目立った。 旧畜産局は、熊沢英昭前次官、高木勇樹元次官が局長を務めるなど、農水省の有力局だが、２００１年１月の省庁再編では、生産局傘下の部に改組されていた。食糧庁、畜産部の廃止方針は、農水省の抜本改革を象徴する内容となる。（読売新聞） ・しみ、そばかすの原因を新たに解明(6/9) 資生堂は９日、しみやそばかすの原因となるメラニン色素の新たな生成メカニズムを解明した、と熊本市の日本皮膚科学会で発表した。メラニンは従来、表皮の中のメラニン生成細胞（メラノサイト）で生まれると考えられてきたが、表皮のすぐ下にある表皮基底層でも生成することが判明した。既存の化粧品ではしみ対策に限界があることが明確になったことで、９０年代後半からブームが続く美白化粧品の開発、販売競争が一層激化しそうだ。 肌に紫外線があたると、メラノサイト内部にあるメラノソームと呼ばれる袋の中で多数のメラニンが作られる。メラノソームはメラニンがたくさん詰まると、表皮のすぐ下の表皮基底層におりてきて、メラニンが同層に沈殿し、肌が黒くなると考えられていた。 資生堂の発表では、肌に紫外線をあてると、メラニンが詰まっていないメラノソームも表皮基底層におりてきて、メラノソームの中にある、無色の化合物プレメラニンがメラニンに変化することを突き止めた。 プレメラニンのメラニン化を防ぐには、皮膚がビタミン類を吸収しやすくするビタミン誘導体「ビタミンＣエチル」が有効だということも判明した。資生堂はビタミンＣエチルを配合した新化粧品の商品化を急ぐ方針だ。（毎日新聞） ・協和香料化学を刑事告発へ＝「社会的責任重い」と茨城県(6/7) 協和香料化学（本社東京）が食品衛生法で認められていない食品添加物を使用して香料を製造・販売していた問題で、茨城県は６日、同法違反で同社を茨城県警に刑事告発する方向で検討を始めた。 　茨城県は「人体への危険性は少ないが、社会に与えた影響は大きく、責任は重い」としており、食品衛生法６条の「添加物の販売制限」に違反するとみている。厚生労働省も、告発の方針に基本的に同意しており、県の調査結果を待ち最終的な結論を出すとしている。（時事通信） ・＜ＢＳＥ法＞ＪＡＳ法とともに参院で成立　対策に法的な裏付け(6/7) 肉骨粉を原料とする飼料の輸入、販売の禁止や、死んだ牛の検査を義務づけるなどのＢＳＥ（牛海綿状脳症、いわゆる狂牛病）対策を盛り込んだＢＳＥ対策特別措置法が、７日午前の参院本会議で全会一致で可決、成立した。昨年９月に初の感染牛が発見されて以来、混迷を極めたＢＳＥ対策に法的な裏付けを与えられることになった。また、食品の虚偽表示に対する罰則を強化した改正ＪＡＳ（日本農林規格）法も参院本会議で可決、成立。いずれも７月上旬に施行される。 死亡牛の検査は、飼育中に死んだ２歳以上の牛が対象で、家畜保健衛生所で死体から脳を取り出して検査し、残りの部分は検査結果が出るまで冷蔵施設で保管する。 これによってさらに多くの感染牛が発見され、感染ルートの解明が進む可能性がある。検査は０３年４月から義務化される予定で、今後は冷蔵施設と高温焼却施設の整備が急務となる。 風評被害を防ぐため、国と自治体には、ＢＳＥについての正しい知識を普及させることも義務づけられた。店頭に並んだ肉がどこで育った牛のものか分かるようにするため、牧場は個体識別のための標識を牛の耳に取り付けることになった。 肉骨粉の牛への使用、肉骨粉を原料とする飼料の販売、製造、輸入はこれまで省令で禁止されていたが、ＢＳＥ対策法で改めて禁止され、ＢＳＥ発生で経営が不安定になる牧場や外食産業への支援策も盛り込まれた。 一方、改正ＪＡＳ法は、牛肉の産地偽装などの表示違反に対して懲役刑を導入し、改善命令に従わない法人に対する罰金も最高５０万円から同１億円に増額するなど、罰則を大幅に強化した。違反した業者名も、速やかに公表できるよう改めた。（毎日新聞） ・ローソン販売の冷凍ホウレンソウから基準値超える農薬(6/6) 厚生労働省の実施する輸入検査で、中国産冷凍ホウレンソウに、基準を上回る残留農薬が検出されたケースが、３月に検査を開始して以降２か月余りで２１件に上っていることが５日、わかった。 同省によると、基準を上回っていた農薬は、クロルピリホスが１９件、パラチオンとディルドリンが１件ずつ。いずれも殺虫剤で、ディルドリンは国際的に農薬としての使用が禁止されている。中国からの輸入冷凍ホウレンソウについては、農業団体が残留農薬問題を指摘したことなどを受け、同省が３月２０日から輸入検査を開始していた。 基準を上回る農薬が検出された冷凍ホウレンソウは廃棄されるか、中国に返送されている。 こうした中、東京都は５日、「丸紅」（東京都千代田区）が輸入し、コンビニエンスストア「ローソン」が販売していた中国産冷凍ホウレンソウから、基準値（0.01ppm）を６倍から14倍上回るクロルピリホスが検出されたと発表した。両社は既に自主回収や販売中止の措置を取っている。 　大手スーパーのイオン（千葉市）も同日、中国産冷凍ホウレンソウについて、自主検査で基準を上回るクロルピリホスが検出され、撤去したと発表した。（読売新聞） ・“低インシュリンダイエット”のコースメニュー開始(6/6) 新阪急ホテル（大阪市北区）は若い女性を中心に話題の“低インシュリンダイエット”法を取り入れたコースメニューを仏料理レストランで始めた。 同法は血糖値が上がると分泌するホルモンで肥満に関係するインシュリンを過剰に働かせないために、血糖値を急激に上げる炭水化物の質と量を調整する方法。 メニューは食材が血糖値を上げるスピードを数値化したＧＩ値の低い食品を使用。 食物繊維や酢を取ることもポイントで、例えばスープはＧＩ値の低い枝豆、魚料理のソースはトマトとワイン酢を絡めた酸味の効いたものにするという。 コースメニューは「若鶏胸肉のミュスカデ蒸し（白ワイン蒸し）」と「枝豆の冷たいスープ」、「すずきとなすのオーブン焼」か「牛肉フィレのグリエ」。 価格は５５００円（ランチタイム４０００円）で、８月末までの限定メニュー。（日刊工業新聞） ・無認可添加物３２年前から、協和香料社長会見(6/5) 「協和香料化学」（東京都品川区）が食品衛生法で認められていない添加物質を香料の原料に使っていた問題で、大手食品メーカー各社による商品の自主回収が４日も相次いだ。自主回収を公表した主なメーカーは、ロッテ、味の素、ニチレイ、カルビー、森永製菓など。回収を始めたのは、チョコレートやポテトチップスなどのスナック菓子、冷凍食品、インスタント食品などの一部で、各社とも新聞におわび広告を出して消費者に理解を求めた。 一方、「協和香料化学」の平瀬明男社長が同日、厚生労働省内で会見し、２０００年７月ごろに違反添加物の使用を知ったが、売り上げの低下を恐れて製造中止を指示しなかったことを明らかにした。 会見で平瀬社長は、製造中止を指示しなかった理由について、「新しい原料で同じ質を保持できなくなり、売り上げに響くという考えが気持ちの片隅にあった」と説明した。 同社の年間売り上げ約１６億円のうち、３種の違反添加物を使った香料の売り上げは約３億円に上っていたという。その後、新しい原料への切り替えを順次進めたが、納入先には「原料が入手できなくなり、改良した」としか説明しなかったといい、違反添加物を使用していたことを公表する予定もなかったという。 また、茨城県の調べで、同社は３２年前から違反添加物を使用していたことがわかった。アセトアルデヒドは１９７０年から、ヒマシ油は７１年から使用していたという。厚労省は３日、各都道府県に対し、全国の添加物製造工場約２４００施設の立ち入り検査を行うよう指導した。（読売新聞） ・無認可添加物は６００社へ出荷、自主回収広がる(6/4) 食品香料メーカー「協和香料化学」（東京都品川区）の茨城工場（茨城県十王町）で製造された香料に食品衛生法で認められていない添加物質が含まれていた問題で、新たに明治製菓（東京都）、協和発酵（同）、理研ビタミン（同）、雪印乳業（同）、伊藤ハム（兵庫県西宮市）などの商品にもこの香料が使われていたことがわかり、各社は３日までに、商品を自主的に回収することを決めた。 茨城県などによると、出荷先は秋田、高知県を除く４５都道府県の約６００社にのぼるとみられ、自主回収は今後、さらに広がりそうだ。 この香料が使われた商品は、チョコレートなどの菓子類や梅酒、インスタントスープ、カレー、アイスクリームなど４００種類以上にわたっている。いずれも同工場で製造された香料にアセトアルデヒドやプロピオンアルデヒド、ヒマシ油のいずれかが含まれていた。 協和発酵では約１億円、理研ビタミンでは約１０００万円相当の商品が回収対象となっている。 また、厚生労働省は都道府県に対し、この香料を使ったメーカーがある場合は、回収を指導するよう要請した。 協和香料化学の平瀬明男社長は先月３１日、同工場で会見し、「５年前に担当者が違法と認識したが、その後も使っていた。判断が甘かった」と語った。（読売新聞） ・違法添加物香料でグリコが１２７万個回収へ(6/3) 食品香料メーカー「協和香料化学」（本社・東京都品川区、平瀬明男社長）の茨城工場（茨城県十王町）で製造した香料に、食品衛生法で認められていないアセトアルデヒドなど３種類の添加物質が含まれていたことがわかり、この香料を使った食品メーカーなどは３日までに自主的に店頭からの製品撤去を始めた。全国47都道府県の175社で使用されており、今後、回収の動きが広がるとみられる。製品の撤去を始めたのは、「江崎グリコ」（大阪市）や明治製菓（東京都）、協和発酵（同）、理研ビタミン（同）、「ブルボン」（新潟県）、「名糖産業」（名古屋市）など。 香料に含まれていたのはアセトアルデヒドのほか、プロピオンアルデヒド、ヒマシ油。茨城県が５月３１日、協和香料化学の茨城工場に対し、同法に基づき営業禁止命令と違反製品の回収命令を出した。 グリコでは、チョコレートやアイスクリーム計11品目の製品に使っており、約127万個（約1億600万円相当）が回収対象。（読売新聞）	キッチン・厨房の 商品はココ！ も く じ 温度測定 ┣ 中芯温度計 ┣ 非接触温度計 ┣ 隔測温度計 ┣ 温湿度計 ┗ 記録温湿度計 　 洗浄・消毒 ┣ 洗剤 ┣ アルコール消毒液 ┣ 除菌剤 ┣ 洗浄ブラシ ┣ たわし・スポンジ ┣ ペーパータオル ┣ ネイルブラシ ┣ 皮膚保護クリーム ┣ オーブンクリーナー ┣ 食器用洗剤 ┗ 床マット 服装 ┣ カラーエプロン ┣ 使い捨て手袋 ┣ ペーパーマスク ┗ 帽子・ヘアネット カラーチェック ┣ 抗菌カラー包丁 ┣ 抗菌カラーまな板 ┣ カラー使い捨て手袋 ┣ 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